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経済産業省

「世界と日本の課題に挑戦する」世界と日本の流れを変える、流れを創る

日本の経済・産業を活性化させ、社会を豊かにするための政策の企画・立案・実行を手掛けている経済産業省。実は同省への入省者の約4割は理系出身者だ。取り組む課題は、エネルギー・環境からロボット、AI・IoT・ビッグデータ、バイオ・ヘルスケアなど、経済に関わる全ての産業分野にまたがる。国益をかけた国際交渉、産学連携、中小企業・地域活性化まで、より良い社会を創るためには業務に限界は定めない。 気候変動などの世界的な課題の解決にリーダーシップを発揮するとともに、少子高齢化など他の海外諸国が将来直面する課題の解決策を示すことが世界から期待されている日本。経済産業省は、「国富の拡大」を追求する官庁として、政策の企画・実行(国内外のルール・仕組み・インフラの整備、税・予算・研究開発プロジェクトなど)を通じて、世界と日本の課題を解決する産業を創出・振興する経済社会システムを設計・運営することで、世界の期待に応え、豊かな日本社会の実現に取り組んでいく。 経済産業省が理系学生に期待しているのは、科学・技術に関する知識だけではなく、研究を通じて培ってきた論理的思考力ややりきる力だ。この激動の時代、国民がこの先10年50年と安心して豊かに暮らせるように、日本のみならず世界を舞台に、その能力を活かして、「流れを変え、流れを創る」ための国策作りに一緒に挑戦してほしい。

  • 27卒採用
27卒採用
総合職(事務系、技術系)、一般職(事務系、技術系)
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原子力規制委員会

機械、電気、物理、化学など、あらゆる理系専攻を活かし、人と環境を守る。

2011年3月11日に発生した東京電力福島第一原子力発電所事故。二度とこのような事故を起こさないために、そして日本の原子力規制組織に対する国内外の信頼回復を図り、国民の安全を最優先に原子力の安全管理を立て直し、真の安全文化を確立すべく、原子力規制委員会は設置された。 同委員会の主要な業務は、「原子力施設の設計の審査」、「原子力施設の巡視や保安活動の監視」、「原子力災害の対策と対応」、「環境放射線の監視と放射性同位元素等の使用規制」などの規制業務。また、これらの規制制度に対しては、IAEAの規制レビューなどにより国際的な評価を受けながら改善を進めている。 その組織名称から「原子力工学分野の知識がないと活躍できない」と思われがちだが、原子力施設はあらゆる分野の技術が集まって成り立っており、様々な分野の科学的・技術的な知識が不可欠。その他にも、放射線防護や原子力防災・災害対策などの技術的な業務をはじめ、これら規制制度の企画立案、取組みを広く発信するための広報業務、海外規制の動向の把握・意見交換など、一口に「原子力規制」と言っても業務の幅は広い。このように幅広い分野の専門性を活かせる職場であり、かつ、研修制度も充実していて多岐にわたる分野を学べることから、多様なバックボーンの人材を歓迎している。理系の専門性を活かし、国家公務員として、「人と環境を守る」仕事に取り組んでみてはいかがだろうか。

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27卒採用
国家総合職・国家一般職・研究職/全部署
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日揮グループ(日揮ホールディングス/日揮グローバル/日揮)

未来を描く、創造者であれ。

石油やガスといったエネルギーをはじめ、化学製品、医薬品、非鉄金属など、社会・経済を支える重要な製品を生み出す巨大なプラント設備。建設作業員のべ数万人、建設費用数千億円にも及ぶこともあるプラント建設は、当該国のみならず周辺地域の発展を支え、経済・社会生活に大きな影響を与えることもある非常に重要なプロジェクトだ。 国内の石油精製プラント建設から出発した日揮は、1960年代にいち早く海外に進出。石油精製、石油化学、天然ガスから液体燃料製造プラントの建設まで、世界約80カ国・約2万件以上、あらゆる領域でプロジェクト実績を重ねてきた。同社は世界で初めてLNGプラントの商業化に成功するなど、卓越した技術力と豊富なプロジェクト遂行実績で世界中の顧客から高い評価を獲得している。さらに、クリーンエネルギーの開発・普及や、低・脱炭素社会の実現に向けたエネルギー・社会・産業インフラ分野など、新たな活動にも積極的に取り組んでいる。 プラント建設には想定外の天候不順のほか政治情勢の悪化や異文化摩擦など、様々な困難がともなう。さらに建設地や生産品によってプラントの構造は全く異なるため、プロジェクトを完遂するためには、利害や価値観の異なる大勢の人を動かすだけでなく、予期せぬトラブルを関係者一丸となって解決する必要がある。そして、何より重要なのは、「関係者との相互理解を深め、信頼関係を築き上げる」人としての力量だ。常に新しい課題に立ち向かい、人の力を試し、磨き続けられるのが、この仕事の醍醐味といえるだろう。

