世界150カ国以上で事業を展開するデロイト トウシュ トーマツの一員であり、日本でも戦略策定、実行支援、M&Aアドバイザリーから人事、ITなど総合的なコンサルティングサービスを提供するデロイト トーマツ コンサルティング（以下、DTC）。世の中の多くのビジネスがAIやIoTなどのテクノロジーによって変革に向かう中、コンサルティングファームに求められる役割も変わり始めている。2000年入社以来、自動車業界を中心にコンサルティングを行い、2019年に同社のトップに就任した佐瀬真人氏に、自身のキャリアと理系学生へのメッセージを聞いた。

1960年代初頭の日本は、戦後の混乱期を乗り越え高度成長に沸いていた。その時代に「モータリゼーションの進展による大規模な交通渋滞」という社会課題を予測し、世界初の全自動感応式電子信号機を開発したのが、オムロン株式会社だ。創業者の立石一真氏は、「社会のニーズを先取りした経営をするには、未来の社会を予測する必要がある」という考えから「サイニック（SINIC）」という未来予測論を打ち立て、数多くのイノベーションを創出してきた。2018年、その「サイニック」を冠する新会社オムロン サイニックエックスが立ち上がった。AI、IoT、ロボティクスなど技術が急速に発展する中、オープンイノベーションによる“近未来デザイン”の創出を推進していくという。その代表に就任した諏訪正樹氏に、キャリア構築やイノベーションへの想いを聞いた。

“第３次AIブーム”と言われる昨今。医療や製薬といったライフサイエンス領域においても、それは例外ではない。「病気を早期かつ正確に発見することができたら」「治療法や新薬開発が、もっと早く進んだら」－－人類が抱える、切なる願い。世界的な企業や大学、研究機関がしのぎを削るこの領域で、注目を集める東大発ベンチャーがある。ライフサイエンス領域の画像解析に強みを持つ、LPixel（エルピクセル）だ。CEOの島原氏は、IT企業に勤めながら同社を創業。以来、順調に成長を続けているエルピクセルとはどのような会社なのか、そして島原氏のキャリア観とは－－。

「AI（人工知能）が囲碁の世界トップ棋士に圧勝した」「AIでコールセンターやチャットでの問い合わせ対応を自動化」「高度な自動運転機能を市販車に搭載」「AIスピーカーで生活がより便利に」－近年、AIの技術進化やビジネス活用のニュースを目にする機会が増えている。まさに、空前のAIブームだ。こうした状況の中で、様々な業界から注目される東京大学発のAI技術ベンチャーがある。ソフトウエア自身がデータから学習する「機械学習・深層学習」技術を用いたアルゴリズムを提供するPKSHA Technologyだ。AIにより、世界はどう変わるのか。そして、AI革命の時代を生き抜くには、何が必要なのだろうか。

小売・流通業や製造業など多くの産業が、現場で働く人の長年の勘や経験に支えられている。素晴らしい職人技がみられる一方、スキルの属人化や継承者の不在により全社的なノウハウの蓄積・展開ができないという課題も散見される。そうした課題を解決すべく、AI技術の「ディープラーニング（深層学習）」をベースにしたサービスを展開し、最適な企業経営を支援しているベンチャー企業がABEJAだ。同社の創業者であり代表取締役社長CEO兼CTOの岡田陽介氏に、起業ストーリーやAI時代を生き抜くために必要なスキルや心構えを聞いた。

1980年代初頭のアメリカ。莫大な国家予算を投じられたアポロ計画の終了、さらには東西冷戦の終息により、多くの優秀なロケットサイエンティストがウォール街に流れ込んだ。彼らは量子力学などを金融分野に応用し、金融業界にイノベーションを起こした。これが「クオンツ」の起源といわれている。1988年の日本。大学で宇宙空間物理学を専攻した角間和男氏は、日本におけるクオンツの草分け的な組織でキャリアをスタートさせた。それから30年。現在の角間氏は、クオンツ組織の部長と社内イノベーション組織の創設者という2つの顔を持ち、「資産運用業界のデジタルトランスフォーメーションを推進したい」と語る。

近年、金融領域において革新的なサービスが次々と生まれている。金融を意味する「ファイナンス（Finance）」と、技術を意味する「テクノロジー（Technology）」を組み合わせた「フィンテック（Fintech）」というワードを目にしたことのある読者も多いだろう。「お金の問題をテクノロジーで解決したい」そんな想いのもと、資産管理サービス『マネーフォワード』を生み出し、日本におけるフィンテックを牽引しているのが株式会社マネーフォワードだ。同社を創業した代表取締役社長の辻庸介氏から、これまでのキャリアと理系学生へのメッセージを聞いた。

日本の農業は、後継者不足、旧来の商習慣や流通、食の安全など、様々な問題に直面している。こうした農業の複雑に絡み合った課題解決に挑むのが、エムスクエア・ラボだ。創業者の加藤百合子氏は、食糧難への問題意識から東大農学部へ進学。その後NASAのプロジェクト参画や産業機械の研究開発など様々な経験を積んだ後、起業。現在は農業の流通改革に取り組む「ベジプロバイダー事業」、農業ロボットの開発、そして教育までも視野に入れた事業を展開している。そんな加藤氏の原点やモチベーションについて伺った。

みんなが描いた魚の絵がスクリーンで泳ぎ出す『お絵かき水族館』や、手元のスマートフォンでオーナメントを選んでスワイプすると、屋外で立体的に投影されたクリスマスツリーに飾り付けられる『チームラボクリスタルツリー』など、いま話題のデジタルアートで注目を集めているチームラボ。「デジタルアートで社会に影響を与えたい」という猪子氏にアートが持つ可能性や理系学生へのメッセージを聞いた。

