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オムロングループ
事業を通じて社会的価値を創出し、社会の発展に貢献し続ける
オムロンは1933年の創業以来、オートメーションのリーディングカンパニーとして、世界初の無人駅システムやオンライン現金自動支払機を開発するなど、社会の発展に大きく貢献してきた。同社は「企業は社会の公器である」という考えを基盤に社会的課題の解決に挑戦し、5つの事業ドメインを通じて、よりよい社会の実現を目指している。 まず、「制御機器事業」では、モノづくり現場における自動化を推進し、地球環境との共存と作業者の働きがいを両立させるサステナブルな未来を支えている。「ヘルスケア事業」では、健康寿命の延伸や医療費の削減を目指し、世界中の人々が健やかに生活できる環境づくりに取り組む。「社会システム事業」では、社会インフラを支える製品やサービスを提供し、人々が安心・安全・快適に暮らせる社会の実現を目指す。そして、「電子部品事業」では、製品の高機能化や小型化を通じて社会の利便性向上と発展に寄与し、「データソリューション事業」では、モノづくりからデータ活用型のソリューションビジネスへ進化させ、より利便性の高いサービスを提供していく。 そのオムロンは新たな長期ビジョンとして「Shaping the Future 2030（SF2030）」を策定。社会の変化因子として「高齢化」「気候変動」「個人の経済格差の拡大」の三つを重点的に捉え、これらに対応するべく「カーボンニュートラルの実現」「デジタル化社会の実現」「健康寿命の延伸」といった社会的課題の解決に注力し、より持続可能で豊かな社会の創造に貢献していく。
- 27卒採用
- 会社説明会
- 27卒採用
- 商品開発、研究開発、生産技術、品質保証、知財、アプリケーションエンジニア、システムエンジニア 等
日本銀行
日本経済の最適解を導き出す理系の力
日本銀行は1882年の設立以来、日本の中央銀行として「物価の安定」と「金融システムの安定」という二つの使命を担ってきた。営利を目的とする民間企業とは異なり、その行動原理は「公共性」にある。具体的には、日本で唯一の「発券銀行」として現金を供給するほか、経済の体温計とも言える物価の安定を図る「金融政策」の立案、さらに「銀行の銀行」として決済システムの安全性を確保し、金融機関の健全性を維持している。中長期的な視点から日本経済の礎を築き、人々が安心してお金を使える環境を維持することが日本銀行に課せられた役割なのだ。 これら高度な公共的任務を遂行する上で、理系人材の専門性は不可欠な武器となっている。国内外の膨大な統計データを用いた経済・金融情勢の緻密な分析や、複雑な社会課題を読み解く統計作成業務には、データサイエンスや統計学の知見が欠かせない。また、デジタル社会を支える大規模な決済インフラの設計・開発や、最新のIT技術を用いた業務効率化には、コンピュータサイエンスの専門力が求められている。 自ら仮説を立て、数理的なアプローチで論理的に最適解を導き出す理系特有のセンスは、変化の激しい現代の金融環境において、政策の客観性を担保する重要な鍵といえるだろう。多様なバックグラウンドを持つ理系人材の数理的素養が日本の未来を支えているのだ。
- 27卒採用
- 27卒採用
- 総合職、特定職（業務分野特定タイプ）、特定職（専門分野特定タイプ）、一般職
ソニー損害保険株式会社
ソニーグループの技術と金融サービスの融合で、ダイレクト損保の頂点へ
