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第一生命保険株式会社
“一生涯のパートナー”として保険業界の未来をリードする存在へ
日本初の相互会社として発足した第一生命は、より柔軟な経営戦略を実現するため2010年に株式会社化し上場を果たした。その後も2016年には持株会社体制へと移行し、商品開発・資金調達・積極的な海外進出・M&Aなど絶えず様々な挑戦を続けている。また、昨今は新規事業等の非保険領域の拡大にも挑戦し、創業以来変わらない、一生涯のパートナー「お客さま第一主義」という不変の理念のもと、「保険サービス業」への転換を図っている。 そんな第一生命グループが理系人財に期待する役割は数知れない。「生保」と聞くと、文系出身の営業職をイメージする方もいるだろう。しかし、保険料計算などに携わるアクチュアリーや長期的な不確実性を定量的に分析するクオンツ、そして昨今では、機械学習を用いたビッグデータ解析を取り入れて営業活動推進(営業モデル変革)等に取り組むデータサイエンティストなど活躍フィールドは広がり続けている。ニーズに合った商品設計や的確な資本管理、さらには中長期的な展望・分析なくしてこのビジネスは成り立たないからだ。その他にも資産運用、海外事業、アンダーライティング、IT・デジタルといった領域でも数理能力や分析力に長けた理系人財を歓迎している。 理系素養を活かしながら、プロフェッショナル人財としてグローバルなフィールドで様々なことに挑戦したいという理系学生には、無限の可能性が広がっているのだ。
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マニュライフ生命保険株式会社
グローバルな環境と柔軟性のある自由な社風で「働きたいと誰もが思う会社」を目指す
マニュライフ・ファイナンシャル・コーポレーションは、1887年にカナダで設立された世界有数の大手金融サービスグループだ。アジアで125年以上にわたり事業を展開し、国際的なネットワークを通じて経済的保障、資産運用、資産形成のための商品・サービスを各国で提供してきた。日本では1999年にマニュライフ生命の事業を開始、アジアにおける重要拠点として、お客さまがより簡単に最適な保障を選択し、より良い毎日を送るための支援を行っている。 同社はダイバーシティ&インクルージョンや、社員の成長を支えるキャリア支援制度の整備に注力しており、ライフステージに応じた休暇制度やフルフレックス、社外勤務制度、ドレスコードの自由化、昇降式デスクなど、柔軟な働き方を支える制度・設備が充実。初台本社には社員同士の交流を促す「MIRAIカフェ」や自由度の高いワーキングスペースも備えている。 多様な社員が年次や役職に関係なく意見を交わせ、若手も積極的にチャレンジできる風土もあり、「トップ・エンプロイヤー・ジャパン2025」や「D&I AWARD 2024 ベストワークプレイス」など、働きやすさ・働きがいのある職場として社外からの評価も高い。 理系素養を活かせるアクチュアリーは、生命保険領域の事業戦略上で極めて重要なポジションだ。同社においても多くの理系人材が数理、統計、分析のスペシャリストとして能力を発揮し、経営課題の解決に携わっている。
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東京海上日動火災保険株式会社
理系出身者がグローバル保険ビジネスをリードする
1879年の創業以来、東京海上日動は「リーディングカンパニー」として、そして世界に必要とされる「グローバルカンパニー」として、世の中に影響力を与え続けてきた。同社のミッションは、社会・経済の発展に必要不可欠な「インフラ」として、企業の海外進出やイノベーションを実現し、世界中の人々の「安心・安全」を創り出すこと。今後、リスクがますます巨大化・複雑化する中、世界最高水準の「リスクコンサルティング力」を有し、グローバルに「インフラビジネス」を展開する東京海上日動の存在意義はますます高まっている。 その原動力となっているのが多くの理系出身者たち。世界中のあらゆるリスクを顕在化させ、最適なコンサルティング&ソリューションを社会に提供する保険ビジネスには「市場調査力」「リスク極小化へのソリューション提案」「統計的手法による推定」など、高度な「論理的思考力」「数字に対する感性」「冷静な判断力」が必要不可欠だ。 全世界・全産業に広がるクライアントに最高品質のサービスを提供するために、理系出身者の「頭脳」と「行動力」が世界中のさまざまなフィールドで求められており、東京海上日動では、グローバル戦略部門、商品開発部門、資産運用部門、IT戦略部門などで多くの理系出身者が活躍している。
