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全国共済農業協同組合連合会（JA共済連）
国内トップクラスの事業規模を誇る組織で、日本中の安心を数理から支える。
JA共済連は、保有契約高約210兆円を誇る国内トップクラスの共済団体だ。「ひと・いえ・くるま」の総合保障の提供を通じて日本中の組合員・利用者に安心と満足を届けることを使命としている。JA共済連の事業形態は相互扶助を基本理念とする協同組合であり、一般的な保険会社とは一線を画す。利潤追求を目的とせず、地域社会や農業の持続的発展への貢献に取り組んでいる。 社会環境が複雑に変化する現代において、JA共済連は協同組合の精神を基盤としつつ、保障制度の充実を図るとともにデジタル技術の積極的な活用を進めている。具体的には、ビッグデータ分析やオンラインサービスなどを通じて事業の高度化を推進し、組合員・利用者へより質の高いサービス提供を目指している。 これら事業を支えるのが、数理領域の専門職であるアクチュアリーだ。同職は数理の専門家として「ひと・いえ・くるま」の総合保障を根幹で支える重要な役割を担う。その業務は、生命保障と損害保障の双方におけるリスクを高度に予測し、保障制度設計や掛金率（保険料率）の算出、さらには事業の健全性検証と多岐にわたる。 JA共済連では、商品開発、経営管理、リスク評価など、組織運営の中枢を担う幅広い分野での活躍フィールドが広がっている。高度な数学・統計の知識を駆使し、社会に確かな安心を届ける仕事は、大きなやりがいを得られるはずだ。
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防衛省
唯一無二の使命を担う日本の「最後の砦」。技術の力で、平和と独立に貢献。
国際社会は混沌に包まれており、安全保障のフィールドは陸海空に限らず、宇宙・サイバーを始め様々な領域へと拡大している。そのような情勢下で、日本の平和と独立、安全を守り抜く最後の砦が防衛省・自衛隊といえるだろう。日本の防衛は、駐屯地や飛行場などの「防衛施設」や、ミサイル・船舶・航空機などの「防衛装備品」といった物的基盤があってこそ実現される。その物的基盤を支えているのが、理系の専門性を活かして防衛政策に携わる「防衛技官」だ。 防衛省総合職における防衛技官の職種は大きく分けて二つ。自衛隊や在日米軍の活動基盤である防衛施設を対象として政策の企画・立案や建設工事・基地周辺行政などを実施する「施設系技官」と、自衛隊の能力発揮の根幹である様々な防衛装備品の取得や防衛生産・技術基盤の維持・強化に資する政策、諸外国と防衛装備技術協力などを担う「装備系技官」が存在している。 自衛隊の重要性が増す中、施設系技官・装備系技官は自らの専門性を駆使して防衛政策を形にするという経験を重ね、蓄積した知見をもとに前例のない課題にも果敢に挑戦し、解決していくことが期待されている。安全保障という「究極のインフラ」を整備し、日本の平和と独立を守るという唯一無二のフィールドで理系の力を活かしてほしい。
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- 総合職技術系（施設系／装備系）
経済産業省
「世界と日本の課題に挑戦する」世界と日本の流れを変える、流れを創る
日本の経済・産業を活性化させ、社会を豊かにするための政策の企画・立案・実行を手掛けている経済産業省。実は同省への入省者の約4割は理系出身者だ。取り組む課題は、エネルギー・環境からロボット、AI・IoT・ビッグデータ、バイオ・ヘルスケアなど、経済に関わる全ての産業分野にまたがる。国益をかけた国際交渉、産学連携、中小企業・地域活性化まで、より良い社会を創るためには業務に限界は定めない。 気候変動などの世界的な課題の解決にリーダーシップを発揮するとともに、少子高齢化など他の海外諸国が将来直面する課題の解決策を示すことが世界から期待されている日本。経済産業省は、「国富の拡大」を追求する官庁として、政策の企画・実行（国内外のルール・仕組み・インフラの整備、税・予算・研究開発プロジェクトなど）を通じて、世界と日本の課題を解決する産業を創出・振興する経済社会システムを設計・運営することで、世界の期待に応え、豊かな日本社会の実現に取り組んでいく。 経済産業省が理系学生に期待しているのは、科学・技術に関する知識だけではなく、研究を通じて培ってきた論理的思考力ややりきる力だ。この激動の時代、国民がこの先10年50年と安心して豊かに暮らせるように、日本のみならず世界を舞台に、その能力を活かして、「流れを変え、流れを創る」ための国策作りに一緒に挑戦してほしい。
