事業を通じて社会的価値を創出し、社会の発展に貢献し続ける

オムロンは1933年の創業以来、オートメーションのリーディングカンパニーとして、世界初の無人駅システムやオンライン現金自動支払機を開発するなど、社会の発展に大きく貢献してきた。同社は「企業は社会の公器である」という考えを基盤に社会的課題の解決に挑戦し、五つの事業ドメインを通じて、よりよい社会の実現を目指している。 まず、「制御機器事業」では、モノづくり現場における自動化を推進し、地球環境との共存と作業者の働きがいを両立させるサステナブルな未来を支えている。「ヘルスケア事業」では、健康寿命の延伸や医療費の削減を目指し、世界中の人々が健やかに生活できる環境づくりに取り組む。「社会システム事業」では、社会インフラを支える製品やサービスを提供し、人々が安心・安全・快適に暮らせる社会の実現を目指す。そして、「電子部品事業」では、製品の高機能化や小型化を通じて社会の利便性向上と発展に寄与し、「データソリューション事業」では、モノづくりからデータ活用型のソリューションビジネスへ進化させ、より利便性の高いサービスを提供していく。 そのオムロンは新たな長期ビジョンとして「Shaping the Future 2030（SF2030）」を策定。社会の変化因子として「高齢化」「気候変動」「個人の経済格差の拡大」の三つを重点的に捉え、これらに対応するべく「カーボンニュートラルの実現」「デジタル化社会の実現」「健康寿命の延伸」といった社会的課題の解決に注力し、より持続可能で豊かな社会の創造に貢献していく。

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多様な専門性を有した理系人材が、知的財産分野から日本経済の発展に貢献

企業価値や競争力の源泉として注目が高まり続けている“知的財産”。例えばグローバルに展開する企業にとって、特許権、商標権、意匠権といった知的財産権は重要な経営資源であり、その管理方法を誤れば模倣品の氾濫によって有望なマーケットを失うことや、逆に特許侵害で巨額の賠償金を請求されることもある。 極めて重要性の高い知的財産領域で、特許法をはじめとする産業財産権を所管して日本経済の発展を知的財産の面から支えてきたのが特許庁だ。同庁における特許審査官は、特許の審査・審判業務に従事するとともに、知的財産に関する施策の企画立案、国際業務、法整備、スタートアップ支援等に携わり、日本の技術開発や産業の発展に寄与してきた。 その特許庁が期待しているのは様々な専門性を有した多様な理系人材の力だ。特許審査官は、先端技術による発明の内容やその意義を理解し、適切に特許性を判断していくことが求められる。審査の一つ一つが、日本経済や産業に影響を与えうるものであり、その社会的意義は極めて大きい。自身の専攻で培った専門性をベースに先端技術を含む知識のアップデートに努め、「知的財産制度を通じて日本経済の発展およびイノベーション促進に貢献したい」という志を持った理系人材のエントリーを特許庁は待っている。

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世界最高水準の総合エンジニアリング技術

有史以前より人類の文明に寄与し、今日も広範囲な産業を支える“鉄”。日鉄エンジニアリングは国内初の製鉄所建設に携わり、“鉄”の製造技術、プロセス技術、加工技術、熱・防食・溶接・鋼材などの要素技術における世界トップクラスの水準を誇っている。 近年、同社は製鉄プラント領域を飛び出し、環境負荷の低減・省エネ対策・地域社会にも貢献しており、環境ソリューション領域では、ごみを溶融して再資源化するプロセスを実用化。エネルギー領域では顧客ニーズに合致したトータルエネルギーソリューションを提案。海洋領域では国内外で海洋インフラ建設などを請け負い、羽田空港D滑走路建設にも参加。2024年1月に商業運転を開始した北海道石狩湾新港洋上風力発電所の建設プロジェクトにも参画している。建築・鋼構造領域では、建築総合請負のほか特殊鋼構造物の設計・施工を世界で手掛けており、同社の技術力は国内外からの注目度も高い。 同社が手掛けるプロジェクトに一つとして同じものはなく、クライアントごとに受注後から納品までのEPCプロセス（設計 engineering、調達 procurement、建設 construction）をオーダーメイドでプランニングし、各フェーズのプロフェッショナルたちが一気通貫で付加価値を生み出してる。 日鉄エンジニアリングの強みは多様な事業領域とビジネスを創り出す力であり、それを支えているのは多様な専門性を有した理系人材たちだ。機械、電気、化学、衛生、建築、土木、情報など、広域な活躍フィールドがあり、近年ではデータサイエンスやAIを活用したDX推進など、理系人材の活躍の場は広がり続けている。