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データアナリティクスラボ株式会社
膨大なデータを価値へ変える。DXの最前線で活躍できるデータサイエンティスト
ITテクノロジーの進化とともに世の中にあふれる膨大なデータ。企業に蓄積されたビッグデータの活用方法が大きな注目を集めており、それらを効果的に分析・活用できるデータサイエンティストへのニーズが高まり続けている。 データアナリティクスラボは、データサイエンス分野のトップランナーらが集結して2019年4月に設立されたスタートアップ企業だ。世界的企業と取引を行うなど豊富な実績を重ねており、グローバル環境下でのプロジェクトも多数進行している。金融、ヘルスケア、広告など様々な業界との取引が広がっており、取り扱いデータの領域も広がり続けているという。 同社は、真の実務家として活躍できるデータアナリティクス人材を育成し、社会へと送り出すことをミッションとして掲げている。そして、データ活用時代に求められるITセキュリティやボーダーレスなデジタル社会で活躍できるグローバルスキルを持った人材のスキルセットのデザインにも取り組む。この成功の先に、日本企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)の実現という大きな価値創造を見据えているのだ。 若手のうちから実践的なプロジェクトに参画し、経験豊富なデータサイエンティストとともにスキルを磨ける環境がある同社。世界最先端のデータ分析に携われる環境でキャリアを築きたいという方は、同社で若く意欲ある仲間とともに可能性を切り拓いてほしい。
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- データサイエンティスト
エクセルソフト株式会社
世界の最先端のソフトウェアに触れながら、理系のナレッジを活かせる企業
エクセルソフト株式会社は、世界中の優れたソフトウェアを日本およびアジア市場に展開するグローバル ソフトウェア ディストリビューターだ。創業から30年以上にわたり、ソフトウェア開発者や研究者を対象とした業務効率化・アジリティ向上を実現する開発支援ツールと専門的な技術サポートを提供し続けている。取り扱い製品は、コンパイラーや解析ツールなどのパフォーマンス最適化ソフトウェアをはじめ、AI/機械学習向けの開発環境、DevOpsやクラウドサービス関連ツール、テスト自動化、APIプラットフォーム、DX推進支援ツールなど多岐にわたる。 特定分野にとらわれることなく、顧客ニーズに応じて柔軟に製品を拡充できることが同社の強みであり、「変化に強い」企業として顧客からの評価は高い。 同社ではテクニカルサポートやセールスエンジニアとして理系人材が多数在籍しており、製品導入支援、導入後の技術支援、環境構築、技術啓発活動といった業務で専門知識を活かして活躍している。今後も最先端のテクノロジーを取り入れた製品とサービスを通じ、ソフトウェアエコシステムにおける重要な役割を担いながらエクセルソフトは成長を続けていく。
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- ソリューション エンジニア
東芝ライフスタイル株式会社
数多くの「国産第一号機」を生み出してきたモノづくりの知見を次世代につなぐ
