さあ、ともに。世界を動かす舞台へ！

建設用クレーン、高所作業車を開発から製造、販売、アフターサービスまで一貫して提供する総合建機メーカー“タダノ”。1955年の初号機以来、長い歴史に裏打ちされた製品品質とサービス力の高さは、国内外から高く評価され、ラフテレーンクレーン（ひとつの運転席で走行とクレーン操作が行える自走式クレーン）においては世界トップシェア（同社調べ）を誇っている。 2023年には世界初のフル電動ラフテレーンクレーンを日本市場に向けて発売。近年では、風力発電や大型プラント建設などの引き合いも多く、タダノは電動化をはじめとした環境対応製品の拡充により、顧客ニーズに応えていく。昨今では製品開発に既存の「当たり前」を変える新たな挑戦が求められており、タダノは安全かつ効率化を実現する自動操縦や遠隔操作技術、生産工場の省人化、自動化対応といった新技術の取組を加速している。また、日本、ドイツ、アメリカに開発、生産拠点を持つ同社には、多種多様なバックグラウンドを持った人財が活躍できる舞台がある。 世界的な文化遺産イースター島のモアイ像修復工事でもタダノのクレーンが活躍しているという。歴史に名を刻み、なくてはならないものづくりに、ともに挑む情熱を持った人財をタダノは求めている。この世に重力がある限り、タダノの「挑戦」は続いていく。

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庁舎と未来を築く

健全財政の確保、公平な課税の実現、国庫の管理などを所管する財務省。同省は効率的で持続可能な財政への転換を図ることで民間需要主導の持続的経済成長の実現を目指し、少子高齢化やグローバル化といった経済社会の構造変化に対応できる21世紀のあるべき税制を追求していく。 多様な職員一人ひとりを大切にし、風通しが良く、効率的で実行力の高い組織が一丸となり、適正・公平な行政を通じて様々な関係者と協働しながら質の高い政策を作り上げている財務省。国民、納税者、さらには将来世代の視点に立って、これからも社会の持続可能性を広く検討していく。 同省では建築・土木系、機械系、デジタル・電気・電子系の財務技官を積極採用しており、同職は財務省本省が管理する施設の維持管理を担っている。財務省本省が管理する庁舎や国家公務員宿舎の改修や修繕をはじめ、空調設備や電気設備等の維持管理などを自らの手で行うことで、技術職の専門集団として、全職員が安心して職務を遂行できるよう施設の整備に取り組んでいる。工事の設計・積算から監督まで一貫して担当できるのが特徴で、幅広い業務経験を積みながら自らのスキルを磨きたいという理系人材を待っている。

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国家の基盤と人々の暮らしを支える総務省

日本の国家基盤と国民生活の安定を支える重要な行政機関であり、幅広い機能を担っている総務省。その管轄分野は多岐にわたり、国の基本的な行政制度の管理・運営、公的統計の総合的な品質向上に向けた取組の推進、地方自治制度の企画、消防・防災への対応や、情報通信技術（ICT）を活用した様々な政策の推進など、国民生活の根幹に関わる業務を担っている。 少子高齢化や地方間格差の拡大、国際競争力強化といった様々な課題に対応すべく、総務省は行政改革や政策評価、地方分権改革、地方税財源の充実、地域活性化、安全・安心な社会基盤の確保に取り組んでいる。特に政策立案（Evidence-based Policy Making）を支える公的統計の整備、防災・減災対策、国土強靭化、ICT産業の国際競争力向上や地域デジタルトランスフォーメーション（DX）推進など、幅広い施策を通じて社会経済システムの改善や改革を進めることで次世代における新たな発展基盤の構築を図っている。 総務省のこれらの取組みには数学、物理、情報工学など、幅広い理系領域の専門知識が必要であり、多様なバックグラウンドを持つ人材を求めている。理工系の専門性を活かし、国民の生活を支えるために新たな挑戦をしたいと考える人々にとって、魅力的なフィールドといえるだろう。

