東芝ライフスタイル株式会社

数多くの「国産第一号機」を生み出してきたモノづくりの知見を次世代につなぐ

日本初の電気冷蔵庫、電気洗濯機、電気掃除機など数々の国産第一号機を世に送り出してきた東芝ライフスタイル。その一世紀以上にわたるモノづくりの流れを汲み、東芝ブランドとして培ってきた技術力と発想力で生活家電事業をグローバルに拡大しているのが東芝ライフスタイル株式会社だ。 同社は、世界200カ国以上で事業展開している世界最大規模の家電メーカー「Mideaグループ」に2016年から参画。相互の文化を融合させることで強みを活かし、体制強化を図りながら東芝ブランドの生活家電事業の拡大を続けている。 同社のモノづくりは東芝家電基準の徹底した品質管理に基づいており、最先端のスマート化された製造工程と手作業を重視した匠の技を適材適所に組み合わせることで、高品質な製品を世界中に送り届けている。 冷蔵庫、洗濯機、掃除機、エアコン、電子レンジ、炊飯器――日々の生活に欠かせない生活家電を開発・製造・販売している同社が掲げているブランドステートメントは「タイセツを、カタチに。」多様化するライフスタイルの中で人々の暮らしの中にある「タイセツにしたい想い」を、「家電を通じてカタチにしていく」ことが東芝ライフスタイルのミッションなのだ。

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27卒採用

技術職（冷蔵庫・洗濯機・掃除機の構造設計、電子伝送開発、ソフトウェア開発、IoT開発、製造技術、品質保証など）

積水化学工業株式会社

世界に誇る「際立つ技術×品質」で社会と地球環境を支える化学メーカー

プラスチック成形加工のパイオニア企業である積水化学工業株式会社（旧：積水産業）の設立以来、積水化学グループは70年以上にわたって幅広い分野で「ひとびとのくらし」と「社会基盤」を豊かにするため、“際立った”商品・サービスの創造を通じて、社会とともに成長を遂げてきた。 積水化学グループは大きく分類すると4つの組織から構成されている。創業事業である「高機能プラスチックス」領域では、導電性微粒子、液晶用シール材、自動車向け合わせガラス用中間膜といった世界シェア№1（自社調べ）製品を数多く保有。自動車、エレクトロニクス、医療、建築材料を中心に高度な樹脂配合・成形・表面機能化技術で独自製品を生み出している。 「住宅」領域では、「セキスイハイム」ブランドを展開し、ユニット工法を駆使して、快適／安全・安心／環境に配慮した鉄骨系と木質系の住宅提供を通じてリーディング企業にふさわしい事業を展開。 「環境・ライフライン」領域では、廃棄物の高度処理システム、環境リサイクルシステムなど、環境と次世代インフラへの対応をテーマに独自性の高いソリューションを提供している。 「コーポレート」領域では、フィルム型ペロブスカイト太陽電池の実地試験・量産化、ごみをエタノールに変換する技術など次世代を担う研究開発プロジェクト、ものづくりを支える技術研究、新規事業立案などを担っている。