「他人のやらないことをやる」というソニーグループの精神を受け継ぎ、常に創造と革新にチャレンジしながら、お客様のニーズにマッチした「新しい顧客価値の創造」に挑み続けて来たソニー損害保険。同社はダイレクト型損害保険において”22年連続売上NO.1”を達成。お客様に合理的で質の高い保険商品を提供し、安全で安心できるパーソナルライフの実現に貢献することを目指している。 ソニー損保は、ソニーグループが保有するAIやセンシング、クラウドコンピューティングなどのテクノロジーを活用した運転特性連動型自動車保険を開発・販売。ダイレクト型損保のリーディングカンパニーとして業界の成長を牽引するべく、自動車保険の成功モデルの横展開推進や、顧客体験の最大化、ソニーグループのもつテクノロジーの活用を積極的に推進していく。 同社はアクチュアリー関連部門およびIT・システム部門で理系人材を積極採用しているという。新商品やシステムの開発および企画業務を担う両部門では一定の経験を積んだのち、希望に応じて他部門へ異動し、前部門で培った専門性を経営、企画分野等の他領域で活かせる幅広い活躍フィールドが広がっている。
- 27卒採用
- 27卒採用
- 全国勤務型社員：GS社員（アクチュアリーコース、IT・システムコース、総合コース）
三菱UFJ信託銀行株式会社
「人をつなぐ。未来をつなぐ。」信託型コンサルティング＆ソリューション
三菱UFJ信託銀行は、三菱UFJフィナンシャル・グループの中核を担う信託銀行。リテール、法人、不動産、証券代行、受託財産、市場、システムデジタルなど10の事業領域を展開。「信託型コンサルティング＆ソリューション」をビジネスモデルとして掲げ、コンサルティングのみならず、お客さまにとって最適なサービスを提供し、課題解決後もサポートできるのが強み。複雑化する社会課題の中で、信託の「専門性」を活かし、グローバルビジネスや、新規ビジネスの創出にも目を向け、時代を先取りする「先進性」を強みに、お客さま・社会の想いを次世代につなぐ存在を目指す。 同社には理系の素養を活かし、活躍する多くのプロフェッショナルが存在している。企業年金制度を支える年金アクチュアリー、膨大な資産をグローバルに運用するファンドマネージャー、緻密なリスク分析を行うリスク管理に加え、近年ではDX化、AIを用いた新ビジネスの展開など多岐にわたる。 「情報やリスクを正しく評価・分析する力」や「課題を多角的に検討し、論理的に説明する力」など、まさに理系学生が学び培ってきた能力を発揮し、自らを高め真のプロフェッショナルとして活躍できるフィールドが広がっている。
- 27卒採用
- インターン
- インタビュー
- インターン
- 【1】2days企業研究プログラム for 理系【2】ファンドマネジメントコース：5daysファンドマネジメント・インターンシップ【3】アクチュアリーコース5daysインターンシップ【4】システムデジタルコース5daysインターンシップ【5】5daysインターンシップ「TRUST TO LAST」《全学年対象》
- 27卒採用
- 全国コース、地域特定コース ※全国コース、地域特定コースは入社後3年目以降、転換の応募が可能になります。
エステー株式会社
世界の空気をかえる、新たな挑戦
日用品の市場規模は消費者ニーズの多様化と共に広がりを見せており、そのニーズを取り込むための新商品開発競争は激しさを増している。そのような日用品業界において、ニッチ特化型生活日用品メーカーとして独自性の強いブランドを数多く保有しているのがエステーだ。同社は、脱臭剤、除湿剤、防虫剤といった様々な製品領域において国内シェアNo.1（※）を獲得するとともに、『消臭力』や『ムシューダ』といった高いブランド力を誇る製品を数多く市場に送り出している。 同社の強みは、独自の商品開発力。米の防虫剤『米唐番』、くつ用合成洗剤『おひさまの洗たく』などニッチ市場にも数多く挑戦。「聞いてわかる、見てわかる、使ってわかる」を商品開発のキーワードに、他社に追随を許さない独自の「世にない商品」を生み出し続けている。 エステーが掲げているビジョンは、「空気を通して暮らしを明るく元気にする」こと。今後は「日用品メーカー」の枠組みを超え、人々の健やかで笑顔のある人生に貢献する「ウェルネス・カンパニー」を目指す。世界中のお客さまの笑顔ある豊かな人生のためにエステーは挑戦を続ける。 ※株式会社インテージ調べ（SRI⁺カテゴリーによってフィルターあり／2023年1～12月で集計、使い捨てカイロのみ2023年4月～2024年3月で集計）
- 28卒採用
- インターン