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- 総合職（事務系、技術系）、一般職（事務系、技術系）
財務省
庁舎と未来を築く
健全財政の確保、公平な課税の実現、国庫の管理などを所管する財務省。同省は効率的で持続可能な財政への転換を図ることで民間需要主導の持続的経済成長の実現を目指し、少子高齢化やグローバル化といった経済社会の構造変化に対応できる21世紀のあるべき税制を追求していく。 多様な職員一人ひとりを大切にし、風通しが良く、効率的で実行力の高い組織が一丸となり、適正・公平な行政を通じて様々な関係者と協働しながら質の高い政策を作り上げている財務省。国民、納税者、さらには将来世代の視点に立って、これからも社会の持続可能性を広く検討していく。 同省では建築・土木系、機械系、デジタル・電気・電子系の財務技官を積極採用しており、同職は財務省本省が管理する施設の維持管理を担っている。財務省本省が管理する庁舎や国家公務員宿舎の改修や修繕をはじめ、空調設備や電気設備等の維持管理などを自らの手で行うことで、技術職の専門集団として、全職員が安心して職務を遂行できるよう施設の整備に取り組んでいる。工事の設計・積算から監督まで一貫して担当できるのが特徴で、幅広い業務経験を積みながら自らのスキルを磨きたいという理系人材を待っている。
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- 一般職技術系
PwC Japan有限責任監査法人
世界水準の高品質な監査手法と最新技術を持つプロフェッショナルファーム
PwCは、世界149カ国に37万人以上のスタッフを擁するプロフェッショナルファームで、PwC Japan有限責任監査法人は日本におけるPwCのメンバーファームである。同法人は会計監査だけでなく、幅広くアドバイザリーサービスも手掛けており、クライアントの企業価値向上を支援している。 PwCのグローバルネットワークを活用し、海外で活躍できる人材の育成にも積極的に取り組んでおり、海外拠点との人材交流など、グローバルなキャリア形成を考える方にとって理想的な環境がある。PwC Japan有限責任監査法人では、解析学、確率論、統計学の応用分野である金融工学やリスク管理のスペシャリストとしてのキャリアパスも用意されている。プロフェッショナルとして、自律的なキャリアを形成したい人にとっては魅力的な環境があるといえるだろう。 既に多くの理系出身者がその強みである「論理的思考力」を活かし、PwC Japan有限責任監査法人で活躍している。グローバルに展開するPwCのメンバーファームで幅広い知識を身に付け、高い専門性を武器にビジネスの第一線で活躍するコンサルタントを目指すには、絶好の環境が準備されている。
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- アクチュアリー職、リスク戦略コンサルタント職、公認会計士キャリアチャレンジ採用、デジタルイノベーションコンサルタント職、経営管理コンサルタント職、サステナビリティコンサルタント職、デジタルリスクコンサルタント職（旧ビジネスリスクコンサルタント）、財務報告アドバイザー職
積水化学工業株式会社
世界に誇る「際立つ技術×品質」で社会と地球環境を支える化学メーカー
