発電所や工場の建設で必要になる設備は、数十メートル級、重さにして百トン、千トン単位になる。それら重量品を運ぶ際、普通のトラックでは運べず専門家の手によって運搬されるのだが、日本における重量品輸送のトッププレイヤーとして、「引越しは日通」のテレビＣＭでおなじみの日本通運株式会社が活躍をしていることをご存知だろうか。「輸送」と「理系」のイメージはなかなか結び付かないかもしれないが、重量品輸送を担当する日本通運の重機建設事業部の多くの社員が理系出身である。では、理系の頭脳はどんな業務で活かされているのだろうか。

今やITの恩恵を受けない業界・仕事は存在しない。中でも金融業界は特にITとのつながりが強い業界だ。金融取引の根幹をなすのは、まさしくITシステムそのもの。元来、数字を扱う業種ということもあり、金融とITとの親和性は非常に高い。金融業界は他業界と比べて早期からITの活用に取り組んできたという背景があり、近年も“フィンテック（FinanceとTechnologyを組み合わせた造語）”への注目が高まり続けている。

AI、ロボティクス、ビッグデータなど、様々なテクノロジーの活用が、既存ビジネスの枠組みを大きく変えようとしている。中でも、金融とITを融合したFinTech（フィンテック）の発展は目覚ましい。今回フォーカスするのは近年急速に、AIなど先端テクノロジーを活用した業務プロセス改革や、新サービスの創出が盛んになってきている損害保険業界。

アクチュアリーといえば保険会社や信託銀行などで働くイメージが強いが、監査法人でも多くのアクチュアリーが統計学や数理の専門知識を発揮して活躍している。本稿では、監査法人におけるアクチュアリーの主要業務領域である「生命保険」「損害保険」「年金」について紹介する。監査法人のコンサルアクチュアリーの仕事内容は、「監査」と「アドバイザリー」に大別される。まず「監査」では多くの領域を会計士が担当するが、一部アクチュアリーでなければ対応できない領域がある。

統計学や数理の専門知識を用いて、保険料率や各種準備金の算出、リスク量の計測や適切な再保険調達の検討を行うなど、様々なリスクの発生確率を分析し会社の健全性を担保するために欠かせない存在、それが損害保険アクチュアリーだ。その活躍フィールドは、商品開発、経理、再保険、リスク管理など、多岐にわたっている。ビジネス環境のダイナミックな変化、気候変動、金融関連規制の改正など、昨今、損害保険会社を取り巻くリスクは急速に変化した。

日々の生活から前例のないビジネスまで、様々な事象におけるリスクに対して最適なリスクマネジメントを提供する損害保険会社はリスクコンサルティング会社ともいえるだろう。その損害保険業界では、数理能力などの理系の素養が求められており、多くの理系出身者が様々な部門で活躍している。損害保険のビジネスや理系人材の活躍フィールドについて、三井住友海上火災保険株式会社　人事部・採用チーム 原耕祐氏に話を聞いた。

生命保険会社や損害保険会社、信託銀行など、金融業界で活躍する数理の専門家、アクチュアリー。保険商品や企業年金の設計、経営の中枢に近いリスク管理、海外子会社との連携など、事業戦略上の極めて重要なポジションで理系人材が多く活躍している。理系人材のキャリアとして注目が高まっているアクチュアリーとは、どんな職種なのか。アクチュアリーを目指すために必要な能力とは。日本アクチュアリー会 事務局長 芹澤 寛氏に聞いた。

エネルギー業界の企業は、国家・企業・人々の日々の活動を支えるエネルギーを多様な形で社会に供給しています。エネルギー業界は、石油、電気、ガスの主要3分野を指すことが多いですが、広義には太陽光、風力、バイオマス、地熱発電といった再生可能エネルギー、水素エネルギーなどを開発・提供する会社も含まれます。

2018年、日本国内のゲーム市場は過去最高の1兆6,704億円に拡大しています。家庭用ゲームはハード・ソフトの合計で4,343億円（前年比97.3%）である一方、スマートフォンやタブレット用のゲームアプリ市場はプラス成長を持続し、1兆1,660億円（前年比10％増）に伸びています。スマートフォンゲームの順調な成長が伺えますが、成長率自体は鈍化しており、ゲーム会社間の競争が激化しているため、ヒットが生まれにくい状況が発生しています。逆に縮小傾向だった家庭用ゲーム機では、任天堂が2017年に発売した「Nintendo Switch」の大ヒットもあり、しばらくは堅調を維持すると見られています。