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27卒採用

技術系：研究・製品開発、設備設計、住宅設計、情報システムなど　 事務系：住宅営業、国内海外営業、経理、総務、人事など

オリックス生命保険株式会社

お客さま一人ひとりの「想い」に寄り添う生命保険会社 アクチュアリーとIT職で理系人材が活躍中

人々のライフスタイルや価値観が多様化するなかで、『想いを、心に響くカタチに。』を理念に掲げ、お客さま一人ひとりの「想い」に寄り添い、価値の提供に取り組むオリックス生命。時代の変化とともに多様化するニーズに対応するため、前例にこだわらず新しいことにチャレンジし続ける姿勢を大切にし、契約件数を飛躍的に伸ばしている。 生命保険業界内の商品ランキングで8年連続1位（『価格.com 保険アワード 2025年版』より）に選出されている終身保険を中心に、保険代理店による販売、電話やインターネットを通じた通信販売など、複数の販売チャネルを展開。さらに、販売チャネルを連動させたオムニチャネル体制を構築しており、お客さまに最適な商品・サービスを提供できる仕組みとなっている。 中でも同社が理系領域で人材採用に力を入れているのが、アクチュアリー領域とIT領域の人材だ。保険商品の開発、収支分析、ALM推進といった生命保険事業の中核業務で数理能力を活かして活躍する金融専門職アクチュアリー。そして、ITスキルを駆使して新サービスの構築やIT戦略の立案・推進などを担い、ビジネスを加速させるIT専門職。理系の素養を活かして活躍したいという方はぜひチェックしてほしい。

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27卒採用

総合職、総合職（アクチュアリー）、IT専門職

金融庁（Financial Services Agency）

理工系のセンスを活かし、日本経済のかたちを創る

“金融は経済の血液”という例えになぞらえると、金融庁の任務は“経済の心臓を動かす”ことだといえる。 金融庁の最大のミッションは、金融の機能を充分に発揮させ、経済の安定化・活性化を図り、それによって国民一人ひとりの幸せに貢献すること。金融は、私たちが生活するためのインフラであり、社会のあらゆる経済活動の基盤といえる。金融システムを設計・運用することは、すなわち、日本経済を創り上げていく、ということにほかならない。 近年、ITや金融工学の発展が、金融をより高度化・複雑化させ、経済・社会の様相を変化させてきた。そうした時代の中で、金融行政も一層の進化が求められている。そこでは理工系の学問を専攻してきた学生が培ってきた思考力、分析力や創造力が必要とされている。 日々グローバルに進化を続ける金融・金融行政の最前線で、若手職員のうちから新たな課題に取り組める金融庁では、幅広い視野と専門性の両方を身に付けられる場が用意されている。理工系出身の職員がチームの中心となって法律を改正したり、留学して経済学の博士号を取得したりするなど、様々なフィールドで成長し、金融行政の第一線で活躍することが可能だ。

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27卒採用

事務系（総合職、一般職）

原子力規制委員会

機械、電気、物理、化学など、あらゆる理系専攻を活かし、人と環境を守る。

2011年3月11日に発生した東京電力福島第一原子力発電所事故。二度とこのような事故を起こさないために、そして日本の原子力規制組織に対する国内外の信頼回復を図り、国民の安全を最優先に原子力の安全管理を立て直し、真の安全文化を確立すべく、原子力規制委員会は設置された。 同委員会の主要な業務は、「原子力施設の設計の審査」、「原子力施設の巡視や保安活動の監視」、「原子力災害の対策と対応」、「環境放射線の監視と放射性同位元素等の使用規制」などの規制業務。また、これらの規制制度に対しては、IAEAの規制レビューなどにより国際的な評価を受けながら改善を進めている。 その組織名称から「原子力工学分野の知識がないと活躍できない」と思われがちだが、原子力施設はあらゆる分野の技術が集まって成り立っており、様々な分野の科学的・技術的な知識が不可欠。その他にも、放射線防護や原子力防災・災害対策などの技術的な業務をはじめ、これら規制制度の企画立案、取組みを広く発信するための広報業務、海外規制の動向の把握・意見交換など、一口に「原子力規制」と言っても業務の幅は広い。このように幅広い分野の専門性を活かせる職場であり、かつ、研修制度も充実していて多岐にわたる分野を学べることから、多様なバックボーンの人材を歓迎している。理系の専門性を活かし、国家公務員として、「人と環境を守る」仕事に取り組んでみてはいかがだろうか。