プラスチック成形加工のパイオニア企業である積水化学工業株式会社（旧：積水産業）の設立以来、積水化学グループは70年以上にわたって幅広い分野で「ひとびとのくらし」と「社会基盤」を豊かにするため、“際立った”商品・サービスの創造を通じて、社会とともに成長を遂げてきた。 積水化学グループは大きく分類すると4つの組織から構成されている。創業事業である「高機能プラスチックス」領域では、導電性微粒子、液晶用シール材、自動車向け合わせガラス用中間膜といった世界シェア№1（自社調べ）製品を数多く保有。自動車、エレクトロニクス、医療、建築材料を中心に高度な樹脂配合・成形・表面機能化技術で独自製品を生み出している。 「住宅」領域では、「セキスイハイム」ブランドを展開し、ユニット工法を駆使して、快適／安全・安心／環境に配慮した鉄骨系と木質系の住宅提供を通じてリーディング企業にふさわしい事業を展開。 「環境・ライフライン」領域では、廃棄物の高度処理システム、環境リサイクルシステムなど、環境と次世代インフラへの対応をテーマに独自性の高いソリューションを提供している。 「コーポレート」領域では、フィルム型ペロブスカイト太陽電池の実地試験・量産化、ごみをエタノールに変換する技術など次世代を担う研究開発プロジェクト、ものづくりを支える技術研究、新規事業立案などを担っている。
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- 技術系：研究・製品開発、設備設計、住宅設計、情報システムなど 事務系：住宅営業、国内海外営業、経理、総務、人事など
エリーパワー株式会社
蓄電技術で環境問題・エネルギー問題の解決に挑む
2011年の震災以降、再生可能エネルギーが注目を浴び、電力不足・停電リスクへの対策が求められる中、経済産業省は「蓄電池戦略（2012）」「蓄電池産業戦略（2022）」を打ち出し、蓄電池の導入促進による市場創造を重要施策としている。 蓄電技術があれば、停電時の非常用電源としてだけでなく、発電とセットにすることで、ピークシフト・ピークカットが可能となり、分散化されたエネルギーを持つ社会インフラが実現。「蓄電技術」は、未来の日本・世界を担う技術なのだ。 2006年に設立したエリーパワー株式会社は、世界に先駆けて「大型リチウムイオン電池」の実現に成功。以来、蓄電池および蓄電システムの専業メーカーとして様々な新製品を開発し、世の中に提供してきた。これまでに同社の蓄電システムは累計出荷台数100,000台を超え、住宅・オフィスなどで主に使用される「小型蓄電システム」の分野では販売台数No.1を達成している。 同社のリチウムイオン電池の特徴は「安全性の高さ」であり、世界で最も厳格と言われている国際的認証機関TÜV Rheinland（テュフ ラインランド）の製品安全検査に合格している。高品質な蓄電池の製造を支えているのが、フルオートメーション化された生産ライン。人手の介在を無くすことで異物の混入を防ぎ、微量な異物が品質に直結する蓄電池にとって理想的な生産体制を構築している。 これからもエリーパワーは世界に誇る品質の製品を社会に広めることで、環境問題・エネルギー問題の解決に貢献していく。
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- 研究開発・設計開発、生産技術、制御・商品開発（ハードウェア・ソフトウェア開発）【理系ナビ特別エントリー】
株式会社エム・シー・アイ
ヘルスケア業界特化のマーケティング・コンサルティングファーム
今世紀、さらなる成長とイノベーションが期待されるヘルスケア業界。エム・シー・アイ（MCI）はヘルスケア領域に特化し、医薬品をマーケティング戦略で開発促進・市場流通させ、効率的な活用を実現することで社会的インパクトのある価値を創造しているコンサルティングファームだ。 同社は独自の医師調査パネルを保有し、製薬業界から年間900本以上のプロジェクトを実施しているマーケティングリサーチ事業と、製薬企業が展開するオウンドメディアを中心とした医師向けのウェブサービスやMRとオウンドメディアの連携を実現するデジタルマーケティングプラットフォームの推進などを手掛けるデジタルマーケティング事業を展開。国内外の製薬企業が抱える課題把握から、企画提案、分析、提言まで一貫して支援することで、単なる調査結果を提供する会社ではなく、マーケティングに関する戦略パートナーとしての役割を担っている。 2012年には米国最大のマーケティングコミュニケーショングループであるオムニコムグループ（NY証取上場）に参画、グローバル市場への成長機会、新たな事業開拓の可能性をさらに広げている。
