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株式会社三菱UFJ銀行
世界に選ばれる、信頼のグローバル金融グループへ
世界最大級の総合金融グループである三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）。同グループの中核銀行である三菱UFJ銀行は、邦銀随一の顧客基盤と強固な財務基盤を併せ持ち、決済サービスや融資といった重要な社会インフラ機能を通じて日本の経済発展に貢献してきた。 同社は中長期的に目指す姿に「世界に選ばれる、信頼のグローバル金融グループ」を掲げており、グローバルに変化する多様なニーズに対して、グループ全員の力で世界水準のトップクオリティを追求していく。そのビジョン実現のために最も大切なのは人材であると同社は考えており、「銀行員としての見識の広さと深さに加え、人間としても成長してほしい」という想いのもと人材育成を推進。日々の職務経験を主軸に、充実した人材育成制度で行員の『成長と挑戦』を支援している。 近年、金融業界におけるITの重要性は高まり続けており、“FinTech（金融×テクノロジー）”によって新たなサービスが次々に生み出されている。三菱UFJ銀行においても、数理能力やITスキル、論理的思考力といった理系素養を活かして多くの理系出身者が活躍中だ。同社ではフィナンシャル・エンジニアリングコースやシステム・デジタルコースなどを筆頭に様々な採用コースで理系人材を歓迎しており、理系素養を活かして多様なフィールドで活躍したいという理系学生はぜひチェックしてほしい。
- 27卒採用
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- システム・デジタルIS、金融システムIS、サイバーセキュリティIS、データサイエンスワークショップ、デジタルIS（2ヵ月就労型）、フィナンシャル・エンジニアリングIS、市場エンジニアリング有償長期IS
- 27卒採用
- ※昨年度実績：フィナンシャル・エンジニアリング、システム・デジタル、オープン、グローバル、グローバル・マーケッツ、ウェルスマネジメント、戦略財務（会計・税務）、カスタマーサービス、トレードビジネス）
横河電機株式会社
「測る力」と「つなぐ力」で持続可能な価値を届けるYOKOGAWA
計測・制御・情報の技術をベースとして、1915年の創業から社会の変化をいち早くとらえ、自らを変革しながら成長を遂げてきた横河電機。100年以上にわたり、エネルギー、産業用素材、医薬品や食品といった幅広い産業のクライアントに最先端の製品やソリューションを提供し、社会の発展に貢献してきた。 主力の制御事業を中心に、売上の約7割は海外での売上で、グローバルでのエンジニアリング・サービス体制によるソリューション体制を構築。従業員もグループ約17,000人のうち6割が海外の社員となっており、今後もグローバル事業を拡大していく。 「YOKOGAWAは計測と制御と情報により持続可能な社会の実現に貢献する。YOKOGAWA人は良き市民であり勇気をもった開拓者であれ」という企業理念を掲げ、お客様の生産性向上とビジネス変革を支援するソリューションの提供を通じて社会を支えている同社。「測る力とつなぐ力で、地球の未来に責任を果たす。」は自らの存在意義をYokogawa’s Purposeとして定め、「その力を今日の社会課題の解決に生かし、人と地球が共生する未来をかなえたい」という想いが込められている。 横河電機は多様な理系専攻出身者を歓迎しており、研究開発、製品開発、ITエンジニア、マーケティングなど幅広いフィールドで活躍している。世界を舞台に様々な産業を支えるソリューションを提供したいという理系学生はぜひチェックしてほしい。
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- 夏季長期インターンシップ（2025年5月中旬に募集開始）
財務省
庁舎と未来を築く