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27卒採用

国家総合職・国家一般職・研究職／全部署

エステー株式会社

世界の空気をかえる、新たな挑戦

日用品の市場規模は消費者ニーズの多様化と共に広がりを見せており、そのニーズを取り込むための新商品開発競争は激しさを増している。そのような日用品業界において、ニッチ特化型生活日用品メーカーとして独自性の強いブランドを数多く保有しているのがエステーだ。同社は、脱臭剤、除湿剤、防虫剤といった様々な製品領域において国内シェアNo.1（※）を獲得するとともに、『消臭力』や『ムシューダ』といった高いブランド力を誇る製品を数多く市場に送り出している。 同社の強みは、独自の商品開発力。米の防虫剤『米唐番』、くつ用合成洗剤『おひさまの洗たく』などニッチ市場にも数多く挑戦。「聞いてわかる、見てわかる、使ってわかる」を商品開発のキーワードに、他社に追随を許さない独自の「世にない商品」を生み出し続けている。 エステーが掲げているビジョンは、「空気を通して暮らしを明るく元気にする」こと。今後は「日用品メーカー」の枠組みを超え、人々の健やかで笑顔のある人生に貢献する「ウェルネス・カンパニー」を目指す。世界中のお客さまの笑顔ある豊かな人生のためにエステーは挑戦を続ける。 ※株式会社インテージ調べ（SRI⁺カテゴリーによってフィルターあり／2023年1～12月で集計、使い捨てカイロのみ2023年4月～2024年3月で集計）

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27卒採用

※昨年度実績のため変更の可能性あり 【技術系】研究開発コース／製造コース、【事務系】総合コース／財務コース

日鉄エンジニアリング株式会社

世界最高水準の総合エンジニアリング技術

有史以前より人類の文明に寄与し、今日も広範囲な産業を支える“鉄”。日鉄エンジニアリングは国内初の製鉄所建設に携わり、“鉄”の製造技術、プロセス技術、加工技術、熱・防食・溶接・鋼材などの要素技術における世界トップクラスの水準を誇っている。 近年、同社は製鉄プラント領域を飛び出し、環境負荷の低減・省エネ対策・地域社会にも貢献しており、環境ソリューション領域では、ごみを溶融して再資源化するプロセスを実用化。エネルギー領域では顧客ニーズに合致したトータルエネルギーソリューションを提案。海洋領域では国内外で海洋インフラ建設などを請け負い、羽田空港D滑走路建設にも参加。2024年1月に商業運転を開始した北海道石狩湾新港洋上風力発電所の建設プロジェクトにも参画している。建築・鋼構造領域では、建築総合請負のほか特殊鋼構造物の設計・施工を世界で手掛けており、同社の技術力は国内外からの注目度も高い。 同社が手掛けるプロジェクトに一つとして同じものはなく、クライアントごとに受注後から納品までのEPCプロセス（設計 engineering、調達 procurement、建設 construction）をオーダーメイドでプランニングし、各フェーズのプロフェッショナルたちが一気通貫で付加価値を生み出してる。 日鉄エンジニアリングの強みは多様な事業領域とビジネスを創り出す力であり、それを支えているのは多様な専門性を有した理系人材たちだ。機械、電気、化学、衛生、建築、土木、情報など、広域な活躍フィールドがあり、近年ではデータサイエンスやAIを活用したDX推進など、理系人材の活躍の場は広がり続けている。

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防衛省

唯一無二の使命を担う日本の「最後の砦」。技術の力で、平和と独立に貢献。

国際社会は混沌に包まれており、安全保障のフィールドは陸海空に限らず、宇宙・サイバーを始め様々な領域へと拡大している。そのような情勢下で、日本の平和と独立、安全を守り抜く最後の砦が防衛省・自衛隊といえるだろう。日本の防衛は、駐屯地や飛行場などの「防衛施設」や、ミサイル・船舶・航空機などの「防衛装備品」といった物的基盤があってこそ実現される。その物的基盤を支えているのが、理系の専門性を活かして防衛政策に携わる「防衛技官」だ。 防衛省総合職における防衛技官の職種は大きく分けて二つ。自衛隊や在日米軍の活動基盤である防衛施設を対象として政策の企画・立案や建設工事・基地周辺行政などを実施する「施設系技官」と、自衛隊の能力発揮の根幹である様々な防衛装備品の取得や防衛生産・技術基盤の維持・強化に資する政策、諸外国と防衛装備技術協力などを担う「装備系技官」が存在している。 自衛隊の重要性が増す中、施設系技官・装備系技官は自らの専門性を駆使して防衛政策を形にするという経験を重ね、蓄積した知見をもとに前例のない課題にも果敢に挑戦し、解決していくことが期待されている。安全保障という「究極のインフラ」を整備し、日本の平和と独立を守るという唯一無二のフィールドで理系の力を活かしてほしい。