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- マーケティングコンサルタント【理系ナビ特別エントリー】
三菱UFJ信託銀行株式会社
「人をつなぐ。未来をつなぐ。」信託型コンサルティング＆ソリューション
三菱UFJ信託銀行は、三菱UFJフィナンシャル・グループの中核を担う信託銀行だ。同社が金融のプロフェッショナル集団として提供しているのは、資産運用・資産管理、不動産、年金、証券代行、相続関連業務など、信託ならではの高度な専門性に基づいた幅広い商品・サービス。多様化するお客さまのニーズや社会課題に対し、最善の解決策を提案する（コンサルティング）だけでなく、具体的手段の提供（ソリューション）まで、一気通貫で実現する「信託型コンサルティング＆ソリューションビジネス」を展開している。 同社には理系の素養を活かし、活躍する多くのプロフェッショナルが存在している。企業年金制度を支える年金アクチュアリー、膨大な資産をグローバルに運用するファンドマネージャー、緻密なリスク分析を行うリスク管理に加え、近年ではデジタルトランスフォーメーションやFinTechを用いた新ビジネスの展開まで、理系出身のプロ人財が活躍できる広大なフィールドが拡がっている。 高度な専門性を発揮するためには、課題解決に臨む個々人が持つ“基礎力”がさらに重要であると同社は考えている。基礎力とは、「情報やリスクを正しく評価・分析する力」や「課題を多角的に検討し、論理的に説明する力」など。まさに理系学生が学び培ってきた、この能力をフルに発揮し、自らを高め真のプロフェッショナルとして活躍してほしい。
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- 【1】ファンドマネジメントコース：5daysファンドマネジメント・インターンシップ【2】2days企業研究プログラム for 理系【3】アクチュアリー冬ワークショップ【4】5daysインターンシップ「TRUST TO LAST」【5】1day業務体感プログラム「センタクシンタク」 【6】5daysシステム・デジタルインターンシップ
横河電機株式会社
「測る力」と「つなぐ力」で持続可能な価値を届けるYOKOGAWA
計測・制御・情報の技術をベースとして、1915年の創業から社会の変化をいち早くとらえ、自らを変革しながら成長を遂げてきた横河電機。100年以上にわたり、エネルギー、産業用素材、医薬品や食品といった幅広い産業のクライアントに最先端の製品やソリューションを提供し、社会の発展に貢献してきた。 主力の制御事業を中心に、売上の約7割は海外での売上で、グローバルでのエンジニアリング・サービス体制によるソリューション体制を構築。従業員もグループ約17,000人のうち6割が海外の社員となっており、今後もグローバル事業を拡大していく。 「YOKOGAWAは計測と制御と情報により持続可能な社会の実現に貢献する。YOKOGAWA人は良き市民であり勇気をもった開拓者であれ」という企業理念を掲げ、お客様の生産性向上とビジネス変革を支援するソリューションの提供を通じて社会を支えている同社。「測る力とつなぐ力で、地球の未来に責任を果たす。」は自らの存在意義をYokogawa’s Purposeとして定め、「その力を今日の社会課題の解決に生かし、人と地球が共生する未来をかなえたい」という想いが込められている。 横河電機は多様な理系専攻出身者を歓迎しており、研究開発、製品開発、ITエンジニア、マーケティングなど幅広いフィールドで活躍している。世界を舞台に様々な産業を支えるソリューションを提供したいという理系学生はぜひチェックしてほしい。
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マニュライフ生命保険株式会社
グローバルな環境と柔軟性のある自由な社風で「働きたいと誰もが思う会社」を目指す
