Creating for Tomorrow　昨日まで世界になかったものを

「化学」技術をベースに、石油化学製品・繊維事業のみならず医薬・医療、住宅、そしてセンサやLSIといった電子部品事業まで幅広い事業を展開している世界に類を見ない総合“科学”メーカー「旭化成」。リチウムイオン電池の開発を推進し、ノーベル化学賞を受賞した吉野彰氏を輩出するなど、最先端の技術開発に注力し続けてきた。 現在の旭化成の主力事業領域は三領域。高度な技術と新たな発想で環境に優しく付加価値の高い素材・製品を開発する「マテリアル」。戸建住宅「へーベルハウス」を筆頭に人と環境にやさしい技術とサービスで、安全・安心で快適な住まい方を提案する「住宅」。高度な専門技術を進化・融合させて社会が求める医療ニーズに応える「ヘルスケア」領域を展開している。 同社の最大の強みは、その技術領域の広さと技術力の高さ、そして事業の融合により新たな事業創出を可能にする「総合力」だ。社会変化に適応しながら幅広い事業を展開してきただけでなく、技術の掛け合わせによって新たな価値を生み出し、世に提供し続けている旭化成。グループスローガン「Creating for Tomorrow」を掲げ、いつの時代でも世界の人びとが“いのち”を育み、より豊かな“くらし”の実現に向けて取り組んでいく。

東京海上グループの中核を担う若き生命保険会社

「おかしいな、人間が生命保険にあわせている。」このメッセージを掲げ、1996年に東京海上グループの新しい生命保険会社として誕生した東京海上日動あんしん生命保険株式会社。開業以来、「お客様本位の生命保険事業」に徹底的にこだわり、革新的な商品・サービスを次々と開発し、生命保険業界の常識に挑戦してきた。当社が目指すのは、「日本を代表する生命保険会社」。これからも東京海上グループの一員として、生損保一体となってお客様に“あんしん”と安全を届け続ける。 1996年に設立された業界の中では“若い” 生命保険会社である。それゆえ、あらゆる部門で若手社員にも様々な活躍の機会があり、個々の働きが会社の発展と成長に直結するという実感を得られる環境がある。理系出身者についても多岐にわたるキャリアフィールドが広がっており、数理的素養を活かして商品開発、決算、収益性評価、リスク管理の分野で活躍できる『アクチュアリー』を筆頭に、生命保険の引き受け査定分野で医学・薬学の知識を活かせる『アンダーライター』、新しいビジネスプロセスを構築する『IT』など、理系の素養を活かせる様々な仕事がある。また、業務上で損害保険分野との連携もあるため、保険について幅広い経験ができることも魅力といえるだろう。自身の経験や知識を、生損保にわたる幅広いフィールドで発揮してみてはいかがだろう。

専門性を磨き、プロフェッショナルを目指す理系人材が活躍できる会社

野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社（NFRC）は、東京、ニューヨーク、ロンドンを拠点とするグローバルなファンド・リサーチ力と、それを活かした投資助言サービス、コンサルティングサービスなど、付加価値の高い中立的な資産運用サービスを提供している。 資産運用の高度化と複雑化が進む中で、資産運用コンサルティング事業として、主にアセットアロケーション策定を担う部署や世界中の多種多様なファンドの評価を担う部署を社内に擁し、優秀なファンド選定、最適なポートフォリオ構築、適切なリスク管理のサービスをひとつの組織でワンストップ提供。2023年には金融市場の各種指数開発や運営を担うインデックス業務を取り込み、さらに付加価値の高いサービスをお客様に提供することを目指し、常に進化を続けている。 ファンドアナリスト、ポートフォリオ・マネージャー、資産運用コンサルタント、クオンツ・アナリストなど、数理能力やデータ分析といったスキルをいかして活躍できるフィールドが広がっている同社は、プロフェッショナルを目指す理系人材からの積極的な挑戦を待っている。