日本初の電気冷蔵庫、電気洗濯機、電気掃除機など数々の国産第一号機を世に送り出してきた東芝ライフスタイル。その一世紀以上にわたるモノづくりの流れを汲み、東芝ブランドとして培ってきた技術力と発想力で生活家電事業をグローバルに拡大しているのが東芝ライフスタイル株式会社だ。 同社は、世界200カ国以上で事業展開している世界最大規模の家電メーカー「Mideaグループ」に2016年から参画。相互の文化を融合させることで強みを活かし、体制強化を図りながら東芝ブランドの生活家電事業の拡大を続けている。 同社のモノづくりは東芝家電基準の徹底した品質管理に基づいており、最先端のスマート化された製造工程と手作業を重視した匠の技を適材適所に組み合わせることで、高品質な製品を世界中に送り届けている。 冷蔵庫、洗濯機、掃除機、エアコン、電子レンジ、炊飯器――日々の生活に欠かせない生活家電を開発・製造・販売している同社が掲げているブランドステートメントは「タイセツを、カタチに。」多様化するライフスタイルの中で人々の暮らしの中にある「タイセツにしたい想い」を、「家電を通じてカタチにしていく」ことが東芝ライフスタイルのミッションなのだ。
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- 技術職(冷蔵庫・洗濯機・掃除機の構造設計、電子伝送開発、ソフトウェア開発、IoT開発、製造技術、品質保証など)
損害保険料率算出機構
数理・工学・ITスキルを活かし、損害保険を通じ人々の生活を支える
企業活動や社会生活のあらゆるリスクをカバーする損害保険。その損害保険を中立・公正な非営利の立場から支えているのが、損害保険料率算出機構(以下:損保料率機構)である。同団体は、「保険契約者等の利益を守り、損害保険業の健全な発達に寄与する」という社会的な使命を果たすため、主に3つの業務に取り組んでいる。 『料率算出』では、会員保険会社等から収集した大量のデータをもとに科学的・工学的手法や保険数理などの合理的な手法を用いて、自動車保険・火災保険・傷害保険などの参考純率および自賠責保険・地震保険の基準料率を算出し、会員保険会社に提供している。『損害調査』では、自賠責保険(共済)の損害調査(傷害等による損害と事故との間に因果関係があるかどうか、後遺障害がどの等級に該当するか等)を行い、その結果を保険会社等に報告している。『データバンク』では、保険に関する数多くのデータを収集・整備して料率算出や保険統計の作成に活用するとともに、様々なリスクの分析・研究も行っている。 損保料率機構では、精度の高い統計に基づく適正な参考純率と基準料率を算出し、金融庁や会員保険会社に説明できるアクチュアリー正会員を筆頭に多くの理系人材が活躍している。大量のデータを使用した統計表の作成・公表や各種調査・研究活動では、数学や統計・工学的知識、プログラミングやデータ分析のスキルが活かされており、社内インフラ(情報システム部)領域でも、ITスキルを有した理系人材を歓迎している。
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- 総合職員A(転居転勤あり)、総合職員B(転居転勤なし) ※転居転勤あり・なしで職務内容に違いはありません
株式会社IDAJ
モノづくりに変革をもたらす最先端のMBD/CAEデジタル・エンジニアリング
コンピュータによる三次元設計(CAD)、性能解析(CAE)、自動製造(CAM)を駆使したデジタル・エンジニアリングが、モノづくりのプロセスを激変させ、新たな価値を創出している。中でも、重要な役割を果たしている技術が、CAE(Computer Aided Engineering)による性能解析といえるだろう。設計段階で製品の性能・品質に問題がないかシミュレーションを行うことで、品質向上、開発期間短縮、コスト削減など、様々な角度からモノづくりの現場に変革をもたらしている。 そのCAE領域で国内トップレベルの技術力とノウハウを有しているのが、CAEのトータルソリューションカンパニー、株式会社IDAJだ。同社は熱流体・構造解析、1Dシステム、最適化および制御モデルなど、幅広いCAE分野における最先端ツールの利用技術とノウハウを有しており、様々な解析ソフトウェアを組み合わせることで、モノづくりの開発・設計における課題解決をサポートしている。自動車、重工業、電気電子、化学、薬品、建築、航空宇宙、官公庁、大学など、IDAJのCAEソリューションは幅広い領域で活用されており、今後も展開領域はさらに広がっていくだろう。