健全財政の確保、公平な課税の実現、国庫の管理などを所管する財務省。同省は効率的で持続可能な財政への転換を図ることで民間需要主導の持続的経済成長の実現を目指し、少子高齢化やグローバル化といった経済社会の構造変化に対応できる21世紀のあるべき税制を追求していく。 多様な職員一人ひとりを大切にし、風通しが良く、効率的で実行力の高い組織が一丸となり、適正・公平な行政を通じて様々な関係者と協働しながら質の高い政策を作り上げている財務省。国民、納税者、さらには将来世代の視点に立って、これからも社会の持続可能性を広く検討していく。 同省では建築・土木系、機械系、デジタル・電気・電子系の財務技官を積極採用しており、同職は財務省本省が管理する施設の維持管理を担っている。財務省本省が管理する庁舎や国家公務員宿舎の改修や修繕をはじめ、空調設備や電気設備等の維持管理などを自らの手で行うことで、技術職の専門集団として、全職員が安心して職務を遂行できるよう施設の整備に取り組んでいる。工事の設計・積算から監督まで一貫して担当できるのが特徴で、幅広い業務経験を積みながら自らのスキルを磨きたいという理系人材を待っている。
- 27卒採用
- 27卒採用
- 一般職技術系
総務省
国家の基盤と人々の暮らしを支える総務省
日本の国家基盤と国民生活の安定を支える重要な行政機関であり、幅広い機能を担っている総務省。その管轄分野は多岐にわたり、国の基本的な行政制度の管理・運営、公的統計の総合的な品質向上に向けた取組の推進、地方自治制度の企画、消防・防災への対応や、情報通信技術（ICT）を活用した様々な政策の推進など、国民生活の根幹に関わる業務を担っている。 少子高齢化や地方間格差の拡大、国際競争力強化といった様々な課題に対応すべく、総務省は行政改革や政策評価、地方分権改革、地方税財源の充実、地域活性化、安全・安心な社会基盤の確保に取り組んでいる。特に政策立案（Evidence-based Policy Making）を支える公的統計の整備、防災・減災対策、国土強靭化、ICT産業の国際競争力向上や地域デジタルトランスフォーメーション（DX）推進など、幅広い施策を通じて社会経済システムの改善や改革を進めることで次世代における新たな発展基盤の構築を図っている。 総務省のこれらの取組みには数学、物理、情報工学など、幅広い理系領域の専門知識が必要であり、多様なバックグラウンドを持つ人材を求めている。理工系の専門性を活かし、国民の生活を支えるために新たな挑戦をしたいと考える人々にとって、魅力的なフィールドといえるだろう。
- 27卒採用
- 27卒採用
- 統計行政（総合職事務系（理工系））、消防行政（総合職技術系）、情報通信行政（総合職技術系）
ボストン コンサルティング グループ
「正解のない難問」に挑む 世界をリードする経営コンサルティングファーム
ボストン コンサルティング グループ（BCG）は、1963年にアメリカで戦略コンサルティングのパイオニアとして創立された経営コンサルティングファームだ。創立以来、ビジネスや社会のリーダーとともに戦略課題の解決や成長機会の実現に取り組んできた。1966年にはボストンに次ぐ世界2番目の拠点として東京に進出。現在50カ国に100以上の拠点、32,000人のネットワークを築いている。 日本でも最も長い歴史を持つグローバル・経営コンサルティングファームとして、日本国内の産業・クライアントに深く根付き、最大の規模を維持し続けたからこそ蓄積してきた幅広い経験・ノウハウを活かしたコンサルティングサービスを提供している。近年では、AIやサステナビリティなど、最先端で社会的インパクトが大きいCEOアジェンダに対峙している。 同社が求めているのは、創造的な思考力、クライアントと共に大きな変革や大胆な戦略を実現に導くヒューマンスキル、そしてその二点を身につけようと日々自身の課題に挑戦し続ける意欲ある人材。自身の知的好奇心や思考力を活かして社会に貢献したい方、グローバルな視野を持ち世の中を変えたい方はぜひチャレンジしてほしい。
- インターン
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- コンサルタント部門
ベイン・アンド・カンパニー
「クライアントに変革をもたらす」 世界有数の戦略コンサルティングファーム