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理工系のセンスを活かし、日本経済のかたちを創る

“金融は経済の血液”という例えになぞらえると、金融庁の任務は“経済の心臓を動かす”ことだといえる。 金融庁の最大のミッションは、金融の機能を充分に発揮させ、経済の安定化・活性化を図り、それによって国民一人ひとりの幸せに貢献すること。金融は、私たちが生活するためのインフラであり、社会のあらゆる経済活動の基盤といえる。金融システムを設計・運用することは、すなわち、日本経済を創り上げていく、ということにほかならない。 近年、ITや金融工学の発展が、金融をより高度化・複雑化させ、経済・社会の様相を変化させてきた。そうした時代の中で、金融行政も一層の進化が求められている。そこでは理工系の学問を専攻してきた学生が培ってきた思考力、分析力や創造力が必要とされている。 日々グローバルに進化を続ける金融・金融行政の最前線で、若手職員のうちから新たな課題に取り組める金融庁では、幅広い視野と専門性の両方を身に付けられる場が用意されている。理工系出身の職員がチームの中心となって法律を改正したり、留学して経済学の博士号を取得したりするなど、様々なフィールドで成長し、金融行政の第一線で活躍することが可能だ。

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唯一無二の使命を担う日本の「最後の砦」。技術の力で、平和と独立に貢献。

国際社会は混沌に包まれており、安全保障のフィールドは陸海空に限らず、宇宙・サイバーを始め様々な領域へと拡大している。そのような情勢下で、日本の平和と独立、安全を守り抜く最後の砦が防衛省・自衛隊といえるだろう。日本の防衛は、駐屯地や飛行場などの「防衛施設」や、ミサイル・船舶・航空機などの「防衛装備品」といった物的基盤があってこそ実現される。その物的基盤を支えているのが、理系の専門性を活かして防衛政策に携わる「防衛技官」だ。 防衛省総合職における防衛技官の職種は大きく分けて二つ。自衛隊や在日米軍の活動基盤である防衛施設を対象として政策の企画・立案や建設工事・基地周辺行政などを実施する「施設系技官」と、自衛隊の能力発揮の根幹である様々な防衛装備品の取得や防衛生産・技術基盤の維持・強化に資する政策、諸外国と防衛装備技術協力などを担う「装備系技官」が存在している。 自衛隊の重要性が増す中、施設系技官・装備系技官は自らの専門性を駆使して防衛政策を形にするという経験を重ね、蓄積した知見をもとに前例のない課題にも果敢に挑戦し、解決していくことが期待されている。安全保障という「究極のインフラ」を整備し、日本の平和と独立を守るという唯一無二のフィールドで理系の力を活かしてほしい。

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1業界1社を約束する唯一のグローバル戦略コンサル・ファーム

1979年にフランスで創立されたMars & Co（マース・アンド・コー）は、世界7拠点から、各国のクライアントにグローバルレベルでサービスを提供している戦略コンサルティングファームだ。世界各国で各業界大手企業のシニア・マネジメントが抱える課題に対し、グループ事業戦略からオペレーション改善までテーラーメードの幅広いコンサルティング・サービスを提供している。 Mars & Coはボストンコンサルティングのシニアパートナーだったドミニク・G・マースが、規模拡大ではなく顧客に対する専属性を企業理念として創立。現在においても、クライアントの市場競争力を強化するため「1業界1社」を約束している。クライアントが直面している複雑な課題を解決に導くために必要なのは深い論理的思考や仮説検証だ。非常に細かいファクトベース数値分析が求められるため、同社ではコンサルタントの3/4が理系の学部・修士課程出身者で占められているという。 ジュニア・スタッフを含めてチームメンバー全員でアプローチ手法を議論して、分析を行う風土がある同社では、若手から自分なりの解決方法を主体的に提案し、コミットしていくことが期待されている。現場では、真の意味での課題解決をゼロベースで検証していくため、「新しい発想や戦略的な思考を持って、自主的に仕事を進めていきたい、挑戦したい」人材が活躍できるフィールドがあるといえるだろう。