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インターン
JGC 1week Internship 2025、JGC 2Days Summer Camp 2025
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野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社

専門性を磨き、プロフェッショナルを目指す理系人材が活躍できる会社

野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社(NFRC)は、東京、ニューヨーク、ロンドンを拠点とするグローバルなファンド・リサーチ力と、それを活かした投資助言サービス、コンサルティングサービスなど、付加価値の高い中立的な資産運用サービスを提供している。 資産運用の高度化と複雑化が進む中で、資産運用コンサルティング事業として、主にアセットアロケーション策定を担う部署や世界中の多種多様なファンドの評価を担う部署を社内に擁し、優秀なファンド選定、最適なポートフォリオ構築、適切なリスク管理のサービスをひとつの組織でワンストップ提供。2023年には金融市場の各種指数開発や運営を担うインデックス業務を取り込み、さらに付加価値の高いサービスをお客様に提供することを目指し、常に進化を続けている。 ファンドアナリスト、ポートフォリオ・マネージャー、資産運用コンサルタント、クオンツ・アナリストなど、数理能力やデータ分析といったスキルをいかして活躍できるフィールドが広がっている同社は、プロフェッショナルを目指す理系人材からの積極的な挑戦を待っている。

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あいおいニッセイ同和損害保険株式会社

CSV×DX ― まだ誰も知らない安心を、ともに。

あいおいニッセイ同和損保は、国内シェアNo.1、世界でもトップ水準の損害保険グループである「MS&ADインシュアランスグループ」の中核事業会社として、すべてのお客さまに高品質の商品・サービスを提供し、一人ひとりからの確かな信頼を基に発展を続けている。 損害保険会社の役割を一言で言えば、「入口(保険の引き受け)から出口(保険金の支払い)まで、お客さまをリスクから守ること」。激甚化する自然災害、AIなどの技術革新を背景に、損害保険会社が引き受けるリスクは多様化・高度化・複雑化している。 同社は、業界に先駆けて開発したテレマティクス保険(走行データを基に保険料を算出したり、安全運転を支援するサービスを提供する自動車保険)に象徴される先進性、特色あるパートナーとの協業によって生まれる多様性、そして500を超える地方公共団体との連携協定に表れる地域密着を強みとして磨き続けてきた。 そこから生まれたCSV(Creating Shared Value)×DX(Digital Transformation)の取り組みにより、損害保険の枠を超え、社会・地域課題の解決をグローバルに推進。これまでの「事故の後の保険」から、「事故の未然防止、災害の極小化、迅速な回復」へと発想を転換し、新しい保険のかたちを提案している。未来に向けて挑戦する人や企業を支え、真の社会課題の解決を実現するため、同社はCSV×DXをともに推進していく仲間を求めている。