データを分析して報告するアナリスト的役割にとどまらず、「結果主義」にこだわるアプローチでクライアントの最重要経営課題の解決のために価値を提供し続けている世界トップレベルの戦略コンサルティングファーム、ベイン・アンド・カンパニー。同社は1973年に米国ボストンで創設され、現在世界40カ国に65都市のネットワークを展開している世界有数の戦略コンサルティングファームだ。 ベイン・アンド・カンパニーのコンサルティングにおけるこだわりは、徹底的な結果主義だ。結果主義の実現のために高度なグローバル・チームワーク・カルチャーを擁しているのも同社の特徴であり、1982年に設立された東京オフィスにおいても国内およびグローバル企業の最重要経営課題の解決と結果の実現を目指して業務に取り組んでいる。 同社においては理系出身のコンサルタントも多く、「答えのない課題に対し仮説を立て、検証する」という研究で培った経験を、ビジネス課題へのアプローチとして活かせる環境がある。短期間で結果を出すことが求められる刺激的な環境で、社会・経済における課題を解決したいという想いを持った理系人材からのエントリーを同社は待っている。
- インターン
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- アソシエイトコンサルタント
株式会社IDAJ
モノづくりに変革をもたらす最先端のMBD／CAEデジタル・エンジニアリング
コンピュータによる三次元設計（CAD）、性能解析（CAE）、自動製造（CAM）を駆使したデジタル・エンジニアリングが、モノづくりのプロセスを激変させ、新たな価値を創出している。中でも、重要な役割を果たしている技術が、CAE（Computer Aided Engineering）による性能解析といえるだろう。設計段階で製品の性能・品質に問題がないかシミュレーションを行うことで、品質向上、開発期間短縮、コスト削減など、様々な角度からモノづくりの現場に変革をもたらしている。 そのCAE領域で国内トップレベルの技術力とノウハウを有しているのが、CAEのトータルソリューションカンパニー、株式会社IDAJだ。同社は熱流体・構造解析、1Dシステム、最適化および制御モデルなど、幅広いCAE分野における最先端ツールの利用技術とノウハウを有しており、様々な解析ソフトウェアを組み合わせることで、モノづくりの開発・設計における課題解決をサポートしている。自動車、重工業、電気電子、化学、薬品、建築、航空宇宙、官公庁、大学など、IDAJのCAEソリューションは幅広い領域で活用されており、今後も展開領域はさらに広がっていくだろう。
- 27卒採用
- インターン
- インターン
- CAEによるバーチャルエンジニアリング「1day仕事体験イベント」「WEBオープンカンパニー」
- 27卒採用
- 技術職、営業職
株式会社日立製作所
データとテクノロジーでサステナブルな社会を実現して人々の幸せを支える
日立は1910年の創業以来、「優れた自主技術・製品の開発を通じて社会に貢献する」を企業理念として、損得よりも善悪を尊び社会やお客さまの課題解決を第一とした社会イノベーション事業を展開している。 5馬力モーターの製造から事業を開始した日立には、プロダクトをつくる力はもちろんのこと、100年を超えるモノづくりの歴史の中で培ってきた制御・運用技術（OT：Operational Technology）と、50年以上にわたる情報技術（IT）の蓄積がある。このOT、IT、プロダクトを結びつけて新たな価値を生み、社会課題を解決していくのが日立の社会イノベーション事業である。 2025年度以降はデジタルをコアに各事業がより一層連携して日立ならではの価値を創出するとともに、新たな成長機会を獲得し、将来の基盤を築くことで、世界各地で社会イノベーション事業を拡大し、持続的な成長を加速させ、企業価値の向上をめざす。 また、日立では人こそが価値の源泉であると考え、「人財」を重要な経営資本の一つとして強化している。その一環として、ダイバーシティ・エクイティ・インクルージョンを推進し、多様な人財が協力し支え合う環境をつくり、サステナブルな成長を続ける。
- インターン
- インターン
- Hitachi Internship
株式会社大島造船所
技術革新と環境対策を追求する世界有数のばら積み貨物船メーカー