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世界有数のグローバル総合金融サービス企業

投資銀行、証券、ウェルス・マネジメント、資産運用事業において、多岐にわたるサービスを提供する世界有数のグローバル総合金融サービス企業、モルガン・スタンレー。世界42カ国にオフィスを展開し、法人、政府、機関投資家、個人に対して質の高い金融商品およびサービスを提供している同社は、グローバルな事業展開と各国市場の特質を踏まえた財務アドバイスを通じてお客様の事業目標達成を支援している。 同社の行動の基盤は、「正しいことをする」、「顧客を第一に」、「卓越したアイディアで主導」、「ダイバーシティ ＆ インクルージョンへのコミットメント」、「還元する」という5つの企業指針。これらの企業指針が未開拓の可能性への絶え間ない追求とあいまって、「一流のビジネスを、一流のやり方で」の提供を可能としている。 モルガン・スタンレーが理系人材に期待するのは、学業を通じて培ってきた分析力や、仮説を立ててロジックを組み、それらを表現する力。そういった理系の資質を発揮できる幅広いフィールドが同社には広がっているのだ。グローバルな環境で理系素養を活かしてプロフェッショナルを目指したいという人材の挑戦をモルガン・スタンレーは待っている。

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「売れる」の未来を 『カガク』する

企業のマーケティングにデータサイエンスのアプローチを活用することで、成果の最適化に取り組んでいるFUTUREWOODS。自社開発のプロダクトの営業支援サービスである『FutureSearch』と『SalesRadar』を運営しており、東証一部上場の大手企業から中小企業まで、3,000社以上の幅広いクライアントに採用されている。 さらに進化を加速させる情報技術を最大限に活用しながら、マーケティング・営業の領域に存在する問題を段階的に解決していきたいというのが、FUTUREWOODSのビジョンだ。AI技術を活用した多面的な企業データベースや、セールス推進やマーケット分析に必要な様々なソリューションの独自の仕組みを構築しているという強みを生かし、その結果として世の中の営業やマーケティングに関わるすべての人の「不」の解消にIT技術を駆使して取り組んでいる。 同社のソリューションを支えているのは、データ解析、機械学習、ディープラーニングからWebのフロントエンドとバックエンドの開発といった幅広い技術領域だ。Webのフロントエンドとバックエンドの開発スキルに加えてデータサイエンス領域にも知見があり、エンジニアとして成長したい方や、スキルを活かして社会の仕組みを変えるサービスを提供したい方、成長企業と共に自身も成長したい方の挑戦を同社は待っている。

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宇宙航空分野における日本で唯一の研究開発機関

日本で唯一の宇宙航空分野における研究開発機関であるJAXAは2003年の発足以来、宇宙科学技術および航空科学技術水準の向上に取り組み、日本の宇宙航空政策を牽引してきた。世界トップレベルの研究開発能力を有する組織として、ロケット・人工衛星の開発・運用、有人宇宙開発、宇宙科学・探査、航空科学技術や宇宙航空産業の発展において多くの実績を挙げ、宇宙航空分野での技術革新はもちろん、産業界や社会との連携を一層強めることで安全でより豊かな社会の実現に貢献していく。 JAXAの技術系職員は、高い専門知識と研究能力を活かして先導的な技術研究や技術開発に取り組んでいる。具体的には、人工衛星・探査機やロケットの開発～運用、地球観測衛星のデータ解析、国際宇宙ステーションの有人宇宙環境利用、月・惑星の探査など、先導的かつ基盤的で多様なミッションが存在している。 それゆえJAXAでは多種多様なバックグラウンドを持った職員が様々な知見や技術を集結させることでプロジェクトを推進している。期待される専攻知識は航空宇宙専門だけでなく、機械、電気・電子、情報、通信、制御、材料、物理、化学、生物など多岐にわたり、様々な専門性を有した職員が活躍中だ。JAXAの仕事とは、人類の進歩のいちばん先端で未来をきりひらくこと。この知的で壮大なミッションに、ともに挑む仲間を求めている。