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宇宙航空分野における日本で唯一の研究開発機関

日本で唯一の宇宙航空分野における研究開発機関であるJAXAは2003年の発足以来、宇宙科学技術および航空科学技術水準の向上に取り組み、日本の宇宙航空政策を牽引してきた。世界トップレベルの研究開発能力を有する組織として、ロケット・人工衛星の開発・運用、有人宇宙開発、宇宙科学・探査、航空科学技術や宇宙航空産業の発展において多くの実績を挙げ、宇宙航空分野での技術革新はもちろん、産業界や社会との連携を一層強めることで安全でより豊かな社会の実現に貢献していく。 JAXAの技術系職員は、高い専門知識と研究能力を活かして先導的な技術研究や技術開発に取り組んでいる。具体的には、人工衛星・探査機やロケットの開発～運用、地球観測衛星のデータ解析、国際宇宙ステーションの有人宇宙環境利用、月・惑星の探査など、先導的かつ基盤的で多様なミッションが存在している。 それゆえJAXAでは多種多様なバックグラウンドを持った職員が様々な知見や技術を集結させることでプロジェクトを推進している。期待される専攻知識は航空宇宙専門だけでなく、機械、電気・電子、情報、通信、制御、材料、物理、化学、生物など多岐にわたり、様々な専門性を有した職員が活躍中だ。JAXAの仕事とは、人類の進歩のいちばん先端で未来をきりひらくこと。この知的で壮大なミッションに、ともに挑む仲間を求めている。

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理系の能力を駆使して日本の治安を守る

警察の使命は「国民一人ひとりの安全・安心を守る」ことだ。警察庁は、全国約30万人を擁する警察組織の中枢官庁として、各種政策の立案・立法作業に当たるとともに、都道府県警察の指揮監督を通じて様々な治安課題に対処している。 近年はサイバー犯罪や先端技術を利用した犯罪など、その脅威の形も変貌しつつある。スマホ決済サービスの不正利用、企業や公共機関を狙うランサムウェア攻撃、先端技術の機密情報の窃取を目的とした不正アクセスなど、サイバー犯罪への対応は喫緊の課題だ。さらに複雑化する道路交通事情や激甚化する自然災害などに対し、技術革新をもって対応していくことが求められている。 警察庁はそのような状況に対応していくために様々な専門知識を有した理系人材の採用を積極化している。「総合職技術系」は理系の素養を活かし、生活安全、刑事、交通、警備、サイバーといった幅広い部門で政策の企画立案を担うほか、第一線の現場で指揮官として活躍している。「一般職技術系」は技術をキャリアの軸として、デジタルシステムの構築やデジタルフォレンジック（犯罪立証のための電磁的記録の解析技術）などによるサイバー事案への技術的支援を通して警察活動を高度化・合理化している。 国家公務員としてかけがえのない安全・安心な暮らしを守り、社会の活性化に貢献したいという意欲ある理系人材のチャレンジを警察庁は期待している。

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「世界と日本の課題に挑戦する」世界と日本の流れを変える、流れを創る