穀物から鉄鉱石や石炭といった資源まで、様々な物資を梱包せずに輸送する「ばら積み貨物船（バルクキャリア）」は世界中で約12,000隻が運行しており、全貨物船の約35％を占める汎用性の高い船舶だ。そのばら積み貨物船の建造に特化した造船業界のリーディングカンパニーが、長崎県大島に拠点を置く株式会社大島造船所だ。 同社は最も汎用性が高く需要の強いばら積み貨物船に集中することで、建造工程と設備を最適化。年間約40隻を建造するという世界トップクラスの生産効率を実現している。世界市場におけるシェアは約8.3％に達し、得意とする小型〜中型では15.8%と高いシェア（※Clarkson社調べ）を獲得するなど世界からの評価は高い。 同社の強みは環境性の高い最先端技術船の開発で、低燃費でCO2排出量を抑えた船舶の提供を通じて低炭素社会の実現に貢献している。特に、伸縮可能な硬翼帆「ウインドチャレンジャー」を搭載した船舶は風力エネルギーを推進力に変換することで航行燃料を削減し、環境負荷の低減と経済性の向上を両立している。 さらに、革新的な新技術の採用にも果敢に挑戦しており、完全バッテリー駆動船「E/V e-Oshima」、LNG燃料船、空気潤滑法を用いた燃費改善技術の開発などに取り組み、シップ・オブ・ザ・イヤーやグッドデザイン賞を受賞するなど高い評価を獲得している。
- インターン
- インターン
- 【最先端の造船設計・エンジニア技術を学ぼう！】2DAYS仕事体験
森北出版株式会社
新しい科学・モノづくりの発着点となる専門書を生み出す
情報、電気・電子、機械、土木、建築、数学、物理学など、多岐にわたる理工学系専門書を出版している森北出版。「情報の質」と「独自性」にこだわり、理解しやすく、実践的で体系化した質の高い情報を次代の科学・技術を担う読者に提供し続けてきた。「科学技術の発展に貢献したい」という想いから編みあげた「知」の結晶は、いつの時代も研究者や技術者に愛読され、さまざまな発明・製品が生み出される触媒となっている。 同社の編集者は第一線で活躍する研究者や技術者のパートナーとなり、書籍の企画立案から始まるあらゆる工程で創意工夫と情熱を注ぎ込み、一冊の書籍を作り上げる。広大な「知」の世界に向き合い続けるなかで自身の好奇心を満たしつつ、情報の届け手としての「質」を高めていく毎日は理系出身者にとって刺激的なフィールドといえるだろう。 森北出版では積極的に新卒採用している。編集者は全員が理系出身で、そのうち2/3以上が大学院修了者だ。科学者やエンジニアの知の礎となる書籍を自らの手で生み出し、科学技術の発展に貢献する―そんなやりがいのある仕事に取り組んでみたいという理系学生のエントリーを森北出版は待っている。
- 27卒採用
- インターン
- インタビュー
- インターン
- 理工学系専門書出版の企画・編集職（1dayインターンシップ）
- 27卒採用
- 理工学系専門書の企画・編集
金融庁（Financial Services Agency）
理工系のセンスを活かし、日本経済のかたちを創る
“金融は経済の血液”という例えになぞらえると、金融庁の任務は“経済の心臓を動かす”ことだといえる。 金融庁の最大のミッションは、金融の機能を充分に発揮させ、経済の安定化・活性化を図り、それによって国民一人ひとりの幸せに貢献すること。金融は、私たちが生活するためのインフラであり、社会のあらゆる経済活動の基盤といえる。金融システムを設計・運用することは、すなわち、日本経済を創り上げていく、ということにほかならない。 近年、ITや金融工学の発展が、金融をより高度化・複雑化させ、経済・社会の様相を変化させてきた。そうした時代の中で、金融行政も一層の進化が求められている。そこでは理工系の学問を専攻してきた学生が培ってきた思考力、分析力や創造力が必要とされている。 日々グローバルに進化を続ける金融・金融行政の最前線で、若手職員のうちから新たな課題に取り組める金融庁では、幅広い視野と専門性の両方を身に付けられる場が用意されている。理工系出身の職員がチームの中心となって法律を改正したり、留学して経済学の博士号を取得したりするなど、様々なフィールドで成長し、金融行政の第一線で活躍することが可能だ。
- 27卒採用
- 27卒採用
- 事務系（総合職、一般職）
防衛省
唯一無二の使命を担う日本の「最後の砦」。技術の力で、平和と独立に貢献。
国際社会は混沌に包まれており、安全保障のフィールドは陸海空に限らず、宇宙・サイバーを始め様々な領域へと拡大している。そのような情勢下で、日本の平和と独立、安全を守り抜く最後の砦が防衛省・自衛隊といえるだろう。日本の防衛は、駐屯地や飛行場などの「防衛施設」や、ミサイル・船舶・航空機などの「防衛装備品」といった物的基盤があってこそ実現される。その物的基盤を支えているのが、理系の専門性を活かして防衛政策に携わる「防衛技官」だ。 防衛省総合職における防衛技官の職種は大きく分けて二つ。自衛隊や在日米軍の活動基盤である防衛施設を対象として政策の企画・立案や建設工事・基地周辺行政などを実施する「施設系技官」と、自衛隊の能力発揮の根幹である様々な防衛装備品の取得や防衛生産・技術基盤の維持・強化に資する政策、諸外国と防衛装備技術協力などを担う「装備系技官」が存在している。 自衛隊の重要性が増す中、施設系技官・装備系技官は自らの専門性を駆使して防衛政策を形にするという経験を重ね、蓄積した知見をもとに前例のない課題にも果敢に挑戦し、解決していくことが期待されている。安全保障という「究極のインフラ」を整備し、日本の平和と独立を守るという唯一無二のフィールドで理系の力を活かしてほしい。