- インターン
- 【1】研究・開発コース 1DAYインターンシップ 【2】エステーのことが分かる！オープン・カンパニー《28卒対象》
- 28卒採用
- ※昨年度実績のため変更の可能性あり 【理系のみ】研究開発コース／製造技術コース、【文理不問】営業コース／製造事務コース／社内SEコース
ベイン・アンド・カンパニー
「クライアントに変革をもたらす」 世界有数の戦略コンサルティングファーム
データを分析して報告するアナリスト的役割にとどまらず、「結果主義」にこだわるアプローチでクライアントの最重要経営課題の解決のために価値を提供し続けている世界トップレベルの戦略コンサルティングファーム、ベイン・アンド・カンパニー。同社は1973年に米国ボストンで創設され、現在世界40カ国に67都市のネットワークを展開している世界有数の戦略コンサルティングファームだ。 ベイン・アンド・カンパニーのコンサルティングにおけるこだわりは、徹底的な結果主義だ。結果主義の実現のために高度なグローバル・チームワーク・カルチャーを擁しているのも同社の特徴であり、1982年に設立された東京オフィスにおいても国内およびグローバル企業の最重要経営課題の解決と結果の実現を目指して業務に取り組んでいる。 同社においては理系出身のコンサルタントも多く、「答えのない課題に対し仮説を立て、検証する」という研究で培った経験を、ビジネス課題へのアプローチとして活かせる環境がある。短期間で結果を出すことが求められる刺激的な環境で、社会・経済における課題を解決したいという想いを持った理系人材からのエントリーを同社は待っている。
- 28卒採用
- インターン
- インターン
- アソシエイトコンサルタント《28卒対象》
- 28卒採用
- アソシエイトコンサルタント
独立行政法人製品評価技術基盤機構（NITE）
確かな技術と情報が支える、「くらしの安全」と「未来への挑戦」
身の回りの製品事故の原因究明、大型蓄電池の安全性評価、新規化学物質の審査、産業を支える微生物資源の保管・提供、各種認証機関の審査――これらは製品評価技術基盤機構（NITE）の業務のほんの一部だ。 NITEは経済産業省所管の行政執行法人として、国の法令執行や政策を技術面から支援。確かな技術力と信頼性の高い情報を武器に、「製品安全」「化学物質管理」「バイオテクノロジー」「電気安全評価」「適合性評価推進」の5分野において、くらしの安全と未来への挑戦を支えている。 多岐にわたるミッションを完遂するため、国家公務員一般職の全技術区分から多様なバックグラウンドを持つ人材を広く採用。様々な理系の専門性を活かして社会に貢献できるフィールドがNITEにはあるのだ。 また、ワークライフバランスの充実にも注力しており、在宅勤務やフレックスタイム制など、ライフスタイルに合わせた柔軟な働き方を推進。女性活躍を証明する「えるぼし認定」の取得や、男性職員の育児休業取得率85％（令和4～6年度実績）など、誰もが安心して長く活躍できる環境が整っている。 国家公務員という立場から、確かな専門技術を手により良い未来を切り拓く。技術を活かして社会に貢献したい理系人材の挑戦をNITEは待っている。
- 28卒採用
- インタビュー
- 28卒採用
- 国家公務員一般職（大卒程度） 全技術区分・行政区分・教養区分
株式会社エーディーシー
アナログ計測技術が切り拓く未来。先端開発に不可欠な「究極の精度」
音声、画像、計測・制御機器など、現実世界とデジタル機器の橋渡しに不可欠な電子回路・信号処理技術「AD変換・DA変換技術」。デジタル全盛の現代でも、あらゆる物理現象の根源はアナログであり、その計測技術はデジタル社会に不可欠な基礎といえるだろう。 電子計測器の専門メーカーとして高度なアナログ計測技術を磨き続けてきた株式会社エーディーシー。同社が提供するデジタル・マルチメータ、直流電圧電流源、エレクトロメータ、光計測器といった製品群は、「高精度・高安定度」において市場から極めて高い評価を獲得している。 