CSV×DX ― まだ誰も知らない安心を、ともに。

あいおいニッセイ同和損保は、国内シェアNo.1、世界でもトップ水準の損害保険グループである「MS＆ADインシュアランスグループ」の中核事業会社として、すべてのお客さまに高品質の商品・サービスを提供し、一人ひとりからの確かな信頼を基に発展を続けている。 損害保険会社の役割を一言で言えば、「入口（保険の引き受け）から出口（保険金の支払い）まで、お客さまをリスクから守ること」。激甚化する自然災害、AIなどの技術革新を背景に、損害保険会社が引き受けるリスクは多様化・高度化・複雑化している。 同社は、業界に先駆けて開発したテレマティクス保険（走行データを基に保険料を算出したり、安全運転を支援するサービスを提供する自動車保険）に象徴される先進性、特色あるパートナーとの協業によって生まれる多様性、そして500を超える地方公共団体との連携協定に表れる地域密着を強みとして磨き続けてきた。 そこから生まれたCSV（Creating Shared Value）×DX（Digital Transformation）の取り組みにより、損害保険の枠を超え、社会・地域課題の解決をグローバルに推進。これまでの「事故の後の保険」から、「事故の未然防止、災害の極小化、迅速な回復」へと発想を転換し、新しい保険のかたちを提案している。未来に向けて挑戦する人や企業を支え、真の社会課題の解決を実現するため、同社はCSV×DXをともに推進していく仲間を求めている。

挑もう。答えのない世界へ。

富士通は、「イノベーションによって社会に信頼をもたらし、世界をより持続可能にしていくこと」をパーパスに掲げ、その実現に向けた重点分野として、「地球環境問題の解決」「デジタル社会の発展」「人々のウェルビーイングの向上」の三つを定めている。これらに基づき、気候変動対策、情報セキュリティの確保、医療・ヘルスケアの推進など十一の社会課題を特定し、解決に取り組んでいる。 実際の取り組みとして、例えばAIとIoTを組み合わせて車両の位置情報をリアルタイムで収集・分析することで都市の交通問題に対応している。また、従来は膨大な時間とコストがかかっていた新薬開発においても量子コンピューティング技術などを活用し、シミュレーションの効率化を実現。こうした先端技術による社会課題の解決を通じて、単なるIT企業の枠を超え、真の意味でのデジタル・トランスフォーメーション（DX）を推進している。 2021年10月には、「多様な価値を信頼でつなぎ、変化に適応するしなやかさをもたらすことで、誰もが夢に向かって前進できるサステナブルな世界をつくる」という決意のもと、新事業ブランド「Fujitsu Uvance（ユーバンス）」を立ち上げた。社会を俯瞰する広い視野と、ビジネスおよびテクノロジーの双方の視点から、社会課題の本質に向き合うことで富士通は顧客と共に持続可能な未来を切り拓いていく。

『社会にとって価値ある事業を』領域に捉われず40事業以上を展開

「顧客の創造を通じて、関係者全員の幸福を追求し、各個人の成長を促す」という企業理念のもと、社会にとって価値ある事業を創出し続けているレバレジーズ。同社は2005年の創業以来、黒字経営を継続し、2024年度の年商は1,148億円に達している。医療・介護・福祉・IT・人材・SaaSなど、40を超える多様な事業を展開を通じて社会課題の解決に取り組んでいる。 継続的な成長を続けている背景には、独自の事業ポートフォリオ戦略がある。同社が新たな市場へ参入する際には、「長期的に市場成長が見込まれること」「社会や人の課題を解決できること」の2点を重視。その結果、国内外のマーケットに視野を広げ、医療・IT・エネルギーなど複数業界で高いシェアを誇るサービスを生み出している。事業領域を分散させることで、景気変動や社会情勢といった外的要因にも柔軟に対応できる強固な経営基盤を確立しているのだ。 「自由と責任」のカルチャーが根づいているレバレジーズでは、年齢や経験に関係なく挑戦の機会が与えられており、平均リーダー昇格年数は2.2年と若手抜擢が活発で、新卒から事業責任者として活躍する社員も珍しくない。社会に必要とされる価値を届け続ける企業として、今後もレバレジーズは日本国内にとどまらず、世界を舞台により大きな社会貢献を果たしていく。

社会の”かなえたい”を共創（エンジニアリング）する

日本企業が受注したLNGプラントでは過去最大級となるカタールの天然ガス液化処理・出荷拠点、カタール・ラファン第2製油所、サウジアラビア・アル・ジュベールにおける大型製油所の重質油分解装置――千代田化工建設は、石油・ガスといったエネルギー領域におけるプラント設計・調達・建設（EPC）を中心に、大規模プロジェクトを世界各地で担ってきた総合エンジニアリング企業だ。 近年はカーボンニュートラルな社会の実現を目指し、水素サプライチェーン事業、バイオディーゼル事業、蓄電池・太陽光発電・風力発電などの再生可能エネルギー事業、二酸化炭素の液化・貯蔵・輸送の社会実装化、医薬・再生医療・食品・自動車関連などのライフサイエンス事業、AI技術による既存プラントの生産性向上・環境負荷低減なども積極的に推進。グローバルな競争環境において技術力・遂行力を研鑽し、「エネルギーと環境の調和」により持続可能な社会の発展に貢献すべく、社会課題の解決に挑戦している。 幅広い事業領域を有する同社では、化学・機械・材料・電気・電子・土木・建築・情報・農学・生物など、多様な専門性を有した理系人材を広く歓迎している。「エネルギー×環境×IT」に関心を持っている理系学生はぜひ知ってほしい。