- 27卒採用
- 会社説明会
- インタビュー
- 27卒採用
- 総合職技術系（施設系／装備系）
みずほフィナンシャルグループ （みずほフィナンシャルグループ、みずほ銀行、みずほ信託銀行、みずほ証券、みずほリサーチ＆テクノロジーズ）
理系学生×〈みずほ〉＝∞
国内最大級の顧客基盤を有し、銀行・信託・証券・アセットマネジメント・リサーチ&コンサルティングなどあらゆる金融機能を有する〈みずほ〉。グループ各社の高い専門性を結集し、「お客さまから今まで以上に必要とされ頼りにされる、より強力で強靭な金融グループ」を目指している。 〈みずほ〉の業務フィールドは広大かつ多岐にわたり、数理的素養や論理的思考力を武器とする理系出身者を含む多様な人材が活躍している。理系出身者の業務フィールドは、企業の成長戦略をともに描き実現していく法人RMをはじめ、情報を多角的な視点・手法で分析する力が求められるマーケット、確率・統計に基づく数理手法を用いる金融商品開発やリスク管理、プログラミングやシステムに関する知識を活かし金融・決済機能を支えるIT・システム、企業年金の制度設計を行う年金アクチュアリー、投資対象資産の最適な分析・運用手法を開発するクオンツ、FinTechを活用した革新的なビジネスサービス開発など、まさに無限である。 その他にも〈みずほ〉では、アセットマネジメント、不動産など様々な分野で理系人材が活躍中だ。理系素養を活かし、「経済、社会の発展に貢献したい」という強い志を持った人材の挑戦を〈みずほ〉は待っている。
- インターン
- インターン
- 【Experience】年金アクチュアリー、不動産ソリューション、ITシステム、グローバルマーケッツ－金融マーケット分析編－、アセットマネジメント、【Quants Digital Technology Internship】 ※昨年実績
株式会社大和総研（大和証券グループ）
リサーチ、コンサルティング、システム機能を兼ね備えた総合シンクタンク
1989年に設立された「国内有数の総合シンクタンク」大和総研。 長年培ってきた「リサーチ」「コンサルティング」「システム」の三つの分野のノウハウを集結することで、イノベーティブなサービスを創出し、お客様が抱える課題解決に向けて総合力を最大限発揮している。 経済の中長期的な見通しや地方創生、SDGsといった時流に則したテーマを取り上げ、専門家の切り口から精度の高い情報を社会に発信。書籍・刊行物の発行、セミナー開催、各種調査会・委員会への参加などを通じて、経済、社会、金融資本市場の活性化と発展に寄与している「リサーチ」。新規事業立ち上げ・事業拡大など今後のビジネス戦略を定めるための事業評価やロジックを提供する「コンサルティング」。多様な業界に対するソリューションの提供ノウハウをもとに、戦略を具現化するコンサルティングから、企画、設計、運用、保守に至るトータルソリューションを提供。データサイエンスやセキュリティの領域で最先端技術を活用したソリューションを展開している「システム」。 各領域の機能を融合することで、大和総研はお客様のビジネスを成功に導く戦略の策定支援から実現支援までをワンストップでサポートしている。
- インターン
- 会社説明会
- インターン
- ITソリューション業務体験／システム部門
マース・アンド・コー・コンサルティング・ジャパン有限会社
1業界1社を約束する唯一のグローバル戦略コンサル・ファーム