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27卒採用

総合職技術系（施設系／装備系）

経済産業省

「世界と日本の課題に挑戦する」世界と日本の流れを変える、流れを創る

日本の経済・産業を活性化させ、社会を豊かにするための政策の企画・立案・実行を手掛けている経済産業省。実は同省への入省者の約4割は理系出身者だ。取り組む課題は、エネルギー・環境からロボット、AI・IoT・ビッグデータ、バイオ・ヘルスケアなど、経済に関わる全ての産業分野にまたがる。国益をかけた国際交渉、産学連携、中小企業・地域活性化まで、より良い社会を創るためには業務に限界は定めない。 気候変動などの世界的な課題の解決にリーダーシップを発揮するとともに、少子高齢化など他の海外諸国が将来直面する課題の解決策を示すことが世界から期待されている日本。経済産業省は、「国富の拡大」を追求する官庁として、政策の企画・実行（国内外のルール・仕組み・インフラの整備、税・予算・研究開発プロジェクトなど）を通じて、世界と日本の課題を解決する産業を創出・振興する経済社会システムを設計・運営することで、世界の期待に応え、豊かな日本社会の実現に取り組んでいく。 経済産業省が理系学生に期待しているのは、科学・技術に関する知識だけではなく、研究を通じて培ってきた論理的思考力ややりきる力だ。この激動の時代、国民がこの先10年50年と安心して豊かに暮らせるように、日本のみならず世界を舞台に、その能力を活かして、「流れを変え、流れを創る」ための国策作りに一緒に挑戦してほしい。

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27卒採用

総合職（事務系、技術系）、一般職（事務系、技術系）

PwC Japan有限責任監査法人

世界水準の高品質な監査手法と最新技術を持つプロフェッショナルファーム

PwCは、世界149カ国に37万人以上のスタッフを擁するプロフェッショナルファームで、PwC Japan有限責任監査法人は日本におけるPwCのメンバーファームである。同法人は会計監査だけでなく、幅広くアドバイザリーサービスも手掛けており、クライアントの企業価値向上を支援している。 PwCのグローバルネットワークを活用し、海外で活躍できる人材の育成にも積極的に取り組んでおり、海外拠点との人材交流など、グローバルなキャリア形成を考える方にとって理想的な環境がある。PwC Japan有限責任監査法人では、解析学、確率論、統計学の応用分野である金融工学やリスク管理のスペシャリストとしてのキャリアパスも用意されている。プロフェッショナルとして、自律的なキャリアを形成したい人にとっては魅力的な環境があるといえるだろう。 既に多くの理系出身者がその強みである「論理的思考力」を活かし、PwC Japan有限責任監査法人で活躍している。グローバルに展開するPwCのメンバーファームで幅広い知識を身に付け、高い専門性を武器にビジネスの第一線で活躍するコンサルタントを目指すには、絶好の環境が準備されている。

• 27卒採用

27卒採用

アクチュアリー職、リスク戦略コンサルタント職、公認会計士キャリアチャレンジ採用、デジタルイノベーションコンサルタント職、経営管理コンサルタント職、サステナビリティコンサルタント職、デジタルリスクコンサルタント職（旧ビジネスリスクコンサルタント）、財務報告アドバイザー職