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- CAEによるバーチャルエンジニアリング「1day仕事体験イベント」「WEBオープンカンパニー」
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- 技術職、営業職
オムロングループ
事業を通じて社会的価値を創出し、社会の発展に貢献し続ける
オムロンは1933年の創業以来、オートメーションのリーディングカンパニーとして、世界初の無人駅システムやオンライン現金自動支払機を開発するなど、社会の発展に大きく貢献してきた。同社は「企業は社会の公器である」という考えを基盤に社会的課題の解決に挑戦し、五つの事業ドメインを通じて、よりよい社会の実現を目指している。 まず、「制御機器事業」では、モノづくり現場における自動化を推進し、地球環境との共存と作業者の働きがいを両立させるサステナブルな未来を支えている。「ヘルスケア事業」では、健康寿命の延伸や医療費の削減を目指し、世界中の人々が健やかに生活できる環境づくりに取り組む。「社会システム事業」では、社会インフラを支える製品やサービスを提供し、人々が安心・安全・快適に暮らせる社会の実現を目指す。そして、「電子部品事業」では、製品の高機能化や小型化を通じて社会の利便性向上と発展に寄与し、「データソリューション事業」では、モノづくりからデータ活用型のソリューションビジネスへ進化させ、より利便性の高いサービスを提供していく。 そのオムロンは新たな長期ビジョンとして「Shaping the Future 2030(SF2030)」を策定。社会の変化因子として「高齢化」「気候変動」「個人の経済格差の拡大」の三つを重点的に捉え、これらに対応するべく「カーボンニュートラルの実現」「デジタル化社会の実現」「健康寿命の延伸」といった社会的課題の解決に注力し、より持続可能で豊かな社会の創造に貢献していく。
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- 商品開発、研究開発、生産技術、品質保証、知財、アプリケーションエンジニア、システムエンジニア 等
積水化学工業株式会社
世界に誇る「際立つ技術×品質」で社会と地球環境を支える化学メーカー
プラスチック成形加工のパイオニア企業である積水化学工業株式会社(旧:積水産業)の設立以来、積水化学グループは70年以上にわたって幅広い分野で「ひとびとのくらし」と「社会基盤」を豊かにするため、“際立った”商品・サービスの創造を通じて、社会とともに成長を遂げてきた。 積水化学グループは大きく分類すると4つの組織から構成されている。創業事業である「高機能プラスチックス」領域では、導電性微粒子、液晶用シール材、自動車向け合わせガラス用中間膜といった世界シェア№1(自社調べ)製品を数多く保有。自動車、エレクトロニクス、医療、建築材料を中心に高度な樹脂配合・成形・表面機能化技術で独自製品を生み出している。 「住宅」領域では、「セキスイハイム」ブランドを展開し、ユニット工法を駆使して、快適/安全・安心/環境に配慮した鉄骨系と木質系の住宅提供を通じてリーディング企業にふさわしい事業を展開。 「環境・ライフライン」領域では、廃棄物の高度処理システム、環境リサイクルシステムなど、環境と次世代インフラへの対応をテーマに独自性の高いソリューションを提供している。 「コーポレート」領域では、フィルム型ペロブスカイト太陽電池の実地試験・量産化、ごみをエタノールに変換する技術など次世代を担う研究開発プロジェクト、ものづくりを支える技術研究、新規事業立案などを担っている。
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- 技術系:研究・製品開発、設備設計、住宅設計、情報システムなど 事務系:住宅営業、国内海外営業、経理、総務、人事など
オリックス生命保険株式会社
お客さま一人ひとりの「想い」に寄り添う生命保険会社 アクチュアリーとIT職で理系人材が活躍中
