積水化学工業株式会社

世界に誇る「際立つ技術×品質」で社会と地球環境を支える化学メーカー

プラスチック成形加工のパイオニア企業である積水化学工業株式会社（旧：積水産業）の設立以来、積水化学グループは70年以上にわたって幅広い分野で「ひとびとのくらし」と「社会基盤」を豊かにするため、“際立った”商品・サービスの創造を通じて、社会とともに成長を遂げてきた。 積水化学グループは大きく分類すると4つの組織から構成されている。創業事業である「高機能プラスチックス」領域では、導電性微粒子、液晶用シール材、自動車向け合わせガラス用中間膜といった世界シェア№1（自社調べ）製品を数多く保有。自動車、エレクトロニクス、医療、建築材料を中心に高度な樹脂配合・成形・表面機能化技術で独自製品を生み出している。 「住宅」領域では、「セキスイハイム」ブランドを展開し、ユニット工法を駆使して、快適／安全・安心／環境に配慮した鉄骨系と木質系の住宅提供を通じてリーディング企業にふさわしい事業を展開。 「環境・ライフライン」領域では、廃棄物の高度処理システム、環境リサイクルシステムなど、環境と次世代インフラへの対応をテーマに独自性の高いソリューションを提供している。 「コーポレート」領域では、フィルム型ペロブスカイト太陽電池の実地試験・量産化、ごみをエタノールに変換する技術など次世代を担う研究開発プロジェクト、ものづくりを支える技術研究、新規事業立案などを担っている。

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インターン

積水化学のインターンシップ

27卒採用

技術系：研究・製品開発、設備設計、住宅設計、情報システムなど　 事務系：住宅営業、国内海外営業、経理、総務、人事など

オリックス生命保険株式会社

お客さま一人ひとりの「想い」に寄り添う生命保険会社 アクチュアリーとIT職で理系人材が活躍中

人々のライフスタイルや価値観が多様化するなかで、『想いを、心に響くカタチに。』を理念に掲げ、お客さま一人ひとりの「想い」に寄り添い、価値の提供に取り組むオリックス生命。時代の変化とともに多様化するニーズに対応するため、前例にこだわらず新しいことにチャレンジし続ける姿勢を大切にし、契約件数を飛躍的に伸ばしている。 生命保険業界内の商品ランキングで8年連続1位（『価格.com 保険アワード 2025年版』より）に選出されている終身保険を中心に、保険代理店による販売、電話やインターネットを通じた通信販売など、複数の販売チャネルを展開。さらに、販売チャネルを連動させたオムニチャネル体制を構築しており、お客さまに最適な商品・サービスを提供できる仕組みとなっている。 中でも同社が理系領域で人材採用に力を入れているのが、アクチュアリー領域とIT領域の人材だ。保険商品の開発、収支分析、ALM推進といった生命保険事業の中核業務で数理能力を活かして活躍する金融専門職アクチュアリー。そして、ITスキルを駆使して新サービスの構築やIT戦略の立案・推進などを担い、ビジネスを加速させるIT専門職。理系の素養を活かして活躍したいという方はぜひチェックしてほしい。

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27卒採用

総合職、総合職（アクチュアリー）、IT専門職

アクサ生命保険株式会社

保険・資産運用分野のリーディングカンパニーでグローバルに活躍

1817年にフランスで生まれたAXAは、世界50の国と地域、約9,500万人の顧客から支持され、約131兆円にも上る運用資産を擁する世界的な保険・資産運用グループだ。日本においても、アクサ生命の前身である日本団体生命が1934年に設立されて以来、90年以上にわたって実績を積み上げてきた。 現在、日本国内の保有契約件数は571万件、保険料等収入は8,885億円と、国内有数の生命保険会社として高く評価されており、国際会計基準上の利益指標から見るとアクサグループの生命保険事業全体の16%が日本で占められ、同社の主要マーケットとなっている。また、S＆P保険財務力格付では上から2番目のAA-となっており、財務の安定性も同社の特徴といえるだろう。 アクサ生命の特色は単なるリスクへの対処ではなく、お客さまの人生そのものを守ること、安心でよりよい人生の実現に貢献する保険商品・サービスの開発・提供に注力している点だ。高齢化の進展など環境やニーズの変化に即応し、先進的なソリューションを提供。日本初の保険商品も複数送り出している。 そのアクサ生命では様々な職種で理系人材を積極的に採用している。アクチュアリー職では、コーポレートアクチュアリアルは業界に先駆けて最新の国際会計基準に基づいた財務諸表作成や収支予測、決算業務を担い、数理商品部では少数精鋭で既存商品の改定や新商品開発に取り組む。 科学的なアプローチで分析し最適なプロセスや仕組みに再設計する業務変革スペシャリストや、資産を守りながら高度な投資戦略に基づいた最先端の商品運用を行うインベストメント（資産運用）でも理系出身者が多く活躍している。