横河電機株式会社

「測る力」と「つなぐ力」で持続可能な価値を届けるYOKOGAWA

計測・制御・情報の技術をベースとして、1915年の創業から社会の変化をいち早くとらえ、自らを変革しながら成長を遂げてきた横河電機。100年以上にわたり、エネルギー、産業用素材、医薬品や食品といった幅広い産業のクライアントに最先端の製品やソリューションを提供し、社会の発展に貢献してきた。 主力の制御事業を中心に、売上の約7割は海外での売上で、グローバルでのエンジニアリング・サービス体制によるソリューション体制を構築。従業員もグループ約17,000人のうち6割が海外の社員となっており、今後もグローバル事業を拡大していく。 「YOKOGAWAは計測と制御と情報により持続可能な社会の実現に貢献する。YOKOGAWA人は良き市民であり勇気をもった開拓者であれ」という企業理念を掲げ、お客様の生産性向上とビジネス変革を支援するソリューションの提供を通じて社会を支えている同社。「測る力とつなぐ力で、地球の未来に責任を果たす。」は自らの存在意義をYokogawa’s Purposeとして定め、「その力を今日の社会課題の解決に生かし、人と地球が共生する未来をかなえたい」という想いが込められている。 横河電機は多様な理系専攻出身者を歓迎しており、研究開発、製品開発、ITエンジニア、マーケティングなど幅広いフィールドで活躍している。世界を舞台に様々な産業を支えるソリューションを提供したいという理系学生はぜひチェックしてほしい。

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27卒採用

技術系職種

NTT株式会社（NTT R&D）

世界を変える、一人になろう。

NTTグループ全体の経営戦略を担うNTT株式会社で基盤的研究開発を推進する世界屈指の研究所「NTT R&D」。未来を見据えた革新的な研究開発に加え、海外起点の基礎研究や社外機関との共同研究、新たな成長領域への投資などに注力している。 NTT R&Dの研究は4つの主要領域と14の研究所から構成される。「IOWN総合イノベーションセンタ」では、ネットワーク、ソフトウェア、高性能デバイスの研究とサービス化戦略を推進し、トラフィック急増やIoTの進展といった社会の変貌に対応。「サービスイノベーション総合研究所」は、人間情報やAI・セキュリティの研究を通じて、人間中心で安心・安全な豊かな社会の実現を目指す。「情報ネットワーク総合研究所」では、ネットワーク基盤に加え、地球環境への影響をプラスマイナスゼロにする環境負荷ゼロ技術などで地球規模の課題に取り組み、「先端技術総合研究所」は、通信、デバイス、コミュニケーション、物性科学の基礎研究を通じ、新原理・新コンセプトの創出といった未来創造に挑んでいる。 NTT R&Dにおける研究職のミッションは、次世代情報通信の根幹を成す基礎・基盤研究から商用化開発、知的財産を取り扱う業務まで多岐にわたる。自身が生み出した技術を学会発表や論文に留めるだけでなく、社会変革に貢献するサービスとして世に送り出すという、影響力の大きな仕事に携われるだろう。

• 27卒採用

27卒採用

研究開発職（知的財産に関連する業務を含む）

株式会社MTI

世界の海事産業のオープンイノベーションリーダー

1885年の創業以来海運を中心とした「モノ運び」を通じて、人々の暮らしや生活を支える総合物流企業である日本郵船。その日本郵船の技術開発を担っているのが株式会社MTI（Monohakobi Technology Institute）だ。MTIは日本郵船の世界最大の船隊＝“現場“を有する海事産業随一の実証環境をもつ研究機関であり、現場と共に挑戦し続けるオープンイノベーションリーダーとして船舶の脱炭素・省人化・性能シミュレーションなどの技術開発に取り組み、サステナブルな社会の実現に貢献している。 同社には、アカデミーとビジネスの融合の場として、多様な領域、分野、背景をもつ人材が集まり、個性を発揮して活躍している。明るく自由な風通しのよい社風で、互いを尊重しつつフラットに向き合うことで日々活発な議論が交わされており、新たな発想を生み出すことに繋がっている。 社員一人ひとりが、自ら学び、考え、発信することを大切にしている同社には、世界最先端の技術トレンド、プロジェクトマネジメントを学び、成長し続けられる環境がある。日本郵船グループにとどまらず、世界の海事産業の新たな可能性を切り拓く研究開発機関を目指す同社で、一緒にイノベーションを推し進める仲間を同社は待っている。