マニュライフ・ファイナンシャル・コーポレーションは、1887年にカナダで設立された世界有数の大手金融サービスグループだ。アジアで125年以上にわたり事業を展開し、国際的なネットワークを通じて経済的保障、資産運用、資産形成のための商品・サービスを各国で提供してきた。日本では1999年にマニュライフ生命の事業を開始、アジアにおける重要拠点として、お客さまがより簡単に最適な保障を選択し、より良い毎日を送るための支援を行っている。 同社はダイバーシティ＆インクルージョンや、社員の成長を支えるキャリア支援制度の整備に注力しており、ライフステージに応じた休暇制度やフルフレックス、社外勤務制度、ドレスコードの自由化、昇降式デスクなど、柔軟な働き方を支える制度・設備が充実。初台本社には社員同士の交流を促す「MIRAIカフェ」や自由度の高いワーキングスペースも備えている。 多様な社員が年次や役職に関係なく意見を交わせ、若手も積極的にチャレンジできる風土もあり、「トップ・エンプロイヤー・ジャパン2025」や「D&I AWARD 2024 ベストワークプレイス」など、働きやすさ・働きがいのある職場として社外からの評価も高い。 理系素養を活かせるアクチュアリーは、生命保険領域の事業戦略上で極めて重要なポジションだ。同社においても多くの理系人材が数理、統計、分析のスペシャリストとして能力を発揮し、経営課題の解決に携わっている。
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- アクチュアリー部門、営業部門 ※部門別採用
損害保険ジャパン株式会社
135年の伝統と革新、社会の安心を支える損害保険のリーディングカンパニー
損保ジャパンは1888年の創業以降、135年以上にわたり、損害保険を通じてお客さまの生活や産業の発展を支えてきた日本最大級の損害保険会社だ。日本初の火災保険会社として誕生して以来、「万が一のときにいち早くお客さまのもとに駆けつける火消し」のDNAを受け継ぎながら事業を拡大。現在は国内損害保険市場で約3割のシェア、約2,000万人の顧客基盤を有する業界のリーディングカンパニーへと成長した。 これまで保険が果たしてきた「マイナスをゼロにする」機能に加え、同社はその前の段階、例えば疾病やケガの予防、防災減災、安全運転といった「ゼロをプラスに変える」存在として、安心・安全・健康の領域で価値ある商品やサービスを創造している。さらに、先進的なAI技術を活用したDXサービス、世界29カ国・地域で展開する海外保険事業、宇宙ビジネス支援など、未来を見据えた新たな取り組みを積極的に実行している。 損保ジャパンの新卒採用では、幅広い経験を通して多様なキャリアを歩める「総合コース」と、専門性を深められる「ジョブ型コース」採用を実施。社会の複雑なリスクとデジタルトランスフォーメーションに対応するため、同社はジョブ型コースのなかでもアクチュアリー人材、データサイエンス人材、IT・システム人材といった領域で、特に理系人材の参画を歓迎している。
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- SOMPO Academy ジョブ型 アクチュアリーコース、SOMPO Academy Specialityコース、SOMPO Academy 総合コース Innovative
NOKグループ
世界トップクラスの技術力を持つ独立系総合部品メーカーNOK
あらゆる機械が十分に機能を発揮するために用いられている『オイルシール』は、潤滑油（オイル）が漏れないように密封（シール）するという重要な役割を担う製品だ。自動車や航空機、船舶、鉄道車輛、建設機械、農業機械、石油化学プラント、家電製品など、様々な分野における機械の密封装置としてオイルシールは用いられており、世界の産業や社会、現代の便利な生活を実現している。 そのオイルシール製品分野においてNOKは国内で約70%のシェアを持ち、海外市場でも高い存在感を示している。同社は1939年にオイルシールメーカーとして創業し、オイルシール産業の発展と歩みを共にしてきたといっても過言ではない。