同社の特色は、時代の変遷に伴う最先端の市場ニーズを的確に捉え、世界トップレベルの基本測定技術をタイムリーに提供することにある。ハイブリッド自動車のキーパーツである電池充放電制御装置の開発やノーベル賞を受賞した青色LEDの製造支援など、社会変革の裏側には常に同社の計測器が存在してきた。同社の製品群は、自動運転、EV、AI、ロボットといった先端技術を力強く支え、社会の発展に欠かせないインフラとなっている。 エーディーシーの技術革新を支える原動力は、全社員の約40％を占めるエンジニアたち。数学や物理学といった理系としての基礎素養があれば、電子計測器の専門知識が未経験でも入社後の研鑽によって充分に応用・成長が可能な土壌があるため、機電系に限らず幅広い理系人材の挑戦を同社は待っている。
- 28卒採用
- 会社説明会
- 28卒採用
- 【エンジニア】アナログ／デジタル電気電子回路、組み込みソフトウェア、アプリケーションソフトウェア、機構設計（開発部）
株式会社オールフォーエスピー
全工程・全領域を自社内で完結させる「真のワンストップ」エンジニアリング
自社の基幹技術である「Webアプリケーション開発・Webデザイン・NWデザイン」を融合し、真の“Management Services Provider”としてお客様のビジネス価値向上に貢献する、株式会社オールフォーエスピー（ASP）。通常は専門会社が分かれるデザイン、ソフト開発、インフラ構築、セキュリティ維持のすべてを一社で完結させ、インターネットに関するあらゆる領域をワンストップで提供する独自の体制を構築している。 同社の最大の特徴は、「100％受託開発（オーダーメイド）」へのこだわりだ。客先常駐やSESは一切行わず、全社員が秋葉原の本社内で「部門の垣根を超えたチーム」としてモノづくりに没頭する。直接取引（一次請け）が主体であるため、顧客と対話しながら最適な納期や仕様を決定でき、IT業界特有の無理なスケジュールとは無縁の環境を実現。エンジニアの健全なワークライフバランスを確立している。 エンジニアにとっては、この融合された環境こそが最大の成長基盤となる。自社内にデザイナーからインフラエンジニアまでが共存しているため、日々の業務を通じて専門外の知識も自然と吸収可能だ。実際にプログラマーからデザイナーへとキャリアチェンジを果たす社員もおり、本人の意欲次第で将来の可能性は無限に広がる。ASPには技術者一人ひとりが幅広い技術と交渉力を備え、マネジメントの領域まで視野を広げて成長できる環境があるといえるだろう。
- インターン
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- Webエンジニア1日仕事体験（ネットワークエンジニア&プログラマー）《全学年対象》
日鉄エンジニアリング株式会社
世界最高水準の総合エンジニアリング技術
有史以前より人類の文明に寄与し、今日も広範囲な産業を支える“鉄”。日鉄エンジニアリングは国内初の製鉄所建設に携わり、“鉄”の製造技術、プロセス技術、加工技術、熱・防食・溶接・鋼材などの要素技術における世界トップクラスの水準を誇っている。 近年、同社は製鉄プラント領域を飛び出し、環境負荷の低減・省エネ対策・地域社会にも貢献しており、環境ソリューション領域では、ごみを溶融して再資源化するプロセスを実用化。エネルギー領域では顧客ニーズに合致したトータルエネルギーソリューションを提案。海洋領域では国内外で海洋インフラ建設などを請け負い、羽田空港D滑走路建設にも参加。2024年1月に商業運転を開始した北海道石狩湾新港洋上風力発電所の建設プロジェクトにも参画している。建築・鋼構造領域では、建築総合請負のほか特殊鋼構造物の設計・施工を世界で手掛けており、同社の技術力は国内外からの注目度も高い。 同社が手掛けるプロジェクトに一つとして同じものはなく、クライアントごとに受注後から納品までのEPCプロセス（設計 engineering、調達 procurement、建設 construction）をオーダーメイドでプランニングし、各フェーズのプロフェッショナルたちが一気通貫で付加価値を生み出してる。 日鉄エンジニアリングの強みは多様な事業領域とビジネスを創り出す力であり、それを支えているのは多様な専門性を有した理系人材たちだ。機械、電気、化学、衛生、建築、土木、情報など、広域な活躍フィールドがあり、近年ではデータサイエンスやAIを活用したDX推進など、理系人材の活躍の場は広がり続けている。