人々のライフスタイルや価値観が多様化するなかで、『想いを、心に響くカタチに。』を理念に掲げ、お客さま一人ひとりの「想い」に寄り添い、価値の提供に取り組むオリックス生命。時代の変化とともに多様化するニーズに対応するため、前例にこだわらず新しいことにチャレンジし続ける姿勢を大切にし、契約件数を飛躍的に伸ばしている。 生命保険業界内の商品ランキングで8年連続1位(『価格.com 保険アワード 2025年版』より)に選出されている終身保険を中心に、保険代理店による販売、電話やインターネットを通じた通信販売など、複数の販売チャネルを展開。さらに、販売チャネルを連動させたオムニチャネル体制を構築しており、お客さまに最適な商品・サービスを提供できる仕組みとなっている。 中でも同社が理系領域で人材採用に力を入れているのが、アクチュアリー領域とIT領域の人材だ。保険商品の開発、収支分析、ALM推進といった生命保険事業の中核業務で数理能力を活かして活躍する金融専門職アクチュアリー。そして、ITスキルを駆使して新サービスの構築やIT戦略の立案・推進などを担い、ビジネスを加速させるIT専門職。理系の素養を活かして活躍したいという方はぜひチェックしてほしい。
- 27卒採用
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- 総合職、総合職(アクチュアリー)、IT専門職
金融庁(Financial Services Agency)
理工系のセンスを活かし、日本経済のかたちを創る
“金融は経済の血液”という例えになぞらえると、金融庁の任務は“経済の心臓を動かす”ことだといえる。 金融庁の最大のミッションは、金融の機能を充分に発揮させ、経済の安定化・活性化を図り、それによって国民一人ひとりの幸せに貢献すること。金融は、私たちが生活するためのインフラであり、社会のあらゆる経済活動の基盤といえる。金融システムを設計・運用することは、すなわち、日本経済を創り上げていく、ということにほかならない。 近年、ITや金融工学の発展が、金融をより高度化・複雑化させ、経済・社会の様相を変化させてきた。そうした時代の中で、金融行政も一層の進化が求められている。そこでは理工系の学問を専攻してきた学生が培ってきた思考力、分析力や創造力が必要とされている。 日々グローバルに進化を続ける金融・金融行政の最前線で、若手職員のうちから新たな課題に取り組める金融庁では、幅広い視野と専門性の両方を身に付けられる場が用意されている。理工系出身の職員がチームの中心となって法律を改正したり、留学して経済学の博士号を取得したりするなど、様々なフィールドで成長し、金融行政の第一線で活躍することが可能だ。
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- 事務系(総合職、一般職)
原子力規制委員会
機械、電気、物理、化学など、あらゆる理系専攻を活かし、人と環境を守る。
2011年3月11日に発生した東京電力福島第一原子力発電所事故。二度とこのような事故を起こさないために、そして日本の原子力規制組織に対する国内外の信頼回復を図り、国民の安全を最優先に原子力の安全管理を立て直し、真の安全文化を確立すべく、原子力規制委員会は設置された。 同委員会の主要な業務は、「原子力施設の設計の審査」、「原子力施設の巡視や保安活動の監視」、「原子力災害の対策と対応」、「環境放射線の監視と放射性同位元素等の使用規制」などの規制業務。また、これらの規制制度に対しては、IAEAの規制レビューなどにより国際的な評価を受けながら改善を進めている。 その組織名称から「原子力工学分野の知識がないと活躍できない」と思われがちだが、原子力施設はあらゆる分野の技術が集まって成り立っており、様々な分野の科学的・技術的な知識が不可欠。その他にも、放射線防護や原子力防災・災害対策などの技術的な業務をはじめ、これら規制制度の企画立案、取組みを広く発信するための広報業務、海外規制の動向の把握・意見交換など、一口に「原子力規制」と言っても業務の幅は広い。このように幅広い分野の専門性を活かせる職場であり、かつ、研修制度も充実していて多岐にわたる分野を学べることから、多様なバックボーンの人材を歓迎している。理系の専門性を活かし、国家公務員として、「人と環境を守る」仕事に取り組んでみてはいかがだろうか。