• 27卒採用
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地球の力で未来へ挑む Energy for a brighter future

日本最大規模のエネルギー開発企業として、これまで石油や天然ガスの探鉱・開発・生産という上流事業を中核として発展してきたINPEX。今後も増加する国内外のエネルギー需要に応えるため、同社は石油・天然ガス事業の徹底したクリーン化を進めながら安定供給の責務を果たしていく。 昨今の世界的な課題となっている気候変動問題や低炭素化への対応についても注力している同社は、2050年ネットゼロカーボン社会の実現に向けてCCS・水素・アンモニアを中心とした低炭素化ソリューションや、再生可能エネルギー、電力事業など、新たな技術分野への取り組みも加速させている。 一つひとつのプロジェクトが10年単位の長期間かつ大規模となる石油・天然ガスプロジェクトを推進するのは常にリスクと向き合うことが必要だ。今後、水素や再生可能エネルギー事業への参入の加速をするうえで、同社が求めているのはエネルギーの安定供給という使命に共感し、覚悟を持って物事に取り組める人材。多様でクリーンなエネルギーを安定的に届け続けるために、目標に向かって挑戦し、全力で働いていく仲間がINPEXには多数在籍している。「エネルギーの安定供給」という使命感のもと、地球スケールで日々挑戦できるフィールドがINPEXにはある。

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理系の能力を駆使して日本の治安を守る

警察の使命は「国民一人ひとりの安全・安心を守る」ことだ。警察庁は、全国約30万人を擁する警察組織の中枢官庁として、各種政策の立案・立法作業に当たるとともに、都道府県警察の指揮監督を通じて様々な治安課題に対処している。 近年はサイバー犯罪や先端技術を利用した犯罪など、その脅威の形も変貌しつつある。スマホ決済サービスの不正利用、企業や公共機関を狙うランサムウェア攻撃、先端技術の機密情報の窃取を目的とした不正アクセスなど、サイバー犯罪への対応は喫緊の課題だ。さらに複雑化する道路交通事情や激甚化する自然災害などに対し、技術革新をもって対応していくことが求められている。 警察庁はそのような状況に対応していくために様々な専門知識を有した理系人材の採用を積極化している。「総合職技術系」は理系の素養を活かし、生活安全、刑事、交通、警備、サイバーといった幅広い部門で政策の企画立案を担うほか、第一線の現場で指揮官として活躍している。「一般職技術系」は技術をキャリアの軸として、デジタルシステムの構築やデジタルフォレンジック（犯罪立証のための電磁的記録の解析技術）などによるサイバー事案への技術的支援を通して警察活動を高度化・合理化している。 国家公務員としてかけがえのない安全・安心な暮らしを守り、社会の活性化に貢献したいという意欲ある理系人材のチャレンジを警察庁は期待している。

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「世界と日本の課題に挑戦する」世界と日本の流れを変える、流れを創る

日本の経済・産業を活性化させ、社会を豊かにするための政策の企画・立案・実行を手掛けている経済産業省。実は同省への入省者の約4割は理系出身者だ。取り組む課題は、エネルギー・環境からロボット、AI・IoT・ビッグデータ、バイオ・ヘルスケアなど、経済に関わる全ての産業分野にまたがる。国益をかけた国際交渉、産学連携、中小企業・地域活性化まで、より良い社会を創るためには業務に限界は定めない。 気候変動などの世界的な課題の解決にリーダーシップを発揮するとともに、少子高齢化など他の海外諸国が将来直面する課題の解決策を示すことが世界から期待されている日本。経済産業省は、「国富の拡大」を追求する官庁として、政策の企画・実行（国内外のルール・仕組み・インフラの整備、税・予算・研究開発プロジェクトなど）を通じて、世界と日本の課題を解決する産業を創出・振興する経済社会システムを設計・運営することで、世界の期待に応え、豊かな日本社会の実現に取り組んでいく。 経済産業省が理系学生に期待しているのは、科学・技術に関する知識だけではなく、研究を通じて培ってきた論理的思考力ややりきる力だ。この激動の時代、国民がこの先10年50年と安心して豊かに暮らせるように、日本のみならず世界を舞台に、その能力を活かして、「流れを変え、流れを創る」ための国策作りに一緒に挑戦してほしい。