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総合職（非営業部門）、アクチュアリー（コーポレートアクチュアリアル、商品数理）、デジタル業務変革スペシャリスト、インベストメント（資産運用）【理系ナビ特別エントリー】

マニュライフ生命保険株式会社

グローバルな環境と柔軟性のある自由な社風で「働きたいと誰もが思う会社」を目指す

マニュライフ・ファイナンシャル・コーポレーションは、1887年にカナダで設立された世界有数の大手金融サービスグループだ。アジアで125年以上にわたり事業を展開し、国際的なネットワークを通じて経済的保障、資産運用、資産形成のための商品・サービスを各国で提供してきた。日本では1999年にマニュライフ生命の事業を開始、アジアにおける重要拠点として、お客さまがより簡単に最適な保障を選択し、より良い毎日を送るための支援を行っている。 同社はダイバーシティ＆インクルージョンや、社員の成長を支えるキャリア支援制度の整備に注力しており、ライフステージに応じた休暇制度やフルフレックス、社外勤務制度、ドレスコードの自由化、昇降式デスクなど、柔軟な働き方を支える制度・設備が充実。初台本社には社員同士の交流を促す「MIRAIカフェ」や自由度の高いワーキングスペースも備えている。 多様な社員が年次や役職に関係なく意見を交わせ、若手も積極的にチャレンジできる風土もあり、「トップ・エンプロイヤー・ジャパン2025」や「D&I AWARD 2024 ベストワークプレイス」など、働きやすさ・働きがいのある職場として社外からの評価も高い。 理系素養を活かせるアクチュアリーは、生命保険領域の事業戦略上で極めて重要なポジションだ。同社においても多くの理系人材が数理、統計、分析のスペシャリストとして能力を発揮し、経営課題の解決に携わっている。

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アクチュアリー部門、営業部門　※部門別採用

金融庁（Financial Services Agency）

理工系のセンスを活かし、日本経済のかたちを創る

“金融は経済の血液”という例えになぞらえると、金融庁の任務は“経済の心臓を動かす”ことだといえる。 金融庁の最大のミッションは、金融の機能を充分に発揮させ、経済の安定化・活性化を図り、それによって国民一人ひとりの幸せに貢献すること。金融は、私たちが生活するためのインフラであり、社会のあらゆる経済活動の基盤といえる。金融システムを設計・運用することは、すなわち、日本経済を創り上げていく、ということにほかならない。 近年、ITや金融工学の発展が、金融をより高度化・複雑化させ、経済・社会の様相を変化させてきた。そうした時代の中で、金融行政も一層の進化が求められている。そこでは理工系の学問を専攻してきた学生が培ってきた思考力、分析力や創造力が必要とされている。 日々グローバルに進化を続ける金融・金融行政の最前線で、若手職員のうちから新たな課題に取り組める金融庁では、幅広い視野と専門性の両方を身に付けられる場が用意されている。理工系出身の職員がチームの中心となって法律を改正したり、留学して経済学の博士号を取得したりするなど、様々なフィールドで成長し、金融行政の第一線で活躍することが可能だ。

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27卒採用

事務系（総合職、一般職）

厚生労働省

国民の安心・安全のために幅広いフィールドに挑む

社会保障政策と労働政策を一体的に推進し、「国民生活の保障・向上」と「経済の発展」の実現に取り組む厚生労働省。理系出身者を積極的に採用し、中でも「働く人の安全と健康の確保」については、「総合職技術系」と「労働基準監督官」の職員が活躍している。 総合職技術系のメインフィールドは労働安全衛生行政であり、働く人の安全と健康を守る施策の立案に取り組む。日本の産業競争力を支える「ものづくり人材の育成」も重要なミッションであり、機械、電気、建築土木から調理に至る様々な領域の技能者の育成や評価を行う。また、外国人労働者が適切に働ける制度づくり、在外公館や国際機関（ILO）などの外国勤務、介護ロボットの開発といった先端技術と接する業務など、総合職技術系の活躍フィールドは広がり続けている。 労働基準監督官は、あらゆる企業に立ち入り、賃金、労働時間、安全管理などに法令違反がないか確認し、必要な指導を行うこと（立入調査）が主な職務。工学、建築、土木、機械、化学等の専門性の高い知識に加え、労働災害の発生現場を調査して効果的な再発防止を指導するには筋道立った論理的な思考力が必要なことから、理系学生を積極的に採用している。 「理系の思考を活かし、よりよい国民生活を実現したい」「専門分野以外にも果敢に挑戦したい」そんな想いに共感する理系人材を厚生労働省は待っている。