「政策×金融」政策金融機関の業務を体験

日本政策金融公庫（以下、日本公庫）は、『政策金融の担い手として、安心と挑戦を支え、共に未来を創る。』を使命に掲げる政策金融機関だ。民間金融機関が行う金融機能を補完し、日本経済の活力の源泉である中小企業・小規模事業者や、日本の食を供給する農林漁業者など、日本を支えるあらゆる分野の人々を、政策金融という手法で支えている。 「政策金融の的確な実施」という基本理念のもと、自然災害からの復興支援や日本経済発展のための対応に力を注いできた日本公庫。小企業・創業企業等向け融資を担う「国民生活事業」、農林水産業・食品産業向け融資を担う「農林水産事業」、中小企業向け融資を担う「中小企業事業」の３事業が長年培ってきた専門性とノウハウを活かし、三位一体となって日本経済の成長･発展に貢献すべく、これからも日本公庫の挑戦は続いていく。 日本公庫では、IT部門に代表される情報システム関係の部署や、リスク管理分野の領域で理系の専攻分野を発揮することが可能。それ以外にも多種多様なお客様に対して融資を行う日本公庫では、様々な領域の理系人材を歓迎している。

世界を変える、変わらぬ信念

1988年の創業以来、深い顧客理解と高度な技術力によって、様々なお客様の事業や社会のしくみを支えてきたNTT DATA。同社は日本最大級の専業システムインテグレータとして、電子マネーのシステム、自治体の防災システム、企業の情報システムなど、社会のあらゆる場面で“当たり前”となっている多くのしくみを提供してきた。今後も技術の活用を通じて将来にわたるビジネス革新に取り組み、ともに実現するパートナーになる「Trusted Global Innovator」の実現に向けて邁進していく。 ITの技術革新は目覚ましく、ビジネスモデルの変化も急加速しているこの予測困難な時代において、NTT DATAの目指すべき姿は自社のみの利益を追求するのではなく、どこまでもお客様に寄り添い、お客様の豊富なアイデアと私たちが強みを発揮する世界中の最先端テクノロジーとを結び付け、ビジネスイノベーションや社会的課題の解決をともに実現していくことでお客様から長期的に信頼されるパートナーとなることだ。 NTT DATAには、可能性とやりがいに満ち溢れた様々なフィールドがある。国境を意識せずに世界規模でのビジネスに携わる「グローバル」。業務知識や専門技術を身に付け、高付加価値なシステム開発業務に従事する「テクニカル」。そして、新しいマーケットの開拓や、自ら事業やサービスの立ち上げに従事する「事業創造」。あなたの強い意志と情熱を駆り立てるフィールドで夢を描き、「ITを使った世界の変革」「ITそのものの変革」を実現させてほしい。

理系の専門知識を活かし、社会・企業の変革を支えるコンサルティング

KPMGのメンバーファームである「あずさ監査法人」。アカウンティング、サステナビリティ、金融、デジタルなど幅広い領域のアドバイザリー業務を通じてクライアントの「変革」や「成長」を支えるとともに、経営の「守り」を固めるコンサルティングを行っている。 監査法人と聞くと「市場の番人」として「会計不正等がないか監査する仕事」というイメージが強いかもしれない。 しかし、あずさ監査法人の仕事はこれだけに留まらず、さまざまなアドバイザリーを手掛けている。当法人は、クライアントの企業価値向上、経営者視点でのアドバイスなど、会計・財務分野やこれまでの業務で培ってきた強味をアドバイザリー分野にも活かすことができるのだ。また、「監査法人」という圧倒的な信頼性の高さについてもクライアントから選ばれる理由の１つになる。 あずさ監査法人が手掛けるアドバイザリーは多岐にわたる。会計財務はもとより、サステナビリティ、金融アドバイザリー（アクチュアリー、クオンツなども含む）、デジタル（データサイエンス／エンジニアリング）などの分野である。 社会課題や企業の経営課題をグローバル規模で変革するためのコンサルティングに興味のある方は、ぜひあずさ監査法人に注目してほしい。