• 27卒採用

27卒採用

海運・海洋・物流系研究員【理系ナビ特別エントリー】

高橋カーテンウォール工業株式会社

革新的な技術と耐震性能で、都市景観を担う外壁専門メーカー

カーテンウォールと呼ばれるビル外壁の設計、製造、施工を行う専門メーカー、高橋カーテンウォール工業株式会社。カーテンウォールとは、建物自体の荷重を負担しない耐力壁以外の内部と外部の空間をカーテンのように仕切る壁で、高層建築物の外壁には欠かせない工法として広く定着している。 1951年に創業した同社は、長年にわたり高層ビルの外壁工事で実績を積み重ね、業界をリードする外壁メーカーとして現在では業界シェア約60％（プレコンシステム協会調べ）を超えるトップメーカーだ。同社の製品は地震に強く、自由なデザインが可能な点が大きな特徴であり、横浜ランドマークタワー、東京都庁、東京スカイツリー、グランフロント大阪など、有名建築物の外壁に採用されている。これらの外壁は建物の「顔」として街の景観に大きな影響を与える重要な存在といえるだろう。 さらに、革新的な技術開発にも注力しており、「光透過コンクリート」や「3Dプリンターによる外壁印刷」、「ホタテ貝殻を利用した環境に優しいコンクリート」など、次世代の建築技術の研究・開発を積極的に推進。コンクリート系外装の新しい可能性を探求し、建築の未来を切り拓くべく全力を尽くしている。

• 27卒採用

27卒採用

設計職、施工管理職、製造管理／品質管理職【理系ナビ特別エントリー】

千代田化工建設株式会社

社会の“かなえたい”を共創（エンジニアリング）する

日本企業が受注したLNGプラントでは過去最大級となるカタールの天然ガス液化処理・出荷拠点、カタール・ラファン第2製油所、サウジアラビア・アル・ジュベールにおける大型製油所の重質油分解装置――千代田化工建設は、石油・ガスといったエネルギー領域におけるプラント設計・調達・建設（EPC）を中心に、大規模プロジェクトを世界各地で担ってきた総合エンジニアリング企業だ。 近年はカーボンニュートラルな社会の実現を目指し、水素サプライチェーン事業、バイオディーゼル事業、蓄電池・太陽光発電・風力発電などの再生可能エネルギー事業、二酸化炭素の液化・貯蔵・輸送の社会実装化、医薬・再生医療・食品・自動車関連などのライフサイエンス事業、AI技術による既存プラントの生産性向上・環境負荷低減なども積極的に推進。グローバルな競争環境において技術力・遂行力を研鑽し、「エネルギーと環境の調和」により持続可能な社会の発展に貢献すべく、社会課題の解決に挑戦している。 幅広い事業領域を有する同社では、化学・機械・材料・電気・電子・土木・建築・情報・農学・生物など、多様な専門性を有した理系人材を広く歓迎している。「エネルギー×環境×IT」に関心を持っている理系学生はぜひ知ってほしい。