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27卒採用

総合職技術系、労働基準監督官

原子力規制委員会

機械、電気、物理、化学など、あらゆる理系専攻を活かし、人と環境を守る。

2011年3月11日に発生した東京電力福島第一原子力発電所事故。二度とこのような事故を起こさないために、そして日本の原子力規制組織に対する国内外の信頼回復を図り、国民の安全を最優先に原子力の安全管理を立て直し、真の安全文化を確立すべく、原子力規制委員会は設置された。 同委員会の主要な業務は、「原子力施設の設計の審査」、「原子力施設の巡視や保安活動の監視」、「原子力災害の対策と対応」、「環境放射線の監視と放射性同位元素等の使用規制」などの規制業務。また、これらの規制制度に対しては、IAEAの規制レビューなどにより国際的な評価を受けながら改善を進めている。 その組織名称から「原子力工学分野の知識がないと活躍できない」と思われがちだが、原子力施設はあらゆる分野の技術が集まって成り立っており、様々な分野の科学的・技術的な知識が不可欠。その他にも、放射線防護や原子力防災・災害対策などの技術的な業務をはじめ、これら規制制度の企画立案、取組みを広く発信するための広報業務、海外規制の動向の把握・意見交換など、一口に「原子力規制」と言っても業務の幅は広い。このように幅広い分野の専門性を活かせる職場であり、かつ、研修制度も充実していて多岐にわたる分野を学べることから、多様なバックボーンの人材を歓迎している。理系の専門性を活かし、国家公務員として、「人と環境を守る」仕事に取り組んでみてはいかがだろうか。

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国家総合職・国家一般職・研究職／全部署

ソニー生命保険株式会社

先駆的な挑戦と技術革新で生命保険業界の垣根を超えた新たな価値を創造する

ソニー生命は、「他人のやらないことに挑戦し、社会に貢献する」というソニーのDNAを受け継ぎ、1979年に生命保険業界に革命を起こすべく誕生した。お客さま一人ひとりの人生に寄り添い、オーダーメイドの生命保険を提供している同社には、お客さまに関する定量・定性データが膨大に蓄積されており、これらデータを分析・活用することで新商品開発やビジネス戦略の新規立案を積極的に推進している。“質”にこだわる同社は生命保険の顧客満足度評価で常に上位にランクインしているなど、お客さまからの評価も高い。 そのソニー生命において理系人材が活躍している代表的な部門／職種は、「IT部門」と「アクチュアリー」だ。同社のIT部門は、システム子会社としてではなく本社内の一部門として存在し、ビジネス部門と協業する形でビジネスの企画段階からITの立場としてプロジェクトに参画している。また、デジタル新技術の研究やAI開発、ソニーグループ各社の先端技術を活用したDX推進など、先駆的なプロジェクトも数多く進行中だという。同社は利活用可能なデータと先端テクノロジーの掛け合わせにより、お客さまに対する更なる感動体験の創出に向けて日々模索している。 IT部門社員においては、システム開発の上流から下流まで一気通貫で携わる環境にてIT技術に携わることで、若手の段階からシステム開発全体を俯瞰して捉えながらスキルアップすることが可能となる。また、金融領域以外のグループ連携も強化されており、活躍フィールドは業界の垣根を超える。 アクチュアリーの特色は、オーダーメイドの生命保険を実現するため多様な新商品開発のチャンスが豊富な点だ。現在も同社は業界トップクラスの商品数を誇る。決算業務においても、業界で初めてMCEVに取り組み、米国会計やIFRSにも対応するなど、チャレンジングなミッションがあるという。同社では「アクチュアリー＋１」という言葉で表現されるように、アクチュアリーの専門性・スキルを活かして、経営管理や報酬制度の企画といった領域で活躍するなど、幅広いキャリアを歩むことも可能だ。

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インターン

【The Beginning Seminar ～What is Sony Life's Value?～】 ※ITコース、アクチュアリーコースなど、専門的な仕事体験コースも別途開催予定です。