- インターン
- 会社説明会
- インターン
- 日鉄エンジニアリング 理系学生対象 夏季インターンシップ《全学年対象》
第一ライフテクノクロス株式会社
テクノロジーとビジネスをＸ（クロス）させ、新たな価値を創出する
Daiichi Lifeグループのデジタル戦略を担うシステム開発会社として、長年にわたり生命保険ビジネスを支えるITソリューションを提供してきた第一ライフテクノクロス（以下：DLTX）。保険の営業活動から新契約の締結、資産運用、保険金の支払いに至るまで、多岐にわたる業務をITで支え、保険領域における業務課題を的確に把握することで最適なシステム対応を実現してきた。 同社の主要な事業領域は5つ。保険数理や商品知識を活かして基幹業務を支える「保険システム」に、営業活動をサポートする「営業支援システム」。安定的な資産運用と事務効率化に貢献する「資産運用・会計システム」、大量のデータを扱い高度なセキュリティを求められる「基盤システム」。そして、先端技術の研究・データ活用を通じて顧客体験の向上をめざす「DX推進」を展開。さらに、グループ外へのシステムソリューション提供にも注力しており、金融業界を中心に開発実績を拡大。グループ外に対して信頼性の高いITソリューションを提供することで社会全体の価値創造に貢献している。 DLTXの強みはITと保険ビジネスを「つなぐ」視点だ。現場の業務を深く理解し、真の課題を見出す力、そしてテクノロジーで解決する企画力と実行力を兼ね備えている。安定稼働とセキュリティを重視した「守りのIT」と、ビジネス変革や競争力強化を推進する「攻めのIT」の両輪をもって、同社は変化し続ける社会や保険業界の課題に対応していく。
- 28卒採用
- 27卒採用
- 会社説明会
- 28卒採用
- 総合職（システムエンジニア）
- 27卒採用
- 総合職（システムエンジニア）
ゴールドマン・サックス
ゴールドマン・サックスの最大の資産は優秀な人材
世界でも最も伝統ある金融機関のひとつであるゴールドマン・サックス。その創業は1869年にさかのぼり、金融業界において長きにわたり確固たる地位を築いてきた。 長い歴史を持つ同社を支えているのは、「多様性」と「チームワーク」であり、幅広い専攻分野から多種多様な背景、経験を持った人材が集まる。その多様性の中で、チームを組み個人のスキルや専門知識を仲間同士で補完することで、大きな相互作用を起こし、最高のパフォーマンスを発揮している。こうしたチームワークは社員一人ひとりに深く浸透しており、刺激的で充実感ある職場環境が生み出されている。それゆえ、社員の育成には惜しみない情熱を注いでおり、特に新入社員には様々なトレーニングプログラムが用意され、入社前は会社の補助による語学研修、入社後も業務に必要なスキルを身につけるための研修プログラムが綿密に組まれている。 同社には、論理的思考力と知的好奇心を持ってアクションを起こせば、120％の実力を発揮できる環境が整っている。自分のポテンシャルを信じ、この世界でプロフェッショナルになりたいと挑戦していく志のある人なら、ぜひ飛び込むべき会社だ。
- インターン
- インターン
- ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント、アセット・マネジメント（オルタナティブ投資）部門、証券部門、投資調査部門、投資銀行部門、オペレーションズ、コントローラーズ部門《28卒対象》
総務省
国家の基盤と人々の暮らしを支える総務省