• 27卒採用

27卒採用

技術系総合職、事務系総合職、専任職（一般職） ※ご自身の専攻および選考時の希望を踏まえつつ、入社後に適性を鑑みて初期配属先を最終決定します。

特許庁

多様な専門性を有した理系人材が、知的財産分野から日本経済の発展に貢献

企業価値や競争力の源泉として注目が高まり続けている“知的財産”。例えばグローバルに展開する企業にとって、特許権、商標権、意匠権といった知的財産権は重要な経営資源であり、その管理方法を誤れば模倣品の氾濫によって有望なマーケットを失うことや、逆に特許侵害で巨額の賠償金を請求されることもある。 極めて重要性の高い知的財産領域で、特許法をはじめとする産業財産権を所管して日本経済の発展を知的財産の面から支えてきたのが特許庁だ。同庁における特許審査官は、特許の審査・審判業務に従事するとともに、知的財産に関する施策の企画立案、国際業務、法整備、スタートアップ支援等に携わり、日本の技術開発や産業の発展に寄与してきた。 その特許庁が期待しているのは様々な専門性を有した多様な理系人材の力だ。特許審査官は、先端技術による発明の内容やその意義を理解し、適切に特許性を判断していくことが求められる。審査の一つ一つが、日本経済や産業に影響を与えうるものであり、その社会的意義は極めて大きい。自身の専攻で培った専門性をベースに先端技術を含む知識のアップデートに努め、「知的財産制度を通じて日本経済の発展およびイノベーション促進に貢献したい」という志を持った理系人材のエントリーを特許庁は待っている。

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27卒採用

国家公務員総合職（技術系、特許審査官）

株式会社FUTUREWOODS

「売れる」の未来を 『カガク』する

企業のマーケティングにデータサイエンスのアプローチを活用することで、成果の最適化に取り組んでいるFUTUREWOODS。自社開発のプロダクトの営業支援サービスである『FutureSearch』と『SalesRadar』を運営しており、東証一部上場の大手企業から中小企業まで、3,000社以上の幅広いクライアントに採用されている。 さらに進化を加速させる情報技術を最大限に活用しながら、マーケティング・営業の領域に存在する問題を段階的に解決していきたいというのが、FUTUREWOODSのビジョンだ。AI技術を活用した多面的な企業データベースや、セールス推進やマーケット分析に必要な様々なソリューションの独自の仕組みを構築しているという強みを生かし、その結果として世の中の営業やマーケティングに関わるすべての人の「不」の解消にIT技術を駆使して取り組んでいる。 同社のソリューションを支えているのは、データ解析、機械学習、ディープラーニングからWebのフロントエンドとバックエンドの開発といった幅広い技術領域だ。Webのフロントエンドとバックエンドの開発スキルに加えてデータサイエンス領域にも知見があり、エンジニアとして成長したい方や、スキルを活かして社会の仕組みを変えるサービスを提供したい方、成長企業と共に自身も成長したい方の挑戦を同社は待っている。

• インターン

インターン

Webエンジニア

ドイツ銀行グループ

世界をリードする顧客重視のグローバル・ハウスバンクを目指すドイツ銀行グループ

1870年にベルリンで創業されたドイツ銀行は、顧客重視のグローバル・ハウスバンクだ。その事業範囲は投資銀行、商業銀行およびリテール・バンキング、資産管理といった幅広い分野の商品・サービスに及び、世界の全ての主要な地域において業務を行っている。強い財務基盤と高い信用力、優れた金融テクノロジーを積極的に活用することで、主要業務分野全般において市場をリードしている。 ドイツ銀行は、ホームマーケットであるドイツ最大の民間金融機関であり、欧州地域においては傑出した地位を確立しているほか、北米、アジアをはじめとする新興国市場、さらに日本市場においても強力な事業基盤を誇っている。また、十分な資本および流動性に支えられた強力な財務基盤も有している。日本におけるドイツ銀行グループは、「コーポレート・バンク」「インベストメント・バンク」「ドイチェ・アセット・マネジメント（DWS）」の3つの事業部門を通じて、世界の主要な地域においてビジネスを展開している。 リスクと利益の調和、優れた人材の獲得と育成、チームワークとパートナーシップの促進、事業を展開する地域社会への配慮を重視する企業文化にコミットすることを掲げる企業であり、金融のスペシャリストを目指す方にはいうまでもなく、人と人のつながりを活かしてグローバルに活躍したい方にとって、もってこいの環境といえるだろう。