日揮グループ（日揮ホールディングス／日揮グローバル／日揮）

未来を描く、創造者であれ。

石油やガスといったエネルギーをはじめ、化学製品、医薬品、非鉄金属など、社会・経済を支える重要な製品を生み出す巨大なプラント設備。建設作業員のべ数万人、建設費用数千億円にも及ぶこともあるプラント建設は、当該国のみならず周辺地域の発展を支え、経済・社会生活に大きな影響を与えることもある非常に重要なプロジェクトだ。 国内の石油精製プラント建設から出発した日揮は、1960年代にいち早く海外に進出。石油精製、石油化学、天然ガスから液体燃料製造プラントの建設まで、世界約80カ国・約2万件以上、あらゆる領域でプロジェクト実績を重ねてきた。同社は世界で初めてLNGプラントの商業化に成功するなど、卓越した技術力と豊富なプロジェクト遂行実績で世界中の顧客から高い評価を獲得している。さらに、クリーンエネルギーの開発・普及や、低・脱炭素社会の実現に向けたエネルギー・社会・産業インフラ分野など、新たな活動にも積極的に取り組んでいる。 プラント建設には想定外の天候不順のほか政治情勢の悪化や異文化摩擦など、様々な困難がともなう。さらに建設地や生産品によってプラントの構造は全く異なるため、プロジェクトを完遂するためには、利害や価値観の異なる大勢の人を動かすだけでなく、予期せぬトラブルを関係者一丸となって解決する必要がある。そして、何より重要なのは、「関係者との相互理解を深め、信頼関係を築き上げる」人としての力量だ。常に新しい課題に立ち向かい、人の力を試し、磨き続けられるのが、この仕事の醍醐味といえるだろう。

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27卒採用

【理系】プロセス、制御、配管、機器、土木、建築、電気、システム等の設計、調達、品質管理、建設管理、試運転、メンテナンス、プロジェクトマネジメント、研究開発、営業、IT関連など　 【文系】人事、総務、広報、法務、経理、財務、IT関連、営業、調達など

株式会社エム・シー・アイ

ヘルスケア業界特化のマーケティング・コンサルティングファーム

今世紀、さらなる成長とイノベーションが期待されるヘルスケア業界。エム・シー・アイ（MCI）はヘルスケア領域に特化し、医薬品をマーケティング戦略で開発促進・市場流通させ、効率的な活用を実現することで社会的インパクトのある価値を創造しているコンサルティングファームだ。 同社は独自の医師調査パネルを保有し、製薬業界から年間900本以上のプロジェクトを実施しているマーケティングリサーチ事業と、製薬企業が展開するオウンドメディアを中心とした医師向けのウェブサービスやMRとオウンドメディアの連携を実現するデジタルマーケティングプラットフォームの推進などを手掛けるデジタルマーケティング事業を展開。国内外の製薬企業が抱える課題把握から、企画提案、分析、提言まで一貫して支援することで、単なる調査結果を提供する会社ではなく、マーケティングに関する戦略パートナーとしての役割を担っている。 2012年には米国最大のマーケティングコミュニケーショングループであるオムニコムグループ（NY証取上場）に参画、グローバル市場への成長機会、新たな事業開拓の可能性をさらに広げている。

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マーケティングコンサルタント【理系ナビ特別エントリー】

エステー株式会社

世界の空気をかえる、新たな挑戦

日用品の市場規模は消費者ニーズの多様化と共に広がりを見せており、そのニーズを取り込むための新商品開発競争は激しさを増している。そのような日用品業界において、ニッチ特化型生活日用品メーカーとして独自性の強いブランドを数多く保有しているのがエステーだ。同社は、脱臭剤、除湿剤、防虫剤といった様々な製品領域において国内シェアNo.1（※）を獲得するとともに、『消臭力』や『ムシューダ』といった高いブランド力を誇る製品を数多く市場に送り出している。 同社の強みは、独自の商品開発力。米の防虫剤『米唐番』、くつ用合成洗剤『おひさまの洗たく』などニッチ市場にも数多く挑戦。「聞いてわかる、見てわかる、使ってわかる」を商品開発のキーワードに、他社に追随を許さない独自の「世にない商品」を生み出し続けている。 エステーが掲げているビジョンは、「空気を通して暮らしを明るく元気にする」こと。今後は「日用品メーカー」の枠組みを超え、人々の健やかで笑顔のある人生に貢献する「ウェルネス・カンパニー」を目指す。世界中のお客さまの笑顔ある豊かな人生のためにエステーは挑戦を続ける。 ※株式会社インテージ調べ（SRI⁺カテゴリーによってフィルターあり／2023年1～12月で集計、使い捨てカイロのみ2023年4月～2024年3月で集計）

