データサイエンスとAI技術で営業・マーケティングの課題解決に取り組む株式会社FUTUREWOODS。慶應義塾大学 理工学部 電気工学科を卒業後、大手情報サービス企業でシステム開発から事業運営まで幅広い経験を積んだ小浜勇人氏が2015年に起業した同社は、現在3,500社以上の企業に営業支援サービスを提供している。「売れる」の未来を『カガク』する、という同社の理念の先には、どのような世界が拓けているのか。技術を社会実装する上で、どのような難しさがあるのか。同社代表取締役の小浜勇人氏に聞いた。

私たちの生活の中に存在する様々なリスク。病気やケガ、介護など万が一の事態の際に、お客様やその家族を守る役割を果たすのが生命保険だ。そのようなリスクに備える保障・貯蓄事業に加え、お客様への支払いを持続的に支える資産運用事業も担う生命保険会社では、数理素養やITスキル、論理的思考力といった理系素養が強く求められており、様々な専攻の社員が活躍している。第一生命保険株式会社の協力の下、生命保険のビジネスや理系人材の活躍フィールドについて解説する。

ビジネス領域でAI活用のニーズが高まり続けている一方で、同領域の専門知識を持った人材は多くない。AIの専門家でなくとも「容易にAIモデルを構築したい」というニーズから生まれたのが、AIモデル構築と運用の自動化ソリューション「OpTApf／オプタピーエフ」だ。このソリューションを開発したのは、電通国際情報サービス（以下ISID）の全社横断組織「AIトランスフォーメーションセンター」。同製品の開発に携わった後藤氏に、プロジェクトの裏側やAIエンジニアに必要な素養を聞いた。

近年、様々な企業がディープラーニング技術を用いたシステムやサービスの実用化に取り組んでいる。しかしながら現場レベルで課題は多く、本当に有用なサービスとして普及させるにはまだ時間がかかるのかもしれない。そうした時、壁を乗り越える原動力となるのは、エンジニアの熱意と未来を描く力ではないだろうか。オムロンでは、若手を中心としたエンジニアが主体的に社会課題解決に挑んでいる。同社の外観検査システムを実用化させ、「世界中の工場で役立てたい」と未来を描く丸山氏に話を聞いた。

今やAIという概念自体は広く社会に浸透したが、ビジネスでの活用という点ではまだ成功例が少ない状況である。電通国際情報サービス（以下ISID）のAI専門組織であるAIトランスフォーメーションセンター（以下AITC）では、データサイエンティストたちが企業の抱える課題と向き合いながらAIの活用に取り組んでいる。AIをビジネスに活かし、価値を創出するためには何が必要なのか。AITCで実際に企業の課題解決に取り組むデータサイエンティストに話を聞いた。

社会環境の変化や気候変動などに伴い、世の中は以前とは明らかに異なる課題に直面している。三井住友海上火災保険株式会社では、100年以上の歴史の中で蓄積したビッグデータ分析を活用し、社会課題の解決に資するサービスを推進している。その最前線で活躍するのがデータサイエンティストの社員だ。同社ビジネスイノベーション部（現・ビジネスデザイン部）の上田氏と伊藤氏に、三井住友海上におけるデータサイエンティストのミッションや、損害保険会社ならではのやりがいについて話を伺った。

「CASE（コネクティッド、自動運転、シェア／サービス、電気自動車）」や「MaaS（Mobility as a Service）」といったイノベーションの進展により、自動車業界の常識が大きく変わり始めている。それに伴い自動車保険にも変化が求められる。損害保険業界ではビッグデータを活用した商品・サービスの開発が進められているが、一歩先を行くのが、あいおいニッセイ同和損害保険株式会社だ。同社データソリューション室の鈴木氏に、データサイエンティストの仕事や、求められるスキルについて話を伺った。

データサイエンスやディープラーニングなど先端技術を活用したプロジェクト事例を紹介。ビジネス現場で期待されるミッション、スキルは。

近年、技術の発達により、急速にAR（拡張現実）が私たちの身近なものになっている。そうした中で、現実世界では体験できない楽しさを世界中に届けているのが、ARスポーツ『HADO』（ハドー）だ。AR空間で手から“かめはめ波”のようなエネルギーを放出し、仲間と協力しながら対戦するという全く新しいARスポーツを生み出したのが、株式会社meleapのCEO福田浩士氏である。『HADO』が生まれた経緯やこれからの事業ビジョン、さらに福田氏の学生時代から起業に至るまでのキャリアや仕事観について、話を聞いた。

AIは一時的なブームに終わらず、私たちの日常に不可欠な存在となりつつある。その技術の発展に伴い求められているのが、膨大なデータをより速くエネルギー効率よく処理できるハードウェアの開発だ。この分野で世界のトップグループに名を連ねるのが、2019年に本村真人氏が東工大で立ち上げたAIコンピューティング研究ユニット（ArtIC）である。かつて「日の丸半導体」として世界を席捲した日本の半導体産業は、当該領域で息を吹き返すのか。ArtICの挑戦を、本村氏のキャリアとともに紹介する。