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数多くの「国産第一号機」を生み出してきたモノづくりの知見を次世代につなぐ

日本初の電気冷蔵庫、電気洗濯機、電気掃除機など数々の国産第一号機を世に送り出してきた東芝ライフスタイル（当時は芝浦製作所）。その一世紀以上にわたるモノづくりの流れを汲み、東芝ブランドとして培ってきた技術力と発想力で生活家電事業をグローバルに拡大しているのが東芝ライフスタイル株式会社だ。 同社は、世界200カ国以上で事業展開している世界最大規模の家電メーカー「Mideaグループ」に2016年から参画。相互の文化を融合させることで強みを活かし、体制強化を図りながら東芝ブランドの生活家電事業の拡大を続けている。 同社のモノづくりは東芝家電基準の徹底した品質管理に基づいており、最先端のスマート化された製造工程と手作業を重視した匠の技を適材適所に組み合わせることで、高品質な製品を世界中に送り届けている。 冷蔵庫、洗濯機、掃除機、エアコン、電子レンジ、炊飯器――日々の生活に欠かせない生活家電を開発・製造・販売している同社が掲げているブランドステートメントは「タイセツを、カタチに。」多様化するライフスタイルの中で人々の暮らしの中にある「タイセツにしたい想い」を、「家電を通じてカタチにしていく」ことが東芝ライフスタイルのミッションなのだ。

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機械、電気、物理、化学など、あらゆる理系専攻を活かし、人と環境を守る。

2011年3月11日に発生した東京電力福島第一原子力発電所事故。二度とこのような事故を起こさないために、そして日本の原子力規制組織に対する国内外の信頼回復を図り、国民の安全を最優先に原子力の安全管理を立て直し、真の安全文化を確立すべく、原子力規制委員会は設置された。 同委員会の主要な業務は、「原子力施設の設計の審査」、「原子力施設の巡視や保安活動の監視」、「原子力災害の対策と対応」、「環境放射線の監視と放射性同位元素等の使用規制」などの規制業務。また、これらの規制制度に対しては、IAEAの規制レビューなどにより国際的な評価を受けながら改善を進めている。 その組織名称から「原子力工学分野の知識がないと活躍できない」と思われがちだが、原子力施設はあらゆる分野の技術が集まって成り立っており、様々な分野の科学的・技術的な知識が不可欠。その他にも、放射線防護や原子力防災・災害対策などの技術的な業務をはじめ、これら規制制度の企画立案、取組みを広く発信するための広報業務、海外規制の動向の把握・意見交換など、一口に「原子力規制」と言っても業務の幅は広い。このように幅広い分野の専門性を活かせる職場であり、かつ、研修制度も充実していて多岐にわたる分野を学べることから、多様なバックボーンの人材を歓迎している。理系の専門性を活かし、国家公務員として、「人と環境を守る」仕事に取り組んでみてはいかがだろうか。

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再エネ業界に変革を起こす屋根設置型太陽光発電のリーディングカンパニー