検索サービスやEC（電子商取引）、SNS、ニュースアプリ、動画配信サービスなど、インターネット業界では回線速度の高速化やスマートフォンの普及を背景に、次々と新しいサービスやビジネスモデルが生まれています。

「ソフトウェア」とは、パソコンやスマートフォンを活用して文字入力や計算をする、画像を表示させて動かすといった、コンピューター上の様々な処理を行うプログラムの総称です。パソコンやスマートフォンなどを動かす基本ソフトである「OS（Operating Systemの略）」を中心に、個人向けのワープロソフトや表計算ソフト、法人向けの勤怠管理ソフト、会計ソフト、データ分析ソフト、在庫管理ソフトなど、ユーザーニーズの高度化・多様化に合わせて続々と新しいソフトウェアが開発されており、市場は細分化しています。

通信業界は固定電話やインターネット回線といった固定回線を提供する企業や、携帯電話用のモバイル回線を提供する企業など、「通信キャリア」と呼ばれる企業を中心に構成されています。固定電話、インターネット回線ではNTT東日本やNTT西日本、モバイル回線ではNTTドコモ、KDDI（au）、ソフトバンクの3大キャリアによる寡占状態が続いてきましたが、携帯電話・モバイル回線を中心としたマーケットで大きな動きも見られます。

ITサービス業界はECサイトやクレジットカード決済システム、飛行機や新幹線の予約システム、企業で使用される業務システムや勘定系システム、官公庁や地方自治体で使用される各種申告システムや住民基本台帳ネットワークシステムなど、人々の暮らしや企業の活動を支える様々なシステムを開発することで社会を支えています。システム開発そのものをSI（システムインテグレーション）と呼ぶこともあるため、システム開発を担う企業は一般的にSIer（エスアイアー）やシステムインテグレーターと呼ばれています。

医薬品は医療機関などで医師が処方する「医療用医薬品」と、医師の処方箋なしでドラッグストアや薬局で購入できる「一般用医薬品」に分類されますが、国内医薬品市場の9割を占める医療用医薬品がマーケットをリードする存在です。また、医療用医薬品は「先発医薬品（新薬）」と、先発医薬品の特許が切れた後に製造される「後発医薬品（ジェネリック薬品）」に大別できます。

日本のあらゆる産業の中でもトップクラスの売上規模を誇っている建築・不動産業界の裾野は非常に広く、多様な業態の企業から構成されています。土地の仕入れを行い、仕入れた土地をもとに商業施設やビル、マンション、リゾート施設などを開発する開発業者（デベロッパー）では、三井不動産、三菱地所、住友不動産、東急不動産ホールディングスなどが代表的な存在です。

化学業界の企業の多くは、石油や天然ガスを原材料に多彩な製品を作り出しているため、業界全体や手がける事業そのものを「石油化学」と呼ぶこともあり、原料となる石油の価格が業績に大きな影響を与える傾向があります。

食品・飲料業界のメーカーは国内外から原料を買い付け、加工食品（水産・冷凍食品、ハム・ソーセージ、即席めん、乳製品、製菓、パン）や調味料・食品原料、清涼飲料・酒類などを製造し、スーパーやコンビニエンスストアといった小売店を通じて消費者に販売しています。人々の日々の暮らしを支える食料品を提供しているため景気の影響を受けにくいと言われてきた食品・飲料業界ですが、国内市場は少子化や人口減少の影響もあって長期的には縮小傾向にあります。そのためグローバル展開によって売上拡大を目指すメーカーが増えており、多くの食品メーカーでは人口増加や経済発展が著しいASEAN諸国など、新興国での市場開拓を推進しています。

鉄鋼業界は、鉄鉱石や石炭、鉄スクラップといった原料を加工して作った鋼板・鋼材を、自動車や産業機械、建築資材、家電など、あらゆる産業に提供しており、まさに「ものづくり」を支える業界であると言えます。高炉を使って鉄鉱石から鉄を取り出し、粗鋼（鋼材に加工する前の鋼）までを一貫生産する高炉メーカーと、鉄スクラップを電炉で溶かして鉄を作る電炉メーカーに大別できるほか、電炉メーカーの中でも鉄にニッケルなどを加えた鉄合金を生産する企業は特殊鋼メーカーと呼ばれることがあります。