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- 国家総合職・国家一般職・研究職/全部署
ソニー生命保険株式会社
先駆的な挑戦と技術革新で生命保険業界の垣根を超えた新たな価値を創造する
ソニー生命は、「他人のやらないことに挑戦し、社会に貢献する」というソニーのDNAを受け継ぎ、1979年に生命保険業界に革命を起こすべく誕生した。お客さま一人ひとりの人生に寄り添い、オーダーメイドの生命保険を提供している同社には、お客さまに関する定量・定性データが膨大に蓄積されており、これらデータを分析・活用することで新商品開発やビジネス戦略の新規立案を積極的に推進している。“質”にこだわる同社は生命保険の顧客満足度評価で常に上位にランクインしているなど、お客さまからの評価も高い。 そのソニー生命において理系人材が活躍している代表的な部門/職種は、「IT部門」と「アクチュアリー」だ。同社のIT部門は、システム子会社としてではなく本社内の一部門として存在し、ビジネス部門と協業する形でビジネスの企画段階からITの立場としてプロジェクトに参画している。また、デジタル新技術の研究やAI開発、ソニーグループ各社の先端技術を活用したDX推進など、先駆的なプロジェクトも数多く進行中だという。同社は利活用可能なデータと先端テクノロジーの掛け合わせにより、お客さまに対する更なる感動体験の創出に向けて日々模索している。 IT部門社員においては、システム開発の上流から下流まで一気通貫で携わる環境にてIT技術に携わることで、若手の段階からシステム開発全体を俯瞰して捉えながらスキルアップすることが可能となる。また、金融領域以外のグループ連携も強化されており、活躍フィールドは業界の垣根を超える。 アクチュアリーの特色は、オーダーメイドの生命保険を実現するため多様な新商品開発のチャンスが豊富な点だ。現在も同社は業界トップクラスの商品数を誇る。決算業務においても、業界で初めてMCEVに取り組み、米国会計やIFRSにも対応するなど、チャレンジングなミッションがあるという。同社では「アクチュアリー+1」という言葉で表現されるように、アクチュアリーの専門性・スキルを活かして、経営管理や報酬制度の企画といった領域で活躍するなど、幅広いキャリアを歩むことも可能だ。
- インターン
- 会社説明会
- インターン
- 【The Beginning Seminar ~What is Sony Life's Value?~】 ※ITコース、アクチュアリーコースなど、専門的な仕事体験コースも別途開催予定です。
日揮グループ(日揮ホールディングス/日揮グローバル/日揮)
未来を描く、創造者であれ。
石油やガスといったエネルギーをはじめ、化学製品、医薬品、非鉄金属など、社会・経済を支える重要な製品を生み出す巨大なプラント設備。建設作業員のべ数万人、建設費用数千億円にも及ぶこともあるプラント建設は、当該国のみならず周辺地域の発展を支え、経済・社会生活に大きな影響を与えることもある非常に重要なプロジェクトだ。 国内の石油精製プラント建設から出発した日揮は、1960年代にいち早く海外に進出。石油精製、石油化学、天然ガスから液体燃料製造プラントの建設まで、世界約80カ国・約2万件以上、あらゆる領域でプロジェクト実績を重ねてきた。同社は世界で初めてLNGプラントの商業化に成功するなど、卓越した技術力と豊富なプロジェクト遂行実績で世界中の顧客から高い評価を獲得している。さらに、クリーンエネルギーの開発・普及や、低・脱炭素社会の実現に向けたエネルギー・社会・産業インフラ分野など、新たな活動にも積極的に取り組んでいる。 プラント建設には想定外の天候不順のほか政治情勢の悪化や異文化摩擦など、様々な困難がともなう。さらに建設地や生産品によってプラントの構造は全く異なるため、プロジェクトを完遂するためには、利害や価値観の異なる大勢の人を動かすだけでなく、予期せぬトラブルを関係者一丸となって解決する必要がある。そして、何より重要なのは、「関係者との相互理解を深め、信頼関係を築き上げる」人としての力量だ。常に新しい課題に立ち向かい、人の力を試し、磨き続けられるのが、この仕事の醍醐味といえるだろう。
