回線速度の高速化やスマホ浸透を背景に次々と新サービスが生まれるWEB業界

新興企業の参入が絶えない一方で、大手企業は多角化を推進

検索サービスやEC（電子商取引）、SNS、ニュースアプリ、動画配信サービスなど、インターネット業界では回線速度の高速化やスマートフォンの普及を背景に、次々と新しいサービスやビジネスモデルが生まれています。

特定のサービスを突破口にする数々のベンチャー、スタートアップ企業が生まれ続ける一方で、先行する大手企業はサービスの多角化を進めており、インターネットサービスのラインナップを増やすだけでなく、業界を跨いだ複合的なビジネスを展開しています。

検索サービスで圧倒的シェアを誇るグーグルは、検索サイト「Google」での広告ビジネスにとどまることなく、「Gmail」、「Googleマップ」、「Googleドライブ」といった多様なクラウドサービスを提供しているほか、「Android」などのモバイルOS、動画配信サービスの「YouTube」、さらには自動運転やウェアラブルデバイスといったハードウェア領域にまで事業を拡大しています。

国内ではECサイト「楽天市場」を運営する楽天、検索ポータルサイト「Yahoo! JAPAN」からスタートしたヤフーの多角化が顕著です。楽天は総合旅行サイト「楽天トラベル」、オークションサイト「楽天オークション」、オンライン書店「楽天ブックス」のほか、銀行や証券、クレジットカード、電子マネーといった金融サービス、さらには第4の通信キャリアとして通信事業にも乗り出し、ECと決済サービスを起点に独自の経済圏を築いています。ヤフーもオークションサイト「ヤフオク！」、ECサイト「Yahoo! ショッピング」旅行検索・販売サイト「Yahoo! トラベル」など多様なインターネットサービスを展開しているほか、ソフトバンクグループとしての強みを生かした通信・回線事業にも取り組んでいます。

ECでは「CtoC」サービスが成長中。SNSは地域ごとの特色が鮮明に

2018年に市場規模17兆円を超え、今後もスマートフォンやタブレットの普及を背景に成長を続けると予想されるEC領域では、アマゾン、楽天、ヤフーに代表されるBtoC（企業と消費者間取引）のサービスだけでなく、ヤフーの「ヤフオク！」、DeNAの「モバオク」に代表されるオークションサービス、さらにはメルカリの「メルカリ」、楽天の「ラクマ」といったフリマアプリが注目されるなど、CtoC（消費者間取引）のサービスが成長しています。

検索サイトでは「Google」が圧倒的なシェアを占めているものの、日本では「Yahoo! JAPAN」、アメリカでは「Bing」、中国では「百度」、韓国では「NAVER」といったサービスが各地で存在感を示しています。

SNSでは世界最大手の「Facebook」を筆頭に「Twitter」、「Instagram」、「Pinterest」、「Linkedin」といったサービスが世界各国のユーザーから支持されていますが、日本国内のメッセージアプリについては「LINE」の人気が圧倒的であり、国内月間利用者は8,000万人（2019年3月時点）に達しています。また、中国では「Weibo（微博）」や「WeChat」が多くのユーザーを抱えており、地域や用途によって多様なSNSサービスが存在感を示しています。

世界を席巻するGAFAに対し、各国の規制圧力が強まりつつある

現在、世界各国ではGAFA（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン）など、デジタルプラットフォーマーとも呼ばれている巨大IT企業に対する規制圧力を強める動きがあります。

これらのデジタルプラットフォーマーは、ユーザーに提供するさまざまなサービスから、検索キーワードやサービスの利用履歴、商品の購入履歴といった個人データを収集し、ユーザーの同意を得ることなく広告事業などに活用することで、さらなる莫大な利益を独占的に上げていることが問題視されています。また、これらの企業が法人税の低い国や地域、あるいは租税回避地（タックスヘイブン）に拠点を置くことで「利益に対して正当な税金を納めていない」とする批判も集まっています。

各国では個人データの取り扱い規制や新税制導入の動きも高まっており、すでにEUではグーグルに対し、インターネット広告の分野でEU競争法（独占禁止法）に違反しているとして制裁金を科しているほか、フランスではこれらのデジタルプラットフォーマーを対象にした「デジタル税」を導入すると発表しました。今後も各国の対応とデジタルプラットフォーマーの動向に注目しておく必要がありそうです。

インターネット（WEB）業界で求められる理系の専攻・スキル・知識

インターネット・WEB業界ではエンジニア系職種を中心に、理系人材が活躍できる幅広いフィールドがあります。システムエンジニア、プログラマー、インフラエンジニア、WEBデザイナー、データサイエンティスト、マーケティングなどが代表的な職種であり、一定のプログラミングスキルやITについての基礎知識を有していれば、学部や学科を問わないという企業が多いようです。

インターネット・WEB業界で使用されるプログラミング言語としては、HTML、CSS、JavaScript、Ruby、PHP、Java、Python、GOなどがありますが、大手・中堅企業の多くは充実した教育・研修体制を整備しているため、入社後にスキルを習得することも可能です。一方でベンチャー、スタートアップへの入社を希望する場合は、入社前に必要なスキルを学んでおくと有利です。

次々に新しいサービスがリリースされるインターネット・WEB業界は、IT業界の中でも技術トレンドの移り変わりが非常に早いと言われています。入社後も継続的に最新技術をキャッチアップするための努力が求められるでしょう。