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三井住友海上火災保険株式会社

世界のリスク・課題の解決で、豊かな未来を創造するイノベーション企業へ

世界屈指の損害保険グループ「MS&ADインシュアランスグループホールディングス」の中核を担う三井住友海上。国民生活の安定と経済の発展を支える社会インフラとして、世界中のリスクと対峙し、人や企業の挑戦を支えている。 近年、保険事業を取り巻く社会環境は急速かつ大きく変化し、リスクの複雑化・巨大化や顧客ニーズの多様化が加速度的に進んでいる。三井住友海上は従来の損害保険ビジネスの枠にとらわれず、脱炭素化に資する「グリーン商品」や、「月保険」といった世界初の損害保険商品を次々に開発。また、膨大な契約データや、これまで蓄積してきた損害保険会社固有のデータである事故データを活用した「RisTech」と呼ばれるデータビジネスを推進することで、新たなソリューションを生み出しているのも特徴だ。 三井住友海上はこれからもグループの総力を結集し、未来にわたって、世界のリスクと課題解決でリーダーシップを発揮するイノベーション企業となるべく挑戦を続けていく。 三井住友海上の採用コンセプトは、「向き合うから、強くなる。Tough Spirits, Big Heart」。これには、学生一人ひとり、一つひとつの想いと真正面から向き合いたいという想いが込められている。

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みずほ証券株式会社(みずほフィナンシャルグループ)

投資銀行、マーケット、リサーチ、ITシステム業務における“プロフェッショナル”の仕事を体感する

「お客さまのベストパートナー」として質の高い証券ソリューションを提供し続ける-。みずほ証券は、株式や債券等の証券関連分野において、個人をはじめ国内外の機関投資家や事業法人・金融法人・公共法人等の多様なお客さまの幅広いニーズに応えている。 同社のグローバル投資銀行部門では、株式や債券等の引受、株式公開支援、各種財務・資本政策アドバイザリー、M&Aアドバイザリー等の提供を通じて、お客さまの経営戦略立案や資金調達等を全面的にサポート。グローバルマーケッツ部門では、債券・株式のセールス・トレーディング、ファンド(投資信託)等を主な業務とし、商品開発等を通じて新しい価値を生み出し続けている。さらに、アナリストランキング上位に多数名を連ねるリサーチ部門では、内外景気、業界動向や企業、株式・金利・為替等を様々な角度から調査・分析・評価をしており、それらの結果に基づいた見通しや投資戦略等を各種レポート、セミナー等を通じて、資産運用に役立つ投資情報の提供に努めている。 グローバル投資銀行、グローバルマーケッツ、リサーチ、ITシステムの各部門において今夏インターンシップを開催予定。専攻分野にこだわらず、キャリアを考えるきっかけとして、金融の最前線で活躍する“プロフェッショナル”の仕事を体感してみてはいかがだろう。

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株式会社かんぽ生命保険

日本最大級の生命保険会社で専門家(アクチュアリー・クオンツ・デジタル・資産運用)として活躍

かんぽ生命は、資産規模、販売チャネル、顧客基盤が日本最大級の生命保険会社である。全国2万局を超える郵便局を通じて、お客さまに簡易で小口な保険商品を提供するという唯一無二のビジネスモデルで事業展開を図っており、これからもこのビジネスモデルを活かして、一人ひとりの人生を支え、お客さまの生涯にわたる安心を築いていく。 かんぽ生命のビジネスを支えているのが、専門コースの「アクチュアリー」「クオンツ」「デジタル」「資産運用」だ。「アクチュアリー」は、保険数理の知識を活かし、保険料率の設定や決算などに関わる生命保険事業の根幹を担う業務をはじめ、商品開発、長期の収支分析など活躍の場は多岐にわたる。「クオンツ」は、数理科学的な手法を用いて、リスク管理の高度化や、投資戦略の立案などの業務に取り組み、リスク管理や資産運用部門など幅広い専門業務を手掛けている。 「デジタル」は、マーケティング、顧客行動心理、データサイエンス、情報技術等の知識を活かし、DXを推進。「資産運用」は、国内外の債券や株式等への投資やマーケット分析、リスク管理など幅広い専門知識とスキルを習得しながらアセットオーナーにおける資産運用の専門家として活躍するなど、理系人材の活躍フィールドが広がり続けている。