• 27卒採用

27卒採用

◯IB：インベストメント・バンキング・カバレッジ、アドバイザリー、およびキャピタルマーケッツ（投資銀行部門）　 ◯IB：フィクスト・インカム＆カレンシーズ（マーケッツ部門）

キヤノン株式会社

IMAGINGをAMAGINGに まだ見ぬ世界を技術力で切り拓く

「自分たちの手で世界一のカメラをつくりたい」そんな夢と情熱を抱いた若者たちが集い、始まったキヤノンのものづくりの歴史。カメラ専業メーカーとしてスタートした同社は独自技術で次々に新規事業を立ち上げ、イメージング技術をコアに複合機、半導体製造装置など事業領域を広げてきた。 現在は、「プリンティング」「メディカル」「イメージング」「インダストリアル」の4領域で、お客様の豊かな生活と持続可能な社会の両立のために技術イノベーションを追求している。また、キヤノングループの総売上高のうち海外比率は約80％を占め、約370のグループ会社、約19万人のグループ会社社員が世界各地でキヤノンのグローバル展開を支えている。 同社が目指しているのは「IMAGINGの力で世界の人々に新しい価値を提供する」こと。映像の入力から出力まで「IMAGING」に関わるあらゆる分野で新たな価値提供に取り組み、目で見たままを極限まで再現する映像表現の追求にとどまらず、先進技術や表現方法を駆使して「まだ見ぬ世界」を切り拓くべく挑戦を続けている。 そんなキヤノンは創業以来の企業DNAである「人間尊重」の理念のもと、社員の成長が事業競争力の源泉と考え、人材への投資を積極的に行っている。階層別プログラムや専門能力を伸ばす研修などを多数用意するだけでなく、キャリアマッチング制度で社内公募制度を設けて人材の流動化・活性化を図ることで意欲ある社員の成長意欲を全力で支援している。

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27卒採用

専門5系統（機械系、電気電子系、情報系、化学系、物理系）、職種別採用（特許技術職、ファシリティ環境技術職、サステナビリティ（環境・社会）技術職、光機FE職、MM職、調達エンジニア職、TML職）

株式会社日本ベネックス

再エネ業界に変革を起こす屋根設置型太陽光発電のリーディングカンパニー

「屋根設置型」太陽光発電のリーディングカンパニーとして急成長を遂げている日本ベネックス。最先端技術とアイディアを駆使し、持続可能な社会の実現を目指している同社は、2012年の再エネ業界への参入から約10年で、屋根借り太陽光発電所の発電出力で国内トップ４を独占。再エネ普及のリーダーとして確固たる地位を築いている。 再エネ市場はFIT制度（固定価格買取制度）の終焉や適地の減少といった課題がある中で、日本ベネックスは圧倒的な競争力を持って、新規太陽光発電所の開発を推進している。同社の競争力の源泉は、「自分たちで考え、工夫し続ける」点だ。太陽光発電所の設計から施工、運営まで一貫して自社で行っており、すべてのプロセスにおいて社内で徹底的に工夫を積み重ねることにより、圧倒的な競争優位性を築き上げ、再エネ業界を牽引する企業として発展してきたのだ。 今後は再エネ業界のキーカンパニーとして、従来の枠にとらわれない環境ソリューションを提供し、太陽光発電を通じて国内の再エネ普及に取り組む。引き続き、より良い環境を次世代に残すために再エネを活用したクリーンで持続可能な社会の実現に貢献していく。

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27卒採用

【事業推進、設計・開発エンジニア】 新規再生可能エネルギー案件の開発を担当し、設計その他の専門チームと連携しプロジェクトを推進。再生可能エネルギーを通じ自らの成長を、持続可能な未来へつなげるお仕事です。