「屋根設置型」太陽光発電のリーディングカンパニーとして急成長を遂げている日本ベネックス。最先端技術とアイディアを駆使し、持続可能な社会の実現を目指している同社は、2012年の再エネ業界への参入から約10年で、屋根借り太陽光発電所の発電出力で国内トップ４を独占。再エネ普及のリーダーとして確固たる地位を築いている。 再エネ市場はFIT制度（固定価格買取制度）の終焉や適地の減少といった課題がある中で、日本ベネックスは圧倒的な競争力を持って、新規太陽光発電所の開発を推進している。その同社の競争力の源泉は、「自分たちで考え、工夫し続ける」点だ。太陽光発電所の設計から施工、運営まで一貫して自社で行っており、すべてのプロセスにおいて社内で徹底的に工夫を積み重ねることにより、圧倒的な競争優位性を築き上げ、再エネ業界を牽引する企業として発展してきたのだ。 今後は再エネ業界のキーカンパニーとして、従来の枠にとらわれない環境ソリューションを提供し、太陽光発電を通じて国内の再エネ普及に取り組む。引き続き、より良い環境を次世代に残すために再エネを活用したクリーンで持続可能な社会の実現に貢献していく。

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Creating for Tomorrow　昨日まで世界になかったものを

「化学」技術をベースに、石油化学製品・繊維事業のみならず医薬・医療、住宅、そしてセンサやLSIといった電子部品事業まで幅広い事業を展開している世界に類を見ない総合“科学”メーカー「旭化成」。リチウムイオン電池の開発を推進し、ノーベル化学賞を受賞した吉野彰氏を輩出するなど、最先端の技術開発に注力し続けてきた。 現在の旭化成の主力事業領域は三領域。高度な技術と新たな発想で環境に優しく付加価値の高い素材・製品を開発する「マテリアル」。戸建住宅「へーベルハウス」を筆頭に人と環境にやさしい技術とサービスで、安全・安心で快適な住まい方を提案する「住宅」。高度な専門技術を進化・融合させて社会が求める医療ニーズに応える「ヘルスケア」領域を展開している。 同社の最大の強みは、その技術領域の広さと技術力の高さ、そして事業の融合により新たな事業創出を可能にする「総合力」だ。社会変化に適応しながら幅広い事業を展開してきただけでなく、技術の掛け合わせによって新たな価値を生み出し、世に提供し続けている旭化成。グループスローガン「Creating for Tomorrow」を掲げ、いつの時代でも世界の人びとが“いのち”を育み、より豊かな“くらし”の実現に向けて取り組んでいく。

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先駆的な挑戦と技術革新で生命保険業界の垣根を超えた新たな価値を創造する

ソニー生命は、「他人のやらないことに挑戦し、社会に貢献する」というソニーのDNAを受け継ぎ、1979年に生命保険業界に革命を起こすべく誕生した。お客さま一人ひとりの人生に寄り添い、オーダーメイドの生命保険を提供している同社には、お客さまに関する定量・定性データが膨大に蓄積されており、これらデータを分析・活用することで新商品開発やビジネス戦略の新規立案を積極的に推進している。“質”にこだわる同社は生命保険の顧客満足度評価で常に上位にランクインしているなど、お客さまからの評価も高い。 そのソニー生命において理系人材が活躍している代表的な部門／職種は、「IT部門」と「アクチュアリー」だ。同社のIT部門は、システム子会社としてではなく本社内の一部門として存在し、ビジネス部門と協業する形でビジネスの企画段階からITの立場としてプロジェクトに参画している。また、デジタル新技術の研究やAI開発、ソニーグループ各社の先端技術を活用したDX推進など、先駆的なプロジェクトも数多く進行中だという。同社は利活用可能なデータと先端テクノロジーの掛け合わせにより、お客さまに対する更なる感動体験の創出に向けて日々模索している。 IT部門社員においては、システム開発の上流から下流まで一気通貫で携わる環境にてIT技術に携わることで、若手の段階からシステム開発全体を俯瞰して捉えながらスキルアップすることが可能となる。また、金融領域以外のグループ連携も強化されており、活躍フィールドは業界の垣根を超える。 アクチュアリーの特色は、オーダーメイドの生命保険を実現するため多様な新商品開発のチャンスが豊富な点だ。現在も同社は業界トップクラスの商品数を誇る。決算業務においても、業界で初めてMCEVに取り組み、米国会計やIFRSにも対応するなど、チャレンジングなミッションがあるという。同社では「アクチュアリー＋１」という言葉で表現されるように、アクチュアリーの専門性・スキルを活かして、経営管理や報酬制度の企画といった領域で活躍するなど、幅広いキャリアを歩むことも可能だ。