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積水化学工業株式会社

世界に誇る「際立つ技術×品質」で社会と地球環境を支える化学メーカー

プラスチック成形加工のパイオニア企業である積水化学工業株式会社(旧:積水産業)の設立以来、積水化学グループは70年以上にわたって幅広い分野で「ひとびとのくらし」と「社会基盤」を豊かにするため、“際立った”商品・サービスの創造を通じて、社会とともに成長を遂げてきた。 積水化学グループは大きく分類すると4つの組織から構成されている。創業事業である「高機能プラスチックス」領域では、導電性微粒子、液晶用シール材、自動車向け合わせガラス用中間膜といった世界シェア№1(自社調べ)製品を数多く保有。自動車、エレクトロニクス、医療、建築材料を中心に高度な樹脂配合・成形・表面機能化技術で独自製品を生み出している。 「住宅」領域では、「セキスイハイム」ブランドを展開し、ユニット工法を駆使して、快適/安全・安心/環境に配慮した鉄骨系と木質系の住宅提供を通じてリーディング企業にふさわしい事業を展開。 「環境・ライフライン」領域では、廃棄物の高度処理システム、環境リサイクルシステムなど、環境と次世代インフラへの対応をテーマに独自性の高いソリューションを提供している。 「コーポレート」領域では、フィルム型ペロブスカイト太陽電池の実地試験・量産化、ごみをエタノールに変換する技術など次世代を担う研究開発プロジェクト、ものづくりを支える技術研究、新規事業立案などを担っている。

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第一生命保険株式会社

“一生涯のパートナー”として保険業界の未来をリードする存在へ

日本初の相互会社として創業した第一生命は、より柔軟な経営戦略を実現するため2010年に株式会社化し上場を果たした。その後、商品開発・資金調達・積極的な海外進出・M&Aなどにおいて柔軟な経営戦略を実践している。また、昨今は保険ビジネス(Insurance)とテクノロジー(Technology)の両面から生命保険事業独自のイノベーションを創出する「InsTech」を推進し、創業以来変わらない「お客さま第一主義(一生涯のパートナー)」という理念のもと様々な変革に挑戦し続けている。 そんな第一生命が理系人財に期待する役割は数知れない。「生保」と聞くと、文系出身の営業職をイメージする方もいるだろう。しかし、保険料計算などに携わるアクチュアリーや長期的な不確実性を定量的に分析するクオンツ、そして昨今では機械学習を用いたビッグデータ解析を取り入れて新商品の開発等にも取り組むデータサイエンティストなど活躍フィールドは広がり続けている。ニーズに合った商品設計と的確な資本管理、さらには中長期的な展望と分析なくしてはこのビジネスは成り立たないからだ。その他にも資産運用、海外、企画・管理、アンダーライティング、IT・デジタルといった領域でも数理能力や分析力に長けた理系人財を歓迎している。 理系素養を活かしながら、プロフェッショナルな人財としてグローバルなフィールドで様々なことに挑戦していきたいという理系学生には、無数の可能性が広がっているのだ。

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千代田化工建設株式会社

社会の”かなえたい”を共創(エンジニアリング)する

日本企業が受注したLNGプラントでは過去最大級となるカタールの天然ガス液化処理・出荷拠点、カタール・ラファン第2製油所、サウジアラビア・アル・ジュベールにおける大型製油所の重質油分解装置――千代田化工建設は、石油・ガスといったエネルギー領域におけるプラント設計・調達・建設(EPC)を中心に、大規模プロジェクトを世界各地で担ってきた総合エンジニアリング企業だ。 近年はカーボンニュートラルな社会の実現を目指し、水素サプライチェーン事業、バイオディーゼル事業、蓄電池・太陽光発電・風力発電などの再生可能エネルギー事業、二酸化炭素の液化・貯蔵・輸送の社会実装化、医薬・再生医療・食品・自動車関連などのライフサイエンス事業、AI技術による既存プラントの生産性向上・環境負荷低減なども積極的に推進。グローバルな競争環境において技術力・遂行力を研鑽し、「エネルギーと環境の調和」により持続可能な社会の発展に貢献すべく、社会課題の解決に挑戦している。 幅広い事業領域を有する同社では、化学・機械・材料・電気・電子・土木・建築・情報・農学・生物など、多様な専門性を有した理系人材を広く歓迎している。「エネルギー×環境×IT」に関心を持っている理系学生はぜひ知ってほしい。

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有限責任 あずさ監査法人(KPMGジャパン)