日本の国家基盤と国民生活の安定を支える重要な行政機関であり、幅広い機能を担っている総務省。その管轄分野は多岐にわたり、国の基本的な行政制度の管理・運営、公的統計の総合的な品質向上に向けた取組の推進、地方自治制度の企画、消防・防災への対応や、情報通信技術（ICT）を活用した様々な政策の推進など、国民生活の根幹に関わる業務を担っている。 少子高齢化や地方間格差の拡大、国際競争力強化といった様々な課題に対応すべく、総務省は行政改革や政策評価、地方分権改革、地方税財源の充実、地域活性化、安全・安心な社会基盤の確保に取り組んでいる。特に政策立案（Evidence-based Policy Making）を支える公的統計の整備、防災・減災対策、国土強靭化、ICT産業の国際競争力向上や地域デジタルトランスフォーメーション（DX）推進など、幅広い施策を通じて社会経済システムの改善や改革を進めることで次世代における新たな発展基盤の構築を図っている。 総務省のこれらの取組みには数学、物理、情報工学など、幅広い理系領域の専門知識が必要であり、多様なバックグラウンドを持つ人材を求めている。理工系の専門性を活かし、国民の生活を支えるために新たな挑戦をしたいと考える人々にとって、魅力的なフィールドといえるだろう。
- 28卒採用
- 27卒採用
- 28卒採用
- 統計行政（総合職事務系（理工系））、消防行政（総合職（行政職、研究職））、情報通信行政（総合職技術系）
- 27卒採用
- 統計行政（総合職事務系（理工系））、消防行政（総合職技術系）、情報通信行政（総合職技術系）
原子力規制委員会
理系の専門性や知見が人と環境を守る力になる
2011年3月11日に発生した東京電力福島第一原子力発電所事故。その教訓を踏まえ、原子力規制委員会は設置された。「二度とあのような事故を起こしてはならない」原子力規制委員会はこの強い決意を胸に、科学・技術的根拠に基づいて日々「安全」を追求している。「原子力規制」という「人と環境を守る力」を通じて安全な社会を実現するために、理系人材が積み重ねてきた知識や知見を必要としている。 原子力規制委員会は、「原子力発電所の規制」だけではなく、「原子力利用の安全性・セキュリティに関する規制」「原子力災害対策・放射線の監視に関する政策立案」、「核拡散防止に関する取組」、「放射線利用に関する規制」「原子力の安全に関する研究活動」など、幅広い業務に取り組んでいる。 組織名称から「原子力分野の専門知識がないと活躍できない」と思われがちだが、原子力施設はあらゆる分野の技術が集まって成り立っているため、様々な分野の科学・技術的な知識が不可欠。原子力規制委員会は幅広い分野の専門性を活かせる職場であり、かつ研修制度も充実していて多岐にわたる分野を学べることから、多様なバックボーンの人材を歓迎している。理系の専門性を活かし、国家公務員として、「人と環境を守る」仕事に取り組んでみてはいかがだろうか。
- 28卒採用
- 27卒採用
- 28卒採用
- 国家総合職・国家一般職・研究職／全部署
- 27卒採用
- 国家総合職・国家一般職・研究職／全部署
財務省
庁舎と未来を築く
健全財政の確保、公平な課税の実現、国庫の管理などを所管する財務省。同省は効率的で持続可能な財政への転換を図ることで民間需要主導の持続的経済成長の実現を目指し、少子高齢化やグローバル化といった経済社会の構造変化に対応できる21世紀のあるべき税制を追求していく。 多様な職員一人ひとりを大切にし、風通しが良く、効率的で実行力の高い組織が一丸となり、適正・公平な行政を通じて様々な関係者と協働しながら質の高い政策を作り上げている財務省。国民、納税者、さらには将来世代の視点に立って、これからも社会の持続可能性を広く検討していく。 同省では建築・土木系、機械系、デジタル・電気・電子系の財務技官を積極採用しており、同職は財務省本省が管理する施設の維持管理を担っている。財務省本省が管理する庁舎や国家公務員宿舎の改修や修繕をはじめ、空調設備や電気設備等の維持管理などを自らの手で行うことで、技術職の専門集団として、全職員が安心して職務を遂行できるよう施設の整備に取り組んでいる。工事の設計・積算から監督まで一貫して担当できるのが特徴で、幅広い業務経験を積みながら自らのスキルを磨きたいという理系人材を待っている。