今、AIは様々な領域で活用され、私たちの世界を彩っている。ゲームAIもそのひとつだ。ゲームの世界観に合わせて展開するストーリー、意思を持つかのように動くキャラクターたち、次に何が起こるのかワクワクさせるゲーム空間─至るところでAIが活躍し、ユーザーを夢中にさせる。そんなゲームAI領域を牽引しているのが、三宅陽一郎氏だ。ゲームの中で使用されるAIならではの特徴やゲームAIエンジニアの魅力、そして「ゲーム開発は人間研究でもある」と語る三宅氏の半生、そして日本のゲームAIが秘める可能性について、話を聞いた。

AI開発において、テキスト、画像、動画などあらゆるデータにタグ付けを行う「アノテーション」という工程がある。機械学習ではこれを教師データとしてAIが学習していくため、アノテーションの精度がAIの品質を左右するといえるのだが、この領域で頭角を現しているスタートアップがFastLabelだ。創業からわずか3年程で数々の大手企業との取引実績があり、急成長を遂げている。しかし、代表・共同創業者の上田英介氏は、「まったく起業を考えていなかった」というから驚きだ。上田氏の転機やキャリア観を、FastLabelの事業の強みやビジョンと共に紹介する。

新型コロナウイルス（COVID-19）の感染拡大は、医療現場が抱える課題を世に広く知らしめることになった。以前から医師の平均残業時間は月間160時間を超え、「過労死ライン」とされる月80時間の2倍である。医療現場で働き方改革がなかなか進展しない理由のひとつは、デジタル化の遅れだ。そこに一石を投じるスタートアップ企業が、AIで問診を行うサービスを提供する、Ubie（ユビー）株式会社だ。代表の久保氏は、学生時代から「医療×AI」で世界に打って出ることを志し、病名予測アルゴリズム開発に取り組んでいた。その起業ストーリーを聞いた。

人口減少や少子高齢化が進み、様々な産業で働き手不足が深刻化している日本。特に、多くの熟練技能者に支えられている生産現場は、働き手不足に加えて技術継承の課題も抱えている。様々な工程で自動化・省力化が進んではいるが、未だに複雑な作業の多くは人の手で行われている。これら生産現場が直面する課題に、ディープラーニング技術で立ち向かおうとしているのが、株式会社DeepX（ディープエックス）だ。日本の人工知能（AI）研究をリードする東京大学 松尾豊研究室出身の那須野薫氏が代表を務める。那須野氏はなぜ、AI活用の対象として“ものづくり”に着目したのか、起業の背景を聞いた。

仮想世界を現実のように体感できるテクノロジー「VR（Virtual Reality）」。“VR元年”といわれる2016年には様々なデバイスやコンテンツが登場し、市場が急速に拡大し始めた。そんな2016年にVRサービスをローンチしたのが、株式会社スペースリーだ。同社代表取締役の森田博和氏は、大学で航空宇宙工学を専攻し、大学院ではJAXAプロジェクトに参画。そこから経済産業省に入省して留学の後、起業したという“異色”の経歴の持ち主だ。森田氏は、それぞれのターニングポイントで何を考え選択をしたのか、そしてVRを通して何を実現しようとしているのか、話を聞いた。

「CASE（コネクテッド・自動運転・シェアリング／サービス・電動化）」というメガトレンドにより、自動車業界の変革が加速している。自動運転領域ではレベル3（条件付運転自動化）の法整備が整い、2020年にはレベル3搭載車が販売される予定だ。産学官が手を携えてイノベーションを進める中、全国各地で自動運転の実証実験に取り組むのが、埼玉工業大学発の自動運転ベンチャー、フィールドオート社だ。「まさか自分がベンチャーの社長になると思わなかった」と語る渡部大志教授に、自動運転の展望、そして大学発ベンチャーが果たすべき役割を聞いた。

1960年代初頭の日本は、戦後の混乱期を乗り越え高度成長に沸いていた。その時代に「モータリゼーションの進展による大規模な交通渋滞」という社会課題を予測し、世界初の全自動感応式電子信号機を開発したのが、オムロン株式会社だ。創業者の立石一真氏は、「社会のニーズを先取りした経営をするには、未来の社会を予測する必要がある」という考えから「サイニック（SINIC）」という未来予測論を打ち立て、数多くのイノベーションを創出してきた。2018年、その「サイニック」を冠する新会社オムロン サイニックエックスが立ち上がった。AI、IoT、ロボティクスなど技術が急速に発展する中、オープンイノベーションによる“近未来デザイン”の創出を推進していくという。その代表に就任した諏訪正樹氏に、キャリア構築やイノベーションへの想いを聞いた。

“第３次AIブーム”と言われる昨今。医療や製薬といったライフサイエンス領域においても、それは例外ではない。「病気を早期かつ正確に発見することができたら」「治療法や新薬開発が、もっと早く進んだら」－－人類が抱える、切なる願い。世界的な企業や大学、研究機関がしのぎを削るこの領域で、注目を集める東大発ベンチャーがある。ライフサイエンス領域の画像解析に強みを持つ、LPixel（エルピクセル）だ。CEOの島原氏は、IT企業に勤めながら同社を創業。以来、順調に成長を続けているエルピクセルとはどのような会社なのか、そして島原氏のキャリア観とは－－。