理系の専門知識を活かし、社会・企業の変革を支えるコンサルティング

KPMGのメンバーファームである「あずさ監査法人」。アカウンティング、サステナビリティ、金融、デジタルなど幅広い領域のアドバイザリー業務を通じてクライアントの「変革」や「成長」を支えるとともに、経営の「守り」を固めるコンサルティングを行っている。 監査法人と聞くと「市場の番人」として「会計不正等がないか監査する仕事」というイメージが強いかもしれない。 しかし、あずさ監査法人の仕事はこれだけに留まらず、さまざまなアドバイザリーを手掛けている。当法人は、クライアントの企業価値向上、経営者視点でのアドバイスなど、会計・財務分野やこれまでの業務で培ってきた強味をアドバイザリー分野にも活かすことができるのだ。また、「監査法人」という圧倒的な信頼性の高さについてもクライアントから選ばれる理由の1つになる。 あずさ監査法人が手掛けるアドバイザリーは多岐にわたる。会計財務はもとより、サステナビリティ、金融アドバイザリー(アクチュアリー、クオンツなども含む)、デジタル(データサイエンス/エンジニアリング)などの分野である。 社会課題や企業の経営課題をグローバル規模で変革するためのコンサルティングに興味のある方は、ぜひあずさ監査法人に注目してほしい。

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日本生命保険相互会社

リスクを科学し、未来を切り拓く

「生命保険=文系の仕事」と考えている理系学生は少なくないかもしれない。しかし、生命保険は高度な金融工学に基づいたリスクヘッジの仕組みで構成されており、統計学や確率論、データサイエンスを駆使してリスクを計算する極めて論理的かつ数理的なビジネスなのだ。 日本生命が世の中に提供しているのは、あらゆるリスクをヘッジする「守り」の力を極めることで誰もが安心して人生において新たなチャレンジができる環境。リスクヘッジしているからこそ、人は大きな挑戦ができる―それが生命保険の本当の価値といえるだろう。 トップクラスの生命保険会社としての強みを生かし、近年はアセットマネジメント、ヘルスケア、介護、育児といったさまざまな領域へ事業を拡大。お客様に多様な「安心」を提供するとともに、職員にとっても幅広いキャリアの選択肢を提供している。 日本生命では一つの領域で専門性を磨くことも、多様な領域へ挑戦しさまざまな経験を積むことも可能となっており、金融工学やデータ解析、AIの知識など理系の強みを生かし、安定した基盤の上で自らのキャリアを戦略的にデザインすることでプロフェッショナルとして成長できる環境が整っている。リスクを科学し、未来を設計する。日本生命で金融のプロフェッショナルとしての道を歩むというキャリアを、理系学生にもぜひ知ってほしい。

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株式会社IHI

世界中の人々の暮らしを支えるIHIのものづくり

各種プラント、大型機械、物流システム、ジェットエンジン、宇宙開発など、様々な分野で常に技術の最先端を追求し続けているIHI。メーカーの中でも総合重工業にカテゴライズされるIHIだが、近年では“製品を作る”だけにとどまらず、まだ世の中に無いシステムをゼロから提案、構築、メンテナンス、運用するなど、ビジネスの範囲を広げており、機械系のみならず情報系の活躍フィールドも数多く存在している。 その動きを加速させているのが高度情報マネジメント統括本部だ。「過去より蓄積してきたデータとIoT/ICTの適用で新たに獲得するデータをAI/データ分析により利活用し、IHIにしかできないお客さま価値を創造し、社会課題を解決する」というデジタルトランスフォーメーションの主導をミッションとし、より豊かで安全な社会づくりを目指す。具体的には、IHIグループ共通のIoTプラットフォームを展開し、お客さまに納入した製品の稼働状況をリアルタイムに見守ることで安心・安全な活用を支援したり、稼働データの分析による故障予兆診断や最適な運用およびオペレーションの提案を行っている。 IHIは今後も「安全・安心」「豊かさ」を目指して、「技術」と「ものづくり」の強みを結集し、同社ならではの「価値」を形あるものとして世に送り出していく。世界中の人々の夢の実現に向けて、一緒に挑戦してくれる仲間をIHIは待っている。