日本の経済・産業を活性化させ、社会を豊かにするための政策の企画・立案・実行を手掛けている経済産業省。実は同省への入省者の約4割は理系出身者だ。取り組む課題は、エネルギー・環境からロボット、AI・IoT・ビッグデータ、バイオ・ヘルスケアなど、経済に関わる全ての産業分野にまたがる。国益をかけた国際交渉、産学連携、中小企業・地域活性化まで、より良い社会を創るためには業務に限界は定めない。 気候変動などの世界的な課題の解決にリーダーシップを発揮するとともに、少子高齢化など他の海外諸国が将来直面する課題の解決策を示すことが世界から期待されている日本。経済産業省は、「国富の拡大」を追求する官庁として、政策の企画・実行（国内外のルール・仕組み・インフラの整備、税・予算・研究開発プロジェクトなど）を通じて、世界と日本の課題を解決する産業を創出・振興する経済社会システムを設計・運営することで、世界の期待に応え、豊かな日本社会の実現に取り組んでいく。 経済産業省が理系学生に期待しているのは、科学・技術に関する知識だけではなく、研究を通じて培ってきた論理的思考力ややりきる力だ。この激動の時代、国民がこの先10年50年と安心して豊かに暮らせるように、日本のみならず世界を舞台に、その能力を活かして、「流れを変え、流れを創る」ための国策作りに一緒に挑戦してほしい。

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機械、電気、物理、化学など、あらゆる理系専攻を活かし、人と環境を守る。

2011年3月11日に発生した東京電力福島第一原子力発電所事故。二度とこのような事故を起こさないために、そして日本の原子力規制組織に対する国内外の信頼回復を図り、国民の安全を最優先に原子力の安全管理を立て直し、真の安全文化を確立すべく、原子力規制委員会は設置された。 同委員会の主要な業務は、「原子力施設の設計の審査」、「原子力施設の巡視や保安活動の監視」、「原子力災害の対策と対応」、「環境放射線の監視と放射性同位元素等の使用規制」などの規制業務。また、これらの規制制度に対しては、IAEAの規制レビューなどにより国際的な評価を受けながら改善を進めている。 その組織名称から「原子力工学分野の知識がないと活躍できない」と思われがちだが、原子力施設はあらゆる分野の技術が集まって成り立っており、様々な分野の科学的・技術的な知識が不可欠。その他にも、放射線防護や原子力防災・災害対策などの技術的な業務をはじめ、これら規制制度の企画立案、取組みを広く発信するための広報業務、海外規制の動向の把握・意見交換など、一口に「原子力規制」と言っても業務の幅は広い。このように幅広い分野の専門性を活かせる職場であり、かつ、研修制度も充実していて多岐にわたる分野を学べることから、多様なバックボーンの人材を歓迎している。理系の専門性を活かし、国家公務員として、「人と環境を守る」仕事に取り組んでみてはいかがだろうか。

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CSV×DX ― まだ誰も知らない安心を、ともに。

あいおいニッセイ同和損保は、国内シェアNo.1、世界でもトップ水準の損害保険グループである「MS＆ADインシュアランスグループ」の中核事業会社として、すべてのお客さまに高品質の商品・サービスを提供し、一人ひとりからの確かな信頼を基に発展を続けている。 損害保険会社の役割を一言で言えば、「入口（保険の引き受け）から出口（保険金の支払い）まで、お客さまをリスクから守ること」。激甚化する自然災害、AIなどの技術革新を背景に、損害保険会社が引き受けるリスクは多様化・高度化・複雑化している。 同社は、業界に先駆けて開発したテレマティクス保険（走行データを基に保険料を算出したり、安全運転を支援するサービスを提供する自動車保険）に象徴される先進性、特色あるパートナーとの協業によって生まれる多様性、そして500を超える地方公共団体との連携協定に表れる地域密着を強みとして磨き続けてきた。 そこから生まれたCSV（Creating Shared Value）×DX（Digital Transformation）の取り組みにより、損害保険の枠を超え、社会・地域課題の解決をグローバルに推進。これまでの「事故の後の保険」から、「事故の未然防止、災害の極小化、迅速な回復」へと発想を転換し、新しい保険のかたちを提案している。未来に向けて挑戦する人や企業を支え、真の社会課題の解決を実現するため、同社はCSV×DXをともに推進していく仲間を求めている。