1979年にフランスで創立されたMars & Co（マース・アンド・コー）は、世界7拠点から、各国のクライアントにグローバルレベルでサービスを提供している戦略コンサルティングファームだ。世界各国で各業界大手企業のシニア・マネジメントが抱える課題に対し、グループ事業戦略からオペレーション改善までテーラーメードの幅広いコンサルティング・サービスを提供している。 Mars & Coはボストンコンサルティングのシニアパートナーだったドミニク・G・マースが、規模拡大ではなく顧客に対する専属性を企業理念として創立。現在においても、クライアントの市場競争力を強化するため「1業界1社」を約束している。クライアントが直面している複雑な課題を解決に導くために必要なのは深い論理的思考や仮説検証だ。非常に細かいファクトベース数値分析が求められるため、同社ではコンサルタントの3/4が理系の学部・修士課程出身者で占められているという。 ジュニア・スタッフを含めてチームメンバー全員でアプローチ手法を議論して、分析を行う風土がある同社では、若手から自分なりの解決方法を主体的に提案し、コミットしていくことが期待されている。現場では、真の意味での課題解決をゼロベースで検証していくため、「新しい発想や戦略的な思考を持って、自主的に仕事を進めていきたい、挑戦したい」人材が活躍できるフィールドがあるといえるだろう。
- 27卒採用
- インターン
- インターン
- 戦略コンサルタントのリサーチ・アシスタント
- 27卒採用
- 経営戦略コンサルタント（ポジション：アソシエイト・コンサルタント）
特許庁
多様な専門性を有した理系人材が、知的財産分野から日本経済の発展に貢献
企業価値や競争力の源泉として注目が高まり続けている“知的財産”。例えばグローバルに展開する企業にとって、特許権、商標権、意匠権といった知的財産権は重要な経営資源であり、その管理方法を誤れば模倣品の氾濫によって有望なマーケットを失うことや、逆に特許侵害で巨額の賠償金を請求されることもある。 極めて重要性の高い知的財産領域で、特許法をはじめとする産業財産権を所管して日本経済の発展を知的財産の面から支えてきたのが特許庁だ。同庁における特許審査官は、特許の審査・審判業務に従事するとともに、知的財産に関する施策の企画立案、国際業務、法整備、スタートアップ支援等に携わり、日本の技術開発や産業の発展に寄与してきた。 その特許庁が期待しているのは様々な専門性を有した多様な理系人材の力だ。特許審査官は、先端技術による発明の内容やその意義を理解し、適切に特許性を判断していくことが求められる。審査の一つ一つが、日本経済や産業に影響を与えうるものであり、その社会的意義は極めて大きい。自身の専攻で培った専門性をベースに先端技術を含む知識のアップデートに努め、「知的財産制度を通じて日本経済の発展およびイノベーション促進に貢献したい」という志を持った理系人材のエントリーを特許庁は待っている。
- 27卒採用
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- 会社説明会
- インターン
- 特許庁サマープログラム
- 27卒採用
- 国家公務員総合職（技術系、特許審査官）
株式会社FUTUREWOODS
「売れる」の未来を 『カガク』する
企業のマーケティングにデータサイエンスのアプローチを活用することで、成果の最適化に取り組んでいるFUTUREWOODS。自社開発のプロダクトの営業支援サービスである『FutureSearch』と『SalesRadar』を運営しており、東証一部上場の大手企業から中小企業まで、3,000社以上の幅広いクライアントに採用されている。 さらに進化を加速させる情報技術を最大限に活用しながら、マーケティング・営業の領域に存在する問題を段階的に解決していきたいというのが、FUTUREWOODSのビジョンだ。AI技術を活用した多面的な企業データベースや、セールス推進やマーケット分析に必要な様々なソリューションの独自の仕組みを構築しているという強みを生かし、その結果として世の中の営業やマーケティングに関わるすべての人の「不」の解消にIT技術を駆使して取り組んでいる。 同社のソリューションを支えているのは、データ解析、機械学習、ディープラーニングからWebのフロントエンドとバックエンドの開発といった幅広い技術領域だ。Webのフロントエンドとバックエンドの開発スキルに加えてデータサイエンス領域にも知見があり、エンジニアとして成長したい方や、スキルを活かして社会の仕組みを変えるサービスを提供したい方、成長企業と共に自身も成長したい方の挑戦を同社は待っている。
- インターン
- インターン
- Webエンジニア
国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構（JAXA）
宇宙航空分野における日本で唯一の研究開発機関