1960年代には、西ドイツ（当時）のメーカーとの技術提携や資本参加を開始し、以降、高品質なオイルシールの安定した量産体制を整えてきた。その結果、半世紀以上にわたり、オイルシールの分野で世界的な競争力を保ち続けるリーディングカンパニーとして知られている。 NOKには有機・高分子科学系や無機材料・金属工学系をはじめ、機械・電気、数学・物理、情報系など多様な理系専攻知識を生かせるフィールドが広がっている。グローバル市場で高いシェアを獲得し、ビジネスフィールドが広がり続けているNOKは、様々な専門性を有する理系人材からのエントリーを待っている。
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- 5daysインターンシップ、1dayオープンカンパニー
損害保険料率算出機構
数理・工学・ITスキルを活かし、損害保険を通じ人々の生活を支える
企業活動や社会生活のあらゆるリスクをカバーする損害保険。その損害保険を中立・公正な非営利の立場から支えているのが、損害保険料率算出機構（以下：損保料率機構）である。同団体は、「保険契約者等の利益を守り、損害保険業の健全な発達に寄与する」という社会的な使命を果たすため、主に３つの業務に取り組んでいる。 『料率算出』では、会員保険会社等から収集した大量のデータをもとに科学的・工学的手法や保険数理などの合理的な手法を用いて、自動車保険・火災保険・傷害保険などの参考純率および自賠責保険・地震保険の基準料率を算出し、会員保険会社に提供している。『損害調査』では、自賠責保険（共済）の損害調査（傷害等による損害と事故との間に因果関係があるかどうか、後遺障害がどの等級に該当するか等）を行い、その結果を保険会社等に報告している。『データバンク』では、保険に関する数多くのデータを収集・整備して料率算出や保険統計の作成に活用するとともに、様々なリスクの分析・研究も行っている。 損保料率機構では、精度の高い統計に基づく適正な参考純率と基準料率を算出し、金融庁や会員保険会社に説明できるアクチュアリー正会員を筆頭に多くの理系人材が活躍している。大量のデータを使用した統計表の作成・公表や各種調査・研究活動では、数学や統計・工学的知識、プログラミングやデータ分析のスキルが活かされており、社内インフラ（情報システム部）領域でも、ITスキルを有した理系人材を歓迎している。
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- 総合職員A（転居転勤あり）、総合職員B（転居転勤なし） ※転居転勤あり・なしで職務内容に違いはありません
株式会社日本アムスコ
「PC上に全ての物理現象を再現する」「ものづくり」をシミュレーションで加速させる
「ものづくり」における研究・開発工程において、振動、強度、熱の伝わり方などをPC上でシミュレーションすることで仕様を検討するCAE（Computer Aided Engineering）。CAE解析によって、テストや実験にかかる工数は劇的に削減され、試作実験による廃材も激減しており自然環境にも貢献している。いまや自動車、自動車部品、原子力プラント、鉄道車両、家電機器、土木建築など、あらゆるものづくり現場においてCAE技術は不可欠な存在となっているのだ。 そのCAE領域で高い技術力を有し、様々なものづくり現場でCAEの受託解析やコンサルティングを行っているのが日本アムスコだ。CAEに特化した技術サービスを提供している同社の強みは、長年蓄積してきた高い技術力で、顧客企業のニーズに合わせて多彩なソリューションを提供できること。CAE解析関連ソフトウェアも多数取り扱っており、様々な業界・事象に対応が可能だ。世界的な自動車メーカーをはじめ、一流重工業メーカー、鉄道車両メーカー、大手電機メーカーなどから日本アムスコには直接依頼が寄せられており、同社の技術に対する評価は高い。モノづくりの根幹を支え、日本のものづくりにおける研究開発の一翼を担う存在と言えるだろう。 シミュレーション領域では、数学や物理といった理系的素養がカギとなる。理系素養を活かし、シミュレーションを通じてものづくりに貢献したいという理系学生を同社は歓迎している。