お客さまと「ともに挑む。ともに実る。」

〈みずほ〉が新たに掲げた企業理念、お客さまと「ともに挑む。ともに実る。」。みずほ証券も新たな企業理念の下、お客さまとともに価値の共創に挑戦し、豊かな実りを目指している。企業や投資家、そして社員を含めたすべてのステークホルダーとともに、課題に挑戦し、豊かな社会、実り多きウェルビーイングの実現に取り組んでいく。 みずほ証券には、理系学生が「広く活躍できるフィールド」と「高度な専門性・スキルを習得しながら、一人ひとりの資質を活かせる環境」がある。みずほフィナンシャルグループが有する国内外における圧倒的な顧客基盤をベースに、幅広い業務基盤を駆使してあらゆるお客さまに対して質の高い証券サービスを提供しているため、そのビジネスフィールドは幅広い。 そして、同社では投資銀行業務やマーケット業務など、それぞれのプロフェッショナルとしてグローバルに通用する高水準の専門知識・スキルを身に付けるための各種研修プログラム、国内外留学制度、自己啓発支援など、充実した育成環境を整備、社員一人ひとりの資質を活かし、各人の得意領域の形成を推奨している。挑戦意欲あふれる人材にとって、大きく飛躍できる環境があるといえるだろう。

“一生涯のパートナー”として保険業界の未来をリードする存在へ

日本初の相互会社として発足した第一生命は、より柔軟な経営戦略を実現するため2010年に株式会社化し上場を果たした。その後も2016年には持株会社体制へと移行し、商品開発・資金調達・積極的な海外進出・M&Aなど絶えず様々な挑戦を続けている。また、昨今は新規事業等の非保険領域の拡大にも挑戦し、創業以来変わらない、一生涯のパートナー「お客さま第一主義」という不変の理念のもと、「保険サービス業」への転換を図っている。 そんな第一生命グループが理系人財に期待する役割は数知れない。「生保」と聞くと、文系出身の営業職をイメージする方もいるだろう。しかし、保険料計算などに携わるアクチュアリーや長期的な不確実性を定量的に分析するクオンツ、そして昨今では、機械学習を用いたビッグデータ解析を取り入れて営業活動推進（営業モデル変革）等に取り組むデータサイエンティストなど活躍フィールドは広がり続けている。ニーズに合った商品設計や的確な資本管理、さらには中長期的な展望・分析なくしてこのビジネスは成り立たないからだ。その他にも資産運用、海外事業、アンダーライティング、IT・デジタルといった領域でも数理能力や分析力に長けた理系人財を歓迎している。 理系素養を活かしながら、プロフェッショナル人財としてグローバルなフィールドで様々なことに挑戦したいという理系学生には、無限の可能性が広がっているのだ。

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「人をつなぐ。未来をつなぐ。」信託型コンサルティング＆ソリューション

三菱UFJ信託銀行は、三菱UFJフィナンシャル・グループの中核を担う信託銀行だ。同社が金融のプロフェッショナル集団として提供しているのは、資産運用・資産管理、不動産、年金、証券代行、相続関連業務など、信託ならではの高度な専門性に基づいた幅広い商品・サービス。多様化するお客さまのニーズや社会課題に対し、最善の解決策を提案する（コンサルティング）だけでなく、具体的手段の提供（ソリューション）まで、一気通貫で実現する「信託型コンサルティング＆ソリューションビジネス」を展開している。 同社には理系の素養を活かし、活躍する多くのプロフェッショナルが存在している。企業年金制度を支える年金アクチュアリー、膨大な資産をグローバルに運用するファンドマネージャー、緻密なリスク分析を行うリスク管理に加え、近年ではデジタルトランスフォーメーションやFinTechを用いた新ビジネスの展開まで、理系出身のプロ人財が活躍できる広大なフィールドが拡がっている。 高度な専門性を発揮するためには、課題解決に臨む個々人が持つ“基礎力”がさらに重要であると同社は考えている。基礎力とは、「情報やリスクを正しく評価・分析する力」や「課題を多角的に検討し、論理的に説明する力」など。まさに理系学生が学び培ってきた、この能力をフルに発揮し、自らを高め真のプロフェッショナルとして活躍してほしい。