世界有数のグローバル総合金融サービス企業

投資銀行、証券、ウェルス・マネジメント、資産運用事業において、多岐にわたるサービスを提供する世界有数のグローバル総合金融サービス企業、モルガン・スタンレー。世界42カ国にオフィスを展開し、法人、政府、機関投資家、個人に対して質の高い金融商品およびサービスを提供している同社は、グローバルな事業展開と各国市場の特質を踏まえた財務アドバイスを通じてお客様の事業目標達成を支援している。 同社の行動の基盤は、「正しいことをする」、「顧客を第一に」、「卓越したアイディアで主導」、「ダイバーシティ＆インクルージョンへのコミットメント」、「還元する」という5つの企業指針。これらの企業指針が未開拓の可能性への絶え間ない追求とあいまって、「一流のビジネスを、一流のやり方で」の提供を可能としている。 モルガン・スタンレーが理系人材に期待するのは、学業を通じて培ってきた分析力や、仮説を立ててロジックを組み、それらを表現する力。そういった理系の資質を発揮できる幅広いフィールドが同社には広がっているのだ。グローバルな環境で理系素養を活かしてプロフェッショナルを目指したいという人材の挑戦をモルガン・スタンレーは待っている。

世界中の人々の暮らしを支えるIHIのものづくり

各種プラント、大型機械、物流システム、ジェットエンジン、宇宙開発など、様々な分野で常に技術の最先端を追求し続けているIHI。メーカーの中でも総合重工業にカテゴライズされるIHIだが、近年では“製品を作る”だけにとどまらず、まだ世の中に無いシステムをゼロから提案、構築、メンテナンス、運用するなど、ビジネスの範囲を広げており、機械系のみならず情報系の活躍フィールドも数多く存在している。 その動きを加速させているのが高度情報マネジメント統括本部だ。「過去より蓄積してきたデータとIoT／ICTの適用で新たに獲得するデータをAI／データ分析により利活用し、IHIにしかできないお客さま価値を創造し、社会課題を解決する」というデジタルトランスフォーメーションの主導をミッションとし、より豊かで安全な社会づくりを目指す。具体的には、IHIグループ共通のIoTプラットフォームを展開し、お客さまに納入した製品の稼働状況をリアルタイムに見守ることで安心・安全な活用を支援したり、稼働データの分析による故障予兆診断や最適な運用およびオペレーションの提案を行っている。 IHIは今後も「安全・安心」「豊かさ」を目指して、「技術」と「ものづくり」の強みを結集し、同社ならではの「価値」を形あるものとして世に送り出していく。世界中の人々の夢の実現に向けて、一緒に挑戦してくれる仲間をIHIは待っている。

未来を描く、創造者であれ。

石油やガスといったエネルギーをはじめ、化学製品、医薬品、非鉄金属など、社会・経済を支える重要な製品を生み出す巨大なプラント設備。建設作業員のべ数万人、建設費用数千億円にも及ぶこともあるプラント建設は、当該国のみならず周辺地域の発展を支え、経済・社会生活に大きな影響を与えることもある非常に重要なプロジェクトだ。 国内の石油精製プラント建設から出発した日揮は、1960年代にいち早く海外に進出。石油精製、石油化学、天然ガスから液体燃料製造プラントの建設まで、世界約80カ国・約2万件以上、あらゆる領域でプロジェクト実績を重ねてきた。同社は世界で初めてLNGプラントの商業化に成功するなど、卓越した技術力と豊富なプロジェクト遂行実績で世界中の顧客から高い評価を獲得している。さらに、クリーンエネルギーの開発・普及や、低・脱炭素社会の実現に向けたエネルギー・社会・産業インフラ分野など、新たな活動にも積極的に取り組んでいる。 プラント建設には想定外の天候不順のほか政治情勢の悪化や異文化摩擦など、様々な困難がともなう。さらに建設地や生産品によってプラントの構造は全く異なるため、プロジェクトを完遂するためには、利害や価値観の異なる大勢の人を動かすだけでなく、予期せぬトラブルを関係者一丸となって解決する必要がある。そして、何より重要なのは、「関係者との相互理解を深め、信頼関係を築き上げる」人としての力量だ。常に新しい課題に立ち向かい、人の力を試し、磨き続けられるのが、この仕事の醍醐味といえるだろう。

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