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世界に誇る「際立つ技術×品質」で社会と地球環境を支える化学メーカー

プラスチック成形加工のパイオニア企業である積水化学工業株式会社（旧：積水産業）の設立以来、積水化学グループは70年以上にわたって幅広い分野で「ひとびとのくらし」と「社会基盤」を豊かにするため、“際立った”商品・サービスの創造を通じて、社会とともに成長を遂げてきた。 積水化学グループは大きく分類すると4つの組織から構成されている。創業事業である「高機能プラスチックス」領域では、導電性微粒子、液晶用シール材、自動車向け合わせガラス用中間膜といった世界シェア№1（自社調べ）製品を数多く保有。自動車、エレクトロニクス、医療、建築材料を中心に高度な樹脂配合・成形・表面機能化技術で独自製品を生み出している。 「住宅」領域では、「セキスイハイム」ブランドを展開し、ユニット工法を駆使して、快適／安全・安心／環境に配慮した鉄骨系と木質系の住宅提供を通じてリーディング企業にふさわしい事業を展開。 「環境・ライフライン」領域では、廃棄物の高度処理システム、環境リサイクルシステムなど、環境と次世代インフラへの対応をテーマに独自性の高いソリューションを提供している。 「コーポレート」領域では、フィルム型ペロブスカイト太陽電池の実地試験・量産化、ごみをエタノールに変換する技術など次世代を担う研究開発プロジェクト、ものづくりを支える技術研究、新規事業立案などを担っている。

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国家の基盤と人々の暮らしを支える総務省

日本の国家基盤と国民生活の安定を支える重要な行政機関であり、幅広い機能を担っている総務省。その管轄分野は多岐にわたり、国の基本的な行政制度の管理・運営、公的統計の総合的な品質向上に向けた取組の推進、地方自治制度の企画、消防・防災への対応や、情報通信技術（ICT）を活用した様々な政策の推進など、国民生活の根幹に関わる業務を担っている。 少子高齢化や地方間格差の拡大、国際競争力強化といった様々な課題に対応すべく、総務省は行政改革や政策評価、地方分権改革、地方税財源の充実、地域活性化、安全・安心な社会基盤の確保に取り組んでいる。特に政策立案（Evidence-based Policy Making）を支える公的統計の整備、防災・減災対策、国土強靭化、ICT産業の国際競争力向上や地域デジタルトランスフォーメーション（DX）推進など、幅広い施策を通じて社会経済システムの改善や改革を進めることで次世代における新たな発展基盤の構築を図っている。 総務省のこれらの取組みには数学、物理、情報工学など、幅広い理系領域の専門知識が必要であり、多様なバックグラウンドを持つ人材を求めている。理工系の専門性を活かし、国民の生活を支えるために新たな挑戦をしたいと考える人々にとって、魅力的なフィールドといえるだろう。

• 27卒採用

未来を描く、創造者であれ。

石油やガスといったエネルギーをはじめ、化学製品、医薬品、非鉄金属など、社会・経済を支える重要な製品を生み出す巨大なプラント設備。建設作業員のべ数万人、建設費用数千億円にも及ぶこともあるプラント建設は、当該国のみならず周辺地域の発展を支え、経済・社会生活に大きな影響を与えることもある非常に重要なプロジェクトだ。 国内の石油精製プラント建設から出発した日揮は、1960年代にいち早く海外に進出。石油精製、石油化学、天然ガスから液体燃料製造プラントの建設まで、世界約80カ国・約2万件以上、あらゆる領域でプロジェクト実績を重ねてきた。同社は世界で初めてLNGプラントの商業化に成功するなど、卓越した技術力と豊富なプロジェクト遂行実績で世界中の顧客から高い評価を獲得している。さらに、クリーンエネルギーの開発・普及や、低・脱炭素社会の実現に向けたエネルギー・社会・産業インフラ分野など、新たな活動にも積極的に取り組んでいる。 プラント建設には想定外の天候不順のほか政治情勢の悪化や異文化摩擦など、様々な困難がともなう。さらに建設地や生産品によってプラントの構造は全く異なるため、プロジェクトを完遂するためには、利害や価値観の異なる大勢の人を動かすだけでなく、予期せぬトラブルを関係者一丸となって解決する必要がある。そして、何より重要なのは、「関係者との相互理解を深め、信頼関係を築き上げる」人としての力量だ。常に新しい課題に立ち向かい、人の力を試し、磨き続けられるのが、この仕事の醍醐味といえるだろう。