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金融市場の第一線で、理系の素養を活かす

大和証券グループは、ウェルスマネジメント部門、グローバル・マーケッツ＆インベストメント・バンキング部門およびアセット・マネジメント部門を中核に据え、日本全国182の店舗網による国内基盤と世界24の国・地域を拠点としたグローバルネットワークを有する総合証券グループだ。 国内外の各事業部門を通した強い結束力をもとにグループ全体の相乗効果を高めることで、お客様の多様なニーズに応える幅広い金融サービスを提供している大和証券グループ。同グループの国内外における多数の実績を支えているのは、役職やセクション間の垣根が低いフラットなカルチャーだ。特に若手に対し積極的に仕事を任せる風土があり、あらゆるシーンに対応できる視野とスキルを持った人材として成長できる環境を整えている。 大和証券では理系人材が活躍できるフィールドが広がり続けている。インベストメント・バンキング、マーケット、リサーチ、フィナンシャル・テクノロジー、リスク管理、IT、投資業務など、理系として培った論理的思考力や数理解析力を最大限に活かせるビジネスフィールドで、自分の将来の可能性を見出してほしい。

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ゴールドマン・サックスの最大の資産は優秀な人材

世界でも最も伝統ある金融機関のひとつであるゴールドマン・サックス。その創業は1869年にさかのぼり、金融業界において長きにわたり確固たる地位を築いてきた。 長い歴史を持つ同社を支えているのは、「多様性」と「チームワーク」であり、幅広い専攻分野から多種多様な背景、経験を持った人材が集まる。その多様性の中で、チームを組み個人のスキルや専門知識を仲間同士で補完することで、大きな相互作用を起こし、最高のパフォーマンスを発揮している。こうしたチームワークは社員一人ひとりに深く浸透しており、刺激的で充実感ある職場環境が生み出されている。それゆえ、社員の育成には惜しみない情熱を注いでおり、特に新入社員には様々なトレーニングプログラムが用意され、入社前は会社の補助による語学研修、入社後も業務に必要なスキルを身につけるための研修プログラムが綿密に組まれている。 同社には、論理的思考力と知的好奇心を持ってアクションを起こせば、120％の実力を発揮できる環境が整っている。自分のポテンシャルを信じ、この世界でプロフェッショナルになりたいと挑戦していく志のある人なら、ぜひ飛び込むべき会社だ。

理系学生×〈みずほ〉＝∞

国内最大級の顧客基盤を有し、銀行・信託・証券・アセットマネジメント・リサーチ&コンサルティングなどあらゆる金融機能を有する〈みずほ〉。グループ各社の高い専門性を結集し、「お客さまから今まで以上に必要とされ頼りにされる、より強力で強靭な金融グループ」を目指している。 〈みずほ〉の業務フィールドは広大かつ多岐にわたり、数理的素養や論理的思考力を武器とする理系出身者を含む多様な人材が活躍している。理系出身者の業務フィールドは、企業の成長戦略をともに描き実現していく法人RMをはじめ、情報を多角的な視点・手法で分析する力が求められるマーケット、確率・統計に基づく数理手法を用いる金融商品開発やリスク管理、プログラミングやシステムに関する知識を活かし金融・決済機能を支えるIT・システム、企業年金の制度設計を行う年金アクチュアリー、投資対象資産の最適な分析・運用手法を開発するクオンツ、FinTechを活用した革新的なビジネスサービス開発など、まさに無限である。 その他にも〈みずほ〉では、アセットマネジメント、不動産など様々な分野で理系人材が活躍中だ。理系素養を活かし、「経済、社会の発展に貢献したい」という強い志を持った人材の挑戦を〈みずほ〉は待っている。