- 27卒採用
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- 【理系】プロセス、制御、配管、機器、土木、建築、電気、システム等の設計、調達、品質管理、建設管理、試運転、メンテナンス、プロジェクトマネジメント、研究開発、営業、IT関連など 【文系】人事、総務、広報、法務、経理、財務、IT関連、営業、調達など
エステー株式会社
世界の空気をかえる、新たな挑戦
日用品の市場規模は消費者ニーズの多様化と共に広がりを見せており、そのニーズを取り込むための新商品開発競争は激しさを増している。そのような日用品業界において、ニッチ特化型生活日用品メーカーとして独自性の強いブランドを数多く保有しているのがエステーだ。同社は、脱臭剤、除湿剤、防虫剤といった様々な製品領域において国内シェアNo.1(※)を獲得するとともに、『消臭力』や『ムシューダ』といった高いブランド力を誇る製品を数多く市場に送り出している。 同社の強みは、独自の商品開発力。米の防虫剤『米唐番』、くつ用合成洗剤『おひさまの洗たく』などニッチ市場にも数多く挑戦。「聞いてわかる、見てわかる、使ってわかる」を商品開発のキーワードに、他社に追随を許さない独自の「世にない商品」を生み出し続けている。 エステーが掲げているビジョンは、「空気を通して暮らしを明るく元気にする」こと。今後は「日用品メーカー」の枠組みを超え、人々の健やかで笑顔のある人生に貢献する「ウェルネス・カンパニー」を目指す。世界中のお客さまの笑顔ある豊かな人生のためにエステーは挑戦を続ける。 ※株式会社インテージ調べ(SRI⁺カテゴリーによってフィルターあり/2023年1~12月で集計、使い捨てカイロのみ2023年4月~2024年3月で集計)
- 27卒採用
- 27卒採用
- ※昨年度実績のため変更の可能性あり 【技術系】研究開発コース/製造コース、【事務系】総合コース/財務コース
日鉄エンジニアリング株式会社
世界最高水準の総合エンジニアリング技術
有史以前より人類の文明に寄与し、今日も広範囲な産業を支える“鉄”。日鉄エンジニアリングは国内初の製鉄所建設に携わり、“鉄”の製造技術、プロセス技術、加工技術、熱・防食・溶接・鋼材などの要素技術における世界トップクラスの水準を誇っている。 近年、同社は製鉄プラント領域を飛び出し、環境負荷の低減・省エネ対策・地域社会にも貢献しており、環境ソリューション領域では、ごみを溶融して再資源化するプロセスを実用化。エネルギー領域では顧客ニーズに合致したトータルエネルギーソリューションを提案。海洋領域では国内外で海洋インフラ建設などを請け負い、羽田空港D滑走路建設にも参加。2024年1月に商業運転を開始した北海道石狩湾新港洋上風力発電所の建設プロジェクトにも参画している。建築・鋼構造領域では、建築総合請負のほか特殊鋼構造物の設計・施工を世界で手掛けており、同社の技術力は国内外からの注目度も高い。 同社が手掛けるプロジェクトに一つとして同じものはなく、クライアントごとに受注後から納品までのEPCプロセス(設計 engineering、調達 procurement、建設 construction)をオーダーメイドでプランニングし、各フェーズのプロフェッショナルたちが一気通貫で付加価値を生み出してる。 日鉄エンジニアリングの強みは多様な事業領域とビジネスを創り出す力であり、それを支えているのは多様な専門性を有した理系人材たちだ。機械、電気、化学、衛生、建築、土木、情報など、広域な活躍フィールドがあり、近年ではデータサイエンスやAIを活用したDX推進など、理系人材の活躍の場は広がり続けている。
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防衛省
唯一無二の使命を担う日本の「最後の砦」。技術の力で、平和と独立に貢献。