- 28卒採用
- 27卒採用
- 28卒採用
- 一般職技術系
- 27卒採用
- 一般職技術系
損害保険料率算出機構
数理・工学・ITスキルを活かし、損害保険を通じ人々の生活を支える
企業活動や社会生活のあらゆるリスクをカバーする損害保険。その損害保険を中立・公正な非営利の立場から支えているのが、損害保険料率算出機構（以下：損保料率機構）である。同団体は、「保険契約者等の利益を守り、損害保険業の健全な発達に寄与する」という社会的な使命を果たすため、主に３つの業務に取り組んでいる。 『料率算出』では、会員保険会社等から収集した大量のデータをもとに科学的・工学的手法や保険数理などの合理的な手法を用いて、自動車保険・火災保険・傷害保険などの参考純率および自賠責保険・地震保険の基準料率を算出し、会員保険会社に提供している。『損害調査』では、自賠責保険（共済）の損害調査（傷害等による損害と事故との間に因果関係があるかどうか、後遺障害がどの等級に該当するか等）を行い、その結果を保険会社等に報告している。『データバンク』では、保険に関する数多くのデータを収集・整備して料率算出や保険統計の作成に活用するとともに、様々なリスクの分析・研究も行っている。 損保料率機構では、精度の高い統計に基づく適正な参考純率と基準料率を算出し、金融庁や会員保険会社に説明できるアクチュアリー正会員を筆頭に多くの理系人材が活躍している。大量のデータを使用した統計表の作成・公表や各種調査・研究活動では、数学や統計・工学的知識、プログラミングやデータ分析のスキルが活かされており、社内インフラ（情報システム部）領域でも、ITスキルを有した理系人材を歓迎している。
- 27卒採用
- インタビュー
- 27卒採用
- 総合職員A（転居転勤あり）、総合職員B（転居転勤なし） ※転居転勤あり・なしで職務内容に違いはありません
株式会社FUTUREWOODS
「売れる」の未来を 『カガク』する
企業のマーケティングにデータサイエンスのアプローチを活用することで、成果の最適化に取り組んでいるFUTUREWOODS。自社開発のプロダクトの営業支援サービスである『FutureSearch』と『SalesRadar』を運営しており、東証一部上場の大手企業から中小企業まで、3,000社以上の幅広いクライアントに採用されている。 さらに進化を加速させる情報技術を最大限に活用しながら、マーケティング・営業の領域に存在する問題を段階的に解決していきたいというのが、FUTUREWOODSのビジョンだ。AI技術を活用した多面的な企業データベースや、セールス推進やマーケット分析に必要な様々なソリューションの独自の仕組みを構築しているという強みを生かし、その結果として世の中の営業やマーケティングに関わるすべての人の「不」の解消にIT技術を駆使して取り組んでいる。 同社のソリューションを支えているのは、データ解析、機械学習、ディープラーニングからWebのフロントエンドとバックエンドの開発といった幅広い技術領域だ。Webのフロントエンドとバックエンドの開発スキルに加えてデータサイエンス領域にも知見があり、エンジニアとして成長したい方や、スキルを活かして社会の仕組みを変えるサービスを提供したい方、成長企業と共に自身も成長したい方の挑戦を同社は待っている。
- インターン
- インターン
- テクノロジーコンサルタント―ビジネス×テクノロジー 複合型インターン（エンジニア／AI活用／マーケ・営業）《全学年対象》
特許庁
多様な専門性を有した理系人材が、知的財産分野から日本経済の発展に貢献