世界有数のグローバル総合金融サービス企業

投資銀行、証券、ウェルス・マネジメント、資産運用事業において、多岐にわたるサービスを提供する世界有数のグローバル総合金融サービス企業、モルガン・スタンレー。世界42カ国にオフィスを展開し、法人、政府、機関投資家、個人に対して質の高い金融商品およびサービスを提供している同社は、グローバルな事業展開と各国市場の特質を踏まえた財務アドバイスを通じてお客様の事業目標達成を支援している。 同社の行動の基盤は、「正しいことをする」、「顧客を第一に」、「卓越したアイディアで主導」、「ダイバーシティ＆インクルージョンへのコミットメント」、「還元する」という5つの企業指針。これらの企業指針が未開拓の可能性への絶え間ない追求とあいまって、「一流のビジネスを、一流のやり方で」の提供を可能としている。 モルガン・スタンレーが理系人材に期待するのは、学業を通じて培ってきた分析力や、仮説を立ててロジックを組み、それらを表現する力。そういった理系の資質を発揮できる幅広いフィールドが同社には広がっているのだ。グローバルな環境で理系素養を活かしてプロフェッショナルを目指したいという人材の挑戦をモルガン・スタンレーは待っている。

挑もう。答えのない世界へ。

富士通は、「イノベーションによって社会に信頼をもたらし、世界をより持続可能にしていくこと」をパーパスに掲げ、その実現に向けた重点分野として、「地球環境問題の解決」「デジタル社会の発展」「人々のウェルビーイングの向上」の三つを定めている。これらに基づき、気候変動対策、情報セキュリティの確保、医療・ヘルスケアの推進など十一の社会課題を特定し、解決に取り組んでいる。 実際の取り組みとして、例えばAIとIoTを組み合わせて車両の位置情報をリアルタイムで収集・分析することで都市の交通問題に対応している。また、従来は膨大な時間とコストがかかっていた新薬開発においても量子コンピューティング技術などを活用し、シミュレーションの効率化を実現。こうした先端技術による社会課題の解決を通じて、単なるIT企業の枠を超え、真の意味でのデジタル・トランスフォーメーション（DX）を推進している。 2021年10月には、「多様な価値を信頼でつなぎ、変化に適応するしなやかさをもたらすことで、誰もが夢に向かって前進できるサステナブルな世界をつくる」という決意のもと、新事業ブランド「Fujitsu Uvance（ユーバンス）」を立ち上げた。社会を俯瞰する広い視野と、ビジネスおよびテクノロジーの双方の視点から、社会課題の本質に向き合うことで富士通は顧客と共に持続可能な未来を切り拓いていく。

『社会にとって価値ある事業を』領域に捉われず40事業以上を展開

「顧客の創造を通じて、関係者全員の幸福を追求し、各個人の成長を促す」という企業理念のもと、社会にとって価値ある事業を創出し続けているレバレジーズ。同社は2005年の創業以来、黒字経営を継続し、2024年度の年商は1,148億円に達している。医療・介護・福祉・IT・人材・SaaSなど、40を超える多様な事業を展開を通じて社会課題の解決に取り組んでいる。 継続的な成長を続けている背景には、独自の事業ポートフォリオ戦略がある。同社が新たな市場へ参入する際には、「長期的に市場成長が見込まれること」「社会や人の課題を解決できること」の2点を重視。その結果、国内外のマーケットに視野を広げ、医療・IT・エネルギーなど複数業界で高いシェアを誇るサービスを生み出している。事業領域を分散させることで、景気変動や社会情勢といった外的要因にも柔軟に対応できる強固な経営基盤を確立しているのだ。 「自由と責任」のカルチャーが根づいているレバレジーズでは、年齢や経験に関係なく挑戦の機会が与えられており、平均リーダー昇格年数は2.2年と若手抜擢が活発で、新卒から事業責任者として活躍する社員も珍しくない。社会に必要とされる価値を届け続ける企業として、今後もレバレジーズは日本国内にとどまらず、世界を舞台により大きな社会貢献を果たしていく。