国際社会は混沌に包まれており、安全保障のフィールドは陸海空に限らず、宇宙・サイバーを始め様々な領域へと拡大している。そのような情勢下で、日本の平和と独立、安全を守り抜く最後の砦が防衛省・自衛隊といえるだろう。日本の防衛は、駐屯地や飛行場などの「防衛施設」や、ミサイル・船舶・航空機などの「防衛装備品」といった物的基盤があってこそ実現される。その物的基盤を支えているのが、理系の専門性を活かして防衛政策に携わる「防衛技官」だ。 防衛省総合職における防衛技官の職種は大きく分けて二つ。自衛隊や在日米軍の活動基盤である防衛施設を対象として政策の企画・立案や建設工事・基地周辺行政などを実施する「施設系技官」と、自衛隊の能力発揮の根幹である様々な防衛装備品の取得や防衛生産・技術基盤の維持・強化に資する政策、諸外国と防衛装備技術協力などを担う「装備系技官」が存在している。 自衛隊の重要性が増す中、施設系技官・装備系技官は自らの専門性を駆使して防衛政策を形にするという経験を重ね、蓄積した知見をもとに前例のない課題にも果敢に挑戦し、解決していくことが期待されている。安全保障という「究極のインフラ」を整備し、日本の平和と独立を守るという唯一無二のフィールドで理系の力を活かしてほしい。
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- 会社説明会
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- 総合職技術系(施設系/装備系)
経済産業省
「世界と日本の課題に挑戦する」世界と日本の流れを変える、流れを創る
日本の経済・産業を活性化させ、社会を豊かにするための政策の企画・立案・実行を手掛けている経済産業省。実は同省への入省者の約4割は理系出身者だ。取り組む課題は、エネルギー・環境からロボット、AI・IoT・ビッグデータ、バイオ・ヘルスケアなど、経済に関わる全ての産業分野にまたがる。国益をかけた国際交渉、産学連携、中小企業・地域活性化まで、より良い社会を創るためには業務に限界は定めない。 気候変動などの世界的な課題の解決にリーダーシップを発揮するとともに、少子高齢化など他の海外諸国が将来直面する課題の解決策を示すことが世界から期待されている日本。経済産業省は、「国富の拡大」を追求する官庁として、政策の企画・実行(国内外のルール・仕組み・インフラの整備、税・予算・研究開発プロジェクトなど)を通じて、世界と日本の課題を解決する産業を創出・振興する経済社会システムを設計・運営することで、世界の期待に応え、豊かな日本社会の実現に取り組んでいく。 経済産業省が理系学生に期待しているのは、科学・技術に関する知識だけではなく、研究を通じて培ってきた論理的思考力ややりきる力だ。この激動の時代、国民がこの先10年50年と安心して豊かに暮らせるように、日本のみならず世界を舞台に、その能力を活かして、「流れを変え、流れを創る」ための国策作りに一緒に挑戦してほしい。
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- 27卒採用
- 総合職(事務系、技術系)、一般職(事務系、技術系)
財務省
庁舎と未来を築く
健全財政の確保、公平な課税の実現、国庫の管理などを所管する財務省。同省は効率的で持続可能な財政への転換を図ることで民間需要主導の持続的経済成長の実現を目指し、少子高齢化やグローバル化といった経済社会の構造変化に対応できる21世紀のあるべき税制を追求していく。 多様な職員一人ひとりを大切にし、風通しが良く、効率的で実行力の高い組織が一丸となり、適正・公平な行政を通じて様々な関係者と協働しながら質の高い政策を作り上げている財務省。国民、納税者、さらには将来世代の視点に立って、これからも社会の持続可能性を広く検討していく。 同省では建築・土木系、機械系、デジタル・電気・電子系の財務技官を積極採用しており、同職は財務省本省が管理する施設の維持管理を担っている。財務省本省が管理する庁舎や国家公務員宿舎の改修や修繕をはじめ、空調設備や電気設備等の維持管理などを自らの手で行うことで、技術職の専門集団として、全職員が安心して職務を遂行できるよう施設の整備に取り組んでいる。工事の設計・積算から監督まで一貫して担当できるのが特徴で、幅広い業務経験を積みながら自らのスキルを磨きたいという理系人材を待っている。
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- 27卒採用
- 一般職技術系