企業価値や競争力の源泉として注目が高まり続けている“知的財産”。例えばグローバルに展開する企業にとって、特許権、商標権、意匠権といった知的財産権は重要な経営資源であり、その管理方法を誤れば模倣品の氾濫によって有望なマーケットを失うことや、逆に特許侵害で巨額の賠償金を請求されることもある。 極めて重要性の高い知的財産領域で、特許法をはじめとする産業財産権を所管して日本経済の発展を知的財産の面から支えてきたのが特許庁だ。同庁における特許審査官は、特許の審査・審判業務に従事するとともに、知的財産に関する施策の企画立案、国際業務、法整備、スタートアップ支援等に携わり、日本の技術開発や産業の発展に寄与してきた。 その特許庁が期待しているのは様々な専門性を有した多様な理系人材の力だ。特許審査官は、先端技術による発明の内容やその意義を理解し、適切に特許性を判断していくことが求められる。審査の一つ一つが、日本経済や産業に影響を与えうるものであり、その社会的意義は極めて大きい。自身の専攻で培った専門性をベースに先端技術を含む知識のアップデートに努め、「知的財産制度を通じて日本経済の発展およびイノベーション促進に貢献したい」という志を持った理系人材のエントリーを特許庁は待っている。
- 27卒採用
- インターン
- 会社説明会
- インターン
- 特許庁サマープログラム《全学年対象》
- 27卒採用
- 国家公務員総合職（技術系、特許審査官）
積水化学工業株式会社
世界に誇る「際立つ技術×品質」で社会と地球環境を支える化学メーカー
プラスチック成形加工のパイオニア企業である積水化学工業株式会社（旧：積水産業）の設立以来、積水化学グループは70年以上にわたって幅広い分野で「ひとびとのくらし」と「社会基盤」を豊かにするため、“際立った”商品・サービスの創造を通じて、社会とともに成長を遂げてきた。 積水化学グループは大きく分類すると4つの組織から構成されている。創業事業である「高機能プラスチックス」領域では、導電性微粒子、液晶用シール材、自動車向け合わせガラス用中間膜といった世界シェア№1（自社調べ）製品を数多く保有。自動車、エレクトロニクス、医療、建築材料を中心に高度な樹脂配合・成形・表面機能化技術で独自製品を生み出している。 「住宅」領域では、「セキスイハイム」ブランドを展開し、ユニット工法を駆使して、快適／安全・安心／環境に配慮した鉄骨系と木質系の住宅提供を通じてリーディング企業にふさわしい事業を展開。 「環境・ライフライン」領域では、廃棄物の高度処理システム、環境リサイクルシステムなど、環境と次世代インフラへの対応をテーマに独自性の高いソリューションを提供している。 「コーポレート」領域では、フィルム型ペロブスカイト太陽電池の実地試験・量産化、次世代を担う研究開発プロジェクト、ものづくりを支える技術研究、新規事業立案などを担っている。
- 27卒採用
- インターン
- インターン
- 積水化学のインターンシップ《28卒対象》
- 27卒採用
- 技術系：研究・製品開発、設備設計、住宅設計、情報システムなど 事務系：住宅営業、国内海外営業、経理、総務、人事など
ボストン コンサルティング グループ
「正解のない難問」に挑む 世界をリードする経営コンサルティングファーム
ボストン コンサルティング グループ（BCG）は、1963年にアメリカで戦略コンサルティングのパイオニアとして創立された経営コンサルティングファームだ。創立以来、ビジネスや社会のリーダーとともに戦略課題の解決や成長機会の実現に取り組んできた。1966年にはボストンに次ぐ世界2番目の拠点として東京に進出。現在50カ国に100以上の拠点を構え、32,000人のネットワークを築いている。 日本でも最も長い歴史を持つグローバル・経営コンサルティングファームとして、日本国内の産業・クライアントに深く根ざしてきた。培った幅広い経験とノウハウを活かし、コンサルティングサービスを提供している。近年では、AIやサステナビリティなど、最先端で社会的インパクトが大きいCEOアジェンダにも取り組んでいる。 同社が求めているのは、創造的な思考力、クライアントと共に大きな変革や大胆な戦略を実現に導くヒューマンスキル、そして日々自己研鑽を続ける意欲ある人材である。知的好奇心や思考力を活かして社会に貢献したい方、グローバルな視野を持ち世の中を変えたい方はぜひチャレンジしてほしい。
- インターン
- インターン
- コンサルタント部門《28卒対象》