民間人が宇宙旅行を楽しめる時代が、間もなくやってくる。アメリカの起業家イーロン・マスクが立ち上げたスペースXは人類火星移住計画を発表し、アマゾンCEOジェフ・ベゾス率いるブルー・オリジンも、有人宇宙飛行を目的とした事業を推進中だ。しかし有人ロケットが遠い宇宙に旅立つには、クリアすべき重大な課題がある。それは、宇宙ゴミ（スペースデブリ）だ。アストロスケールは、スペースデブリの除去に世界で初めて取り組むベンチャー企業。そのR&D拠点である日本法人の社長兼エンジニアとして活躍する伊藤美樹氏に、事業やキャリアについて話を伺った。

市場が急速に変化する昨今、企業の経営判断はこれまで以上に困難を極めている。そうした中、経営課題に対して科学的なアプローチを行う先進的な企業がある。独自のソフトウェア「Test & Learn®」による予測分析を提供し、企業の意思決定を支援するアプライド・プレディクティブ・テクノロジーズ（以下、APT）だ。同社は米国ワシントンD.C.に本社を構え、多くのグローバルトップ企業を利益改善に導いている。APTでは、ハーバードやマサチューセッツ工科大学（MIT）を卒業した理系人材が多く活躍している。その創業者であるアンソニー・ブルース氏も理系出身だ。投資銀行、コンサルティングファームといったキャリアを経て起業に至った背景や、これから社会に羽ばたく学生に向けたキャリア形成のアドバイスを聞いた。

神秘的な一瞬の輝きで、昔から多くの人々の心を魅了してきた流れ星。その流れ星を人間の手で自在に生み出すことができたら——そんな夢のようなプロジェクトに挑み、2018年のサービス実現を目指しているのが株式会社ALEの岡島礼奈社長だ。天文学の博士号を取得し、「天文学とビジネスをつなぎたい」と語る岡島氏に、仕事観やキャリアについて話を聞いた。

“宇宙”と聞いて、あなたはどんなイメージを抱くだろうか。人類の夢、未知の領域といったワードを思い浮かべる方がいるかもしれないが、いずれも私たちの生活から縁遠いものと感じている方が大半だろう。事実、これまでの宇宙開発は国家主導で莫大な予算と時間をかけて取り組むというのが常識だった。しかし、そんな常識を打ち破り、宇宙をもっと身近な存在にしようとしているベンチャー企業が、中村友哉氏が代表を務める株式会社アクセルスペースだ。

「科学技術で世界の問題を解決したい」そんな想いを抱いている理系人材は少なくないだろう。しかし、実際に社会を見てみると、培った専門性を活かす場がなかなか見つからなかったり、有望な技術があってもビジネス化に苦戦していたりといった現実にぶつかる。そんな中、博士を積極的に採用し、様々な社会課題の解決に取り組んでいるのが株式会社リバネスだ。同社を立ち上げたのは、自身も農学博士である丸幸弘CEO。理系人材のポテンシャルを最大限に引き出しながら、社会的意義の高いプロジェクトをビジネスとしても成功させている丸氏の原点と理系学生に向けてのメッセージを聞いた。

高度な数理能力を活かし、社会に貢献する仕事として理系学生の注目が高まる“アクチュアリー”。その活躍の場として、生命保険、損害保険、年金といったフィールドが代表的だが、近年アクチュアリーの活躍フィールドはさらに広がり続けている。住友生命に約30年勤務し、主計部、国際業務部、国際投資部、企画調査部、リスク管理統括部の他、保険計理人、ニューヨーク駐在員事務所長などを務め、収益管理、リスク管理を含む経営管理の幅広い業務を経験。現在は世界最大規模の独立系アクチュアリー・コンサルティング会社ミリマンの日本代表を務めるとともに、国際アクチュアリー会（IAA）において、世界各地域を代表する8名の一人としてエグゼクティブ委員会で活躍する吉村雅明氏にアクチュアリーの展望について聞いた。

「人工知能（AI）」と「IoT（Internet of Things）」によって近い将来、我々の生活は劇的な変化を遂げるだろう。加速度的に進化を遂げる人工知能とIoTは、すでに様々な領域で実用化が進められている。その人工知能×IoTの分野で世界の最先端を走っているのが、西川徹氏が代表を務めるベンチャー企業、プリファードネットワークスだ。人工知能によってどのような世界が実現され、その中で人間はどんな価値を発揮すべきなのか――

2000年代初頭、日本に到来したバイオベンチャーブーム。「大学発ベンチャー1000社計画」など国を挙げた取り組みも追い風となり、バイオベンチャー企業は急増した。しかしブームから10年余、事業が軌道に乗っている企業は非常に少ない。そうした中、iPS細胞ビジネスのパイオニアとして成長しているのが株式会社リプロセルだ。同社を率いるのが、代表取締役社長である横山周史氏。東大で博士号を取得後、外資系戦略コンサルティングファーム、メーカーの新規事業開発を経て同社の経営に参画した横山氏のキャリアストーリーと、理系学生へのメッセージを伺った。

「未来のソニー・ホンダを100社育てる」という理念のもと2000年に設立された日本発の戦略コンサルティングファーム、ドリームインキュベータ（DI）。同社は一企業に対するコンサルティングだけでなく政府や大企業を巻き込んで産業そのものの創造（産業プロデュース）や事業投資を行い、子会社化した事業会社の経営にも取り組んでいる。そのDIの山川隆義 代表取締役社長は理系出身。新卒でメーカーに就職したものの、ボストン コンサルティング グループ（以下BCG）に転職し、コンサルティングの現場で理系の素養を活かせることを体感する。全く異なる業種に飛び込み、理系の素養を活かして新たな道を切り拓いた山川氏のキャリアについて話を聞いた。