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理工系のセンスを活かし、日本経済のかたちを創る

“金融は経済の血液”という例えになぞらえると、金融庁の任務は“経済の心臓を動かす”ことだといえる。 金融庁の最大のミッションは、金融の機能を充分に発揮させ、経済の安定化・活性化を図り、それによって国民一人ひとりの幸せに貢献すること。金融は、私たちが生活するためのインフラであり、社会のあらゆる経済活動の基盤といえる。金融システムを設計・運用することは、すなわち、日本経済を創り上げていく、ということにほかならない。 近年、ITや金融工学の発展が、金融をより高度化・複雑化させ、経済・社会の様相を変化させてきた。そうした時代の中で、金融行政も一層の進化が求められている。そこでは理工系の学問を専攻してきた学生が培ってきた思考力、分析力や創造力が必要とされている。 日々グローバルに進化を続ける金融・金融行政の最前線で、若手職員のうちから新たな課題に取り組める金融庁では、幅広い視野と専門性の両方を身に付けられる場が用意されている。理工系出身の職員がチームの中心となって法律を改正したり、留学して経済学の博士号を取得したりするなど、様々なフィールドで成長し、金融行政の第一線で活躍することが可能だ。

多様な人材が活躍するグローバルな環境でビジネスを体験してみませんか？

米国ニューヨークに本社を置き、グローバルに事業を展開する総合金融会社であるJPモルガン・チェース。日本においては、投資銀行、債券・株式、為替資金などのマーケット業務、資金決済や貿易金融、資産管理の媒介、資産運用などのサービスを事業会社、金融機関、機関投資家、政府機関などのお客様に提供している。 同社では社員の長期的なキャリア形成を支援する体制が整っており、社員のために様々な研修プログラムが用意されている。そのため、社員は自分が進むべき方向を見極めながら金融プロフェッショナルとしての実力をつけ、若手でも重要なポジションで活躍している。また、個々人のライフサイクルに応じて柔軟に働き方を調整できるため、新卒で入社して長期的にキャリアを積み重ねている社員も多い。 J.P.モルガンでは専攻分野を問わず様々な経験を持った新卒者の採用に積極的で、理系出身者はその論理的思考能力や仮説検証能力を存分に活かすことができるだろう。

世界中の人々の暮らしを支えるIHIのものづくり

各種プラント、大型機械、物流システム、ジェットエンジン、宇宙開発など、様々な分野で常に技術の最先端を追求し続けているIHI。メーカーの中でも総合重工業にカテゴライズされるIHIだが、近年では“製品を作る”だけにとどまらず、まだ世の中に無いシステムをゼロから提案、構築、メンテナンス、運用するなど、ビジネスの範囲を広げており、機械系のみならず情報系の活躍フィールドも数多く存在している。 その動きを加速させているのが高度情報マネジメント統括本部だ。「過去より蓄積してきたデータとIoT／ICTの適用で新たに獲得するデータをAI／データ分析により利活用し、IHIにしかできないお客さま価値を創造し、社会課題を解決する」というデジタルトランスフォーメーションの主導をミッションとし、より豊かで安全な社会づくりを目指す。具体的には、IHIグループ共通のIoTプラットフォームを展開し、お客さまに納入した製品の稼働状況をリアルタイムに見守ることで安心・安全な活用を支援したり、稼働データの分析による故障予兆診断や最適な運用およびオペレーションの提案を行っている。 IHIは今後も「安全・安心」「豊かさ」を目指して、「技術」と「ものづくり」の強みを結集し、同社ならではの「価値」を形あるものとして世に送り出していく。世界中の人々の夢の実現に向けて、一緒に挑戦してくれる仲間をIHIは待っている。