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- CAEエンジニア／シミュレーションエンジニア【理系ナビ特別エントリー】
東京海上日動火災保険株式会社
理系出身者がグローバル保険ビジネスをリードする
1879年の創業以来、東京海上日動は「リーディングカンパニー」として、そして世界に必要とされる「グローバルカンパニー」として、世の中に影響力を与え続けてきた。同社のミッションは、社会・経済の発展に必要不可欠な「インフラ」として、企業の海外進出やイノベーションを実現し、世界中の人々の「安心・安全」を創り出すこと。今後、リスクがますます巨大化・複雑化する中、世界最高水準の「リスクコンサルティング力」を有し、グローバルに「インフラビジネス」を展開する東京海上日動の存在意義はますます高まっている。 その原動力となっているのが多くの理系出身者たち。世界中のあらゆるリスクを顕在化させ、最適なコンサルティング＆ソリューションを社会に提供する保険ビジネスには「市場調査力」「リスク極小化へのソリューション提案」「統計的手法による推定」など、高度な「論理的思考力」「数字に対する感性」「冷静な判断力」が必要不可欠だ。 全世界・全産業に広がるクライアントに最高品質のサービスを提供するために、理系出身者の「頭脳」と「行動力」が世界中のさまざまなフィールドで求められており、東京海上日動では、グローバル戦略部門、商品開発部門、資産運用部門、IT戦略部門などで多くの理系出身者が活躍している。
- インターン
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- Marine College コアビジネスコース・SPECコース（東京開催のみ）・Global Businessコース（東京開催のみ）
厚生労働省
国民の安心・安全のために幅広いフィールドに挑む
社会保障政策と労働政策を一体的に推進し、「国民生活の保障・向上」と「経済の発展」の実現に取り組む厚生労働省。理系出身者を積極的に採用し、中でも「働く人の安全と健康の確保」については、「総合職技術系」と「労働基準監督官」の職員が活躍している。 総合職技術系のメインフィールドは労働安全衛生行政であり、働く人の安全と健康を守る施策の立案に取り組む。日本の産業競争力を支える「ものづくり人材の育成」も重要なミッションであり、機械、電気、建築土木から調理に至る様々な領域の技能者の育成や評価を行う。また、外国人労働者が適切に働ける制度づくり、在外公館や国際機関（ILO）などの外国勤務、介護ロボットの開発といった先端技術と接する業務など、総合職技術系の活躍フィールドは広がり続けている。 労働基準監督官は、あらゆる企業に立ち入り、賃金、労働時間、安全管理などに法令違反がないか確認し、必要な指導を行うこと（立入調査）が主な職務。工学、建築、土木、機械、化学等の専門性の高い知識に加え、労働災害の発生現場を調査して効果的な再発防止を指導するには筋道立った論理的な思考力が必要なことから、理系学生を積極的に採用している。 「理系の思考を活かし、よりよい国民生活を実現したい」「専門分野以外にも果敢に挑戦したい」そんな想いに共感する理系人材を厚生労働省は待っている。
- 27卒採用
- 27卒採用
- 総合職技術系、労働基準監督官
NTT株式会社（NTT R&D）
世界を変える、一人になろう。
NTTグループ全体の経営戦略を担うNTT株式会社で基盤的研究開発を推進する世界屈指の研究所「NTT R&D」。未来を見据えた革新的な研究開発に加え、海外起点の基礎研究や社外機関との共同研究、新たな成長領域への投資などに注力している。 NTT R&Dの研究は4つの主要領域と14の研究所から構成される。「IOWN総合イノベーションセンタ」では、ネットワーク、ソフトウェア、高性能デバイスの研究とサービス化戦略を推進し、トラフィック急増やIoTの進展といった社会の変貌に対応。「サービスイノベーション総合研究所」は、人間情報やAI・セキュリティの研究を通じて、人間中心で安心・安全な豊かな社会の実現を目指す。