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株式会社神戸製鋼所

素材・機械・電力を三本柱に、多岐にわたる事業を展開

1905年に創立された日本を代表するメーカー、「神戸製鋼所」。同社の事業フィールドは“鉄鋼”だけにとどまらない。神戸製鋼グループは統一ブランドである「KOBELCO」を掲げ、幅広い分野でものづくりを展開してきた“複合経営企業”でもあるのだ。鉄鋼、溶接、アルミなどの「素材系事業」を筆頭に、産業機械、エンジニアリングなどの「機械系事業」、さらに「電力事業」と主力3事業を構築。110年を超える歴史の中で、「KOBELCO」ならではの様々な分野にまたがるシナジー効果を発揮し、暮らしや産業、社会を支えてきた。 「KOBELCO」が長年にわたって培ってきた技術の多様性は“ものづくり力”を高め、企業活動の原動力となってきた。独創的な発想から生まれた特長ある製品や技術は多く、世界シェアNo.1の製品も少なくない。同社は今後も独創的なものづくりを通じ、常に新しい価値を創造することで社会・産業への貢献に取り組んでいく。 広範な分野で技術・ノウハウを駆使して多彩な事業活動を展開している「KOBELCO」だが、理系人材に求める専門性・スキルも多岐にわたる。鉄鋼というひとつの製品を例にあげても、そこには金属、電気・電子、機械、物理、化学といった多様な技術が凝縮されている。様々な専門性を有する理系人材が、個性や適性を発揮して活躍できる広大なフィールドが「KOBELCO」にはある。

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J.P.モルガン(JPモルガン証券株式会社、JPモルガン・チェース銀行 東京支店、JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社、JPモルガン・マンサール投信株式会社)

多様な人材が活躍するグローバルな環境でビジネスを体験してみませんか?

米国ニューヨークに本社を置き、グローバルに事業を展開する総合金融会社であるJPモルガン・チェース。日本においては、投資銀行、債券・株式、為替資金などのマーケット業務、資金決済や貿易金融、資産管理の媒介、資産運用などのサービスを事業会社、金融機関、機関投資家、政府機関などのお客様に提供している。 同社では社員の長期的なキャリア形成を支援する体制が整っており、社員のために様々な研修プログラムが用意されている。そのため、社員は自分が進むべき方向を見極めながら金融プロフェッショナルとしての実力をつけ、若手でも重要なポジションで活躍している。また、個々人のライフサイクルに応じて柔軟に働き方を調整できるため、新卒で入社して長期的にキャリアを積み重ねている社員も多い。 J.P.モルガンでは専攻分野を問わず様々な経験を持った新卒者の採用に積極的で、理系出身者はその論理的思考能力や仮説検証能力を存分に活かすことができるだろう。

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ゴールドマン・サックス

ゴールドマン・サックスの最大の資産は優秀な人材

世界でも最も伝統ある金融機関のひとつであるゴールドマン・サックス。その創業は1869年にさかのぼり、金融業界において長きにわたり確固たる地位を築いてきた。 長い歴史を持つ同社を支えているのは、「多様性」と「チームワーク」であり、幅広い専攻分野から多種多様な背景、経験を持った人材が集まる。その多様性の中で、チームを組み個人のスキルや専門知識を仲間同士で補完することで、大きな相互作用を起こし、最高のパフォーマンスを発揮している。こうしたチームワークは社員一人ひとりに深く浸透しており、刺激的で充実感ある職場環境が生み出されている。それゆえ、社員の育成には惜しみない情熱を注いでおり、特に新入社員には様々なトレーニングプログラムが用意され、入社前は会社の補助による語学研修、入社後も業務に必要なスキルを身につけるための研修プログラムが綿密に組まれている。 同社には、論理的思考力と知的好奇心を持ってアクションを起こせば、120%の実力を発揮できる環境が整っている。自分のポテンシャルを信じ、この世界でプロフェッショナルになりたいと挑戦していく志のある人なら、ぜひ飛び込むべき会社だ。