日本で唯一の宇宙航空分野における研究開発機関であるJAXAは2003年の発足以来、宇宙科学技術および航空科学技術水準の向上に取り組み、日本の宇宙航空政策を牽引してきた。世界トップレベルの研究開発能力を有する組織として、ロケット・人工衛星の開発・運用、有人宇宙開発、宇宙科学・探査、航空科学技術や宇宙航空産業の発展において多くの実績を挙げ、宇宙航空分野での技術革新はもちろん、産業界や社会との連携を一層強めることで安全でより豊かな社会の実現に貢献していく。 JAXAの技術系職員は、高い専門知識と研究能力を活かして先導的な技術研究や技術開発に取り組んでいる。具体的には、人工衛星・探査機やロケットの開発～運用、地球観測衛星のデータ解析、国際宇宙ステーションの有人宇宙環境利用、月・惑星の探査など、先導的かつ基盤的で多様なミッションが存在している。 それゆえJAXAでは多種多様なバックグラウンドを持った職員が様々な知見や技術を集結させることでプロジェクトを推進している。期待される専攻知識は航空宇宙専門だけでなく、機械、電気・電子、情報、通信、制御、材料、物理、化学、生物など多岐にわたり、様々な専門性を有した職員が活躍中だ。JAXAの仕事とは、人類の進歩のいちばん先端で未来をきりひらくこと。この知的で壮大なミッションに、ともに挑む仲間を求めている。
- 27卒採用
- 27卒採用
- 技術系、事務系
株式会社INPEX
地球の力で未来へ挑む Energy for a brighter future
日本最大規模のエネルギー開発企業として、これまで石油や天然ガスの探鉱・開発・生産という上流事業を中核として発展してきたINPEX。今後も増加する国内外のエネルギー需要に応えるため、同社は石油・天然ガス事業の徹底したクリーン化を進めながら安定供給の責務を果たしていく。 昨今の世界的な課題となっている気候変動問題や低炭素化への対応についても注力している同社は、2050年ネットゼロカーボン社会の実現に向けてCCS・水素・アンモニアを中心とした低炭素化ソリューションや、再生可能エネルギー、電力事業など、新たな技術分野への取り組みも加速させている。 一つひとつのプロジェクトが10年単位の長期間かつ大規模となる石油・天然ガスプロジェクトを推進するのは常にリスクと向き合うことが必要だ。今後、水素や再生可能エネルギー事業への参入の加速をするうえで、同社が求めているのはエネルギーの安定供給という使命に共感し、覚悟を持って物事に取り組める人材。多様でクリーンなエネルギーを安定的に届け続けるために、目標に向かって挑戦し、全力で働いていく仲間がINPEXには多数在籍している。「エネルギーの安定供給」という使命感のもと、地球スケールで日々挑戦できるフィールドがINPEXにはある。
- インターン
- インターン
- 国内Aコース、国内Bコース、海外コース、就業型コース、専門別3日間コース、1dayコース
警察庁
理系の能力を駆使して日本の治安を守る
警察の使命は「国民一人ひとりの安全・安心を守る」ことだ。警察庁は、全国約30万人を擁する警察組織の中枢官庁として、各種政策の立案・立法作業に当たるとともに、都道府県警察の指揮監督を通じて様々な治安課題に対処している。 近年はサイバー犯罪や先端技術を利用した犯罪など、その脅威の形も変貌しつつある。スマホ決済サービスの不正利用、企業や公共機関を狙うランサムウェア攻撃、先端技術の機密情報の窃取を目的とした不正アクセスなど、サイバー犯罪への対応は喫緊の課題だ。さらに複雑化する道路交通事情や激甚化する自然災害などに対し、技術革新をもって対応していくことが求められている。 警察庁はそのような状況に対応していくために様々な専門知識を有した理系人材の採用を積極化している。「総合職技術系」は理系の素養を活かし、生活安全、刑事、交通、警備、サイバーといった幅広い部門で政策の企画立案を担うほか、第一線の現場で指揮官として活躍している。「一般職技術系」は技術をキャリアの軸として、デジタルシステムの構築やデジタルフォレンジック（犯罪立証のための電磁的記録の解析技術）などによるサイバー事案への技術的支援を通して警察活動を高度化・合理化している。 国家公務員としてかけがえのない安全・安心な暮らしを守り、社会の活性化に貢献したいという意欲ある理系人材のチャレンジを警察庁は期待している。
- 27卒採用
- 会社説明会
- 27卒採用
- 総合職技術系、一般職技術系