「情報ネットワーク総合研究所」では、ネットワーク基盤に加え、地球環境への影響をプラスマイナスゼロにする環境負荷ゼロ技術などで地球規模の課題に取り組み、「先端技術総合研究所」は、通信、デバイス、コミュニケーション、物性科学の基礎研究を通じ、新原理・新コンセプトの創出といった未来創造に挑んでいる。 NTT R&Dにおける研究職のミッションは、次世代情報通信の根幹を成す基礎・基盤研究から商用化開発、知的財産を取り扱う業務まで多岐にわたる。自身が生み出した技術を学会発表や論文に留めるだけでなく、社会変革に貢献するサービスとして世に送り出すという、影響力の大きな仕事に携われるだろう。
- 27卒採用
- 27卒採用
- 研究開発職（知的財産に関連する業務を含む）
株式会社かんぽ生命保険
日本最大級の生命保険会社で専門家（アクチュアリー・クオンツ・デジタル・資産運用）として活躍
かんぽ生命は、資産規模、販売チャネル、顧客基盤が日本最大級の生命保険会社である。全国2万局を超える郵便局を通じて、お客さまに簡易で小口な保険商品を提供するという唯一無二のビジネスモデルで事業展開を図っており、これからもこのビジネスモデルを活かして、一人ひとりの人生を支え、お客さまの生涯にわたる安心を築いていく。 かんぽ生命のビジネスを支えているのが、専門コースの「アクチュアリー」「クオンツ」「デジタル」「資産運用」だ。「アクチュアリー」は、保険数理の知識を活かし、保険料率の設定や決算などに関わる生命保険事業の根幹を担う業務をはじめ、商品開発、長期の収支分析など活躍の場は多岐にわたる。「クオンツ」は、数理科学的な手法を用いて、リスク管理の高度化や、投資戦略の立案などの業務に取り組み、リスク管理や資産運用部門など幅広い専門業務を手掛けている。 「デジタル」は、マーケティング、顧客行動心理、データサイエンス、情報技術等の知識を活かし、ＤＸを推進。「資産運用」は、国内外の債券や株式等への投資やマーケット分析、リスク管理など幅広い専門知識とスキルを習得しながらアセットオーナーにおける資産運用の専門家として活躍するなど、理系人材の活躍フィールドが広がり続けている。
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- 【かんぽインターンシップ（総合職：専門コース）】アクチュアリーコース、クオンツコース、資産運用コース、デジタルコース
株式会社エフ（株式会社ソルクシーズグループ）
「金融×IT」に特化し、コンサルから保守まで一貫して提供
業務系システム開発の中でも特に高度な専門性が必要とされる金融領域。フィンテック（金融×IT）への注目も世界的に高まり続けており、ITエンジニアとしての活躍領域は広がり続けている。その「金融×IT」に特化し、金融機関に対してコンサルティングから開発、保守まで一貫したサービスを提供しているのが株式会社エフだ。 同社は設立以来培ってきた技術やノウハウの結晶として開発したオリジナルのモジュール群「EffWin」を活用したアプリケーション開発を手掛けており、「高コスト×長納期」が常態化していた金融IT領域に革新を起こし、「低コスト×短納期×高品質」のシステム提供を実現。金融業界に特化した豊富な業務ノウハウと、高度な設計・開発技術を合わせ持つIT企業として、金融機関から信頼を獲得してきた。近年は大手金融機関のクライアントを中心に、コンサルティングフェーズから保守まで一貫したサービスを提供している。さらに、金融工学モデル実装・金融計算数値検証のクオンツ関連業務といった先進的な業務にも取り組んでいる。 IT領域で市場価値の高い人材を目指していくためにはプログラミングスキルに加え、特定業界の業務・専門知識を深めていくことが必要となる。同社には特定領域の深い専門知識を身に付けながら、最前線で活躍できるエンジニアに成長できる環境がある。ワンランク上の専門性を身につけたいという方はチェックしてみてはいかがだろうか。
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- 27卒採用
- システムエンジニア職【理系ナビ特別エントリー】