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日鉄エンジニアリング株式会社

世界最高水準の総合エンジニアリング技術

有史以前より人類の文明に寄与し、今日も広範囲な産業を支える“鉄”。日鉄エンジニアリングは国内初の製鉄所建設に携わり、“鉄”の製造技術、プロセス技術、加工技術、熱・防食・溶接・鋼材などの要素技術における世界トップクラスの水準を誇っている。 近年、同社は製鉄プラント領域を飛び出し、環境負荷の低減・省エネ対策・地域社会にも貢献しており、環境ソリューション領域では、ごみを溶融して再資源化するプロセスを実用化。エネルギー領域では顧客ニーズに合致したトータルエネルギーソリューションを提案。海洋領域では国内外で海洋インフラ建設などを請け負い、羽田空港D滑走路建設にも参加。2024年1月に商業運転を開始した北海道石狩湾新港洋上風力発電所の建設プロジェクトにも参画している。建築・鋼構造領域では、建築総合請負のほか特殊鋼構造物の設計・施工を世界で手掛けており、同社の技術力は国内外からの注目度も高い。 同社が手掛けるプロジェクトに一つとして同じものはなく、クライアントごとに受注後から納品までのEPCプロセス(設計 engineering、調達 procurement、建設 construction)をオーダーメイドでプランニングし、各フェーズのプロフェッショナルたちが一気通貫で付加価値を生み出してる。 日鉄エンジニアリングの強みは多様な事業領域とビジネスを創り出す力であり、それを支えているのは多様な専門性を有した理系人材たちだ。機械、電気、化学、衛生、建築、土木、情報など、広域な活躍フィールドがあり、近年ではデータサイエンスやAIを活用したDX推進など、理系人材の活躍の場は広がり続けている。

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旭化成株式会社

Creating for Tomorrow 昨日まで世界になかったものを

「化学」技術をベースに、石油化学製品・繊維事業のみならず医薬・医療、住宅、そしてセンサやLSIといった電子部品事業まで幅広い事業を展開している世界に類を見ない総合“科学”メーカー「旭化成」。リチウムイオン電池の開発を推進し、ノーベル化学賞を受賞した吉野彰氏を輩出するなど、最先端の技術開発に注力し続けてきた。 現在の旭化成の主力事業領域は三領域。高度な技術と新たな発想で環境に優しく付加価値の高い素材・製品を開発する「マテリアル」。戸建住宅「へーベルハウス」を筆頭に人と環境にやさしい技術とサービスで、安全・安心で快適な住まい方を提案する「住宅」。高度な専門技術を進化・融合させて社会が求める医療ニーズに応える「ヘルスケア」領域を展開している。 同社の最大の強みは、その技術領域の広さと技術力の高さ、そして事業の融合により新たな事業創出を可能にする「総合力」だ。社会変化に適応しながら幅広い事業を展開してきただけでなく、技術の掛け合わせによって新たな価値を生み出し、世に提供し続けている旭化成。グループスローガン「Creating for Tomorrow」を掲げ、いつの時代でも世界の人びとが“いのち”を育み、より豊かな“くらし”の実現に向けて取り組んでいく。

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富士通株式会社

挑もう。答えのない世界へ。

富士通は、「イノベーションによって社会に信頼をもたらし、世界をより持続可能にしていくこと」をパーパスに掲げ、その実現に向けた重点分野として、「地球環境問題の解決」「デジタル社会の発展」「人々のウェルビーイングの向上」の三つを定めている。これらに基づき、気候変動対策、情報セキュリティの確保、医療・ヘルスケアの推進など十一の社会課題を特定し、解決に取り組んでいる。 実際の取り組みとして、例えばAIとIoTを組み合わせて車両の位置情報をリアルタイムで収集・分析することで都市の交通問題に対応している。また、従来は膨大な時間とコストがかかっていた新薬開発においても量子コンピューティング技術などを活用し、シミュレーションの効率化を実現。こうした先端技術による社会課題の解決を通じて、単なるIT企業の枠を超え、真の意味でのデジタル・トランスフォーメーション(DX)を推進している。 2021年10月には、「多様な価値を信頼でつなぎ、変化に適応するしなやかさをもたらすことで、誰もが夢に向かって前進できるサステナブルな世界をつくる」という決意のもと、新事業ブランド「Fujitsu Uvance(ユーバンス)」を立ち上げた。社会を俯瞰する広い視野と、ビジネスおよびテクノロジーの双方の視点から、社会課題の本質に向き合うことで富士通は顧客と共に持続可能な未来を切り拓いていく。

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