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27卒採用

※昨年度実績のため変更の可能性あり 【技術系】研究開発コース／製造コース、【事務系】総合コース／財務コース

アニコム損害保険株式会社

道なき未知を進む。人とどうぶつの100年先の世界を創るために。

「どうぶつが、ケガや病気をせずいつも“笑顔”で“健康”でいてほしい」という願いを企業活動の根源に据えているアニコム損害保険株式会社。同社は130万件以上の契約を保有し、15年連続でシェアNo.1（※）を維持するペット保険のリーディングカンパニーだ。 アニコム最大の強みは、ペット保険において日本で初めて構築した「窓口精算システム」だ。全国7,000以上の対応病院で、国民健康保険のように保険証を提示するだけで精算が完了するその利便性は、お客様の大きな安心につながっている。また、ペットショップやブリーダーとの強力な販売チャネルを確立するとともに、四半世紀の保険事業で得られたデータベースを基に、遺伝子検査事業、動物病院事業、腸内・口腔ケア商材開発といったグループ全体でのシナジー創出を追求し、すべての命の幸せを追求している。 そして、これら革新的な取り組みを支えるのが、多様なポジションで活躍している理系人財だ。同グループには、データサイエンティスト、アクチュアリー、薬剤師、獣医師などが在籍し、専門性を融合させている。例えば、データサイエンス領域では年間450万件超の医療データを活用したビッグデータ解析に取り組み、予防型保険商品の開発などに応用。さらに、AI診断、ロボット手術といった先進医療技術への展開、および研究所の解析システム構築やIT戦略の立案など、高度な研究成果をサービスとして実装するフィールドが広がっている。 ※シェアは各社の2010～2024年の契約件数から算出。株式会社富士経済発行「ペット関連市場マーケティング総覧」調査

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27卒採用

全国型総合職（全国転勤の可能性あり）、エリア型総合職（勤務地を限定）【理系ナビ特別エントリー】

日鉄エンジニアリング株式会社

世界最高水準の総合エンジニアリング技術

有史以前より人類の文明に寄与し、今日も広範囲な産業を支える“鉄”。日鉄エンジニアリングは国内初の製鉄所建設に携わり、“鉄”の製造技術、プロセス技術、加工技術、熱・防食・溶接・鋼材などの要素技術における世界トップクラスの水準を誇っている。 近年、同社は製鉄プラント領域を飛び出し、環境負荷の低減・省エネ対策・地域社会にも貢献しており、環境ソリューション領域では、ごみを溶融して再資源化するプロセスを実用化。エネルギー領域では顧客ニーズに合致したトータルエネルギーソリューションを提案。海洋領域では国内外で海洋インフラ建設などを請け負い、羽田空港D滑走路建設にも参加。2024年1月に商業運転を開始した北海道石狩湾新港洋上風力発電所の建設プロジェクトにも参画している。建築・鋼構造領域では、建築総合請負のほか特殊鋼構造物の設計・施工を世界で手掛けており、同社の技術力は国内外からの注目度も高い。 同社が手掛けるプロジェクトに一つとして同じものはなく、クライアントごとに受注後から納品までのEPCプロセス（設計 engineering、調達 procurement、建設 construction）をオーダーメイドでプランニングし、各フェーズのプロフェッショナルたちが一気通貫で付加価値を生み出してる。 日鉄エンジニアリングの強みは多様な事業領域とビジネスを創り出す力であり、それを支えているのは多様な専門性を有した理系人材たちだ。機械、電気、化学、衛生、建築、土木、情報など、広域な活躍フィールドがあり、近年ではデータサイエンスやAIを活用したDX推進など、理系人材の活躍の場は広がり続けている。

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防衛省

唯一無二の使命を担う日本の「最後の砦」。技術の力で、平和と独立に貢献。

国際社会は混沌に包まれており、安全保障のフィールドは陸海空に限らず、宇宙・サイバーを始め様々な領域へと拡大している。そのような情勢下で、日本の平和と独立、安全を守り抜く最後の砦が防衛省・自衛隊といえるだろう。日本の防衛は、駐屯地や飛行場などの「防衛施設」や、ミサイル・船舶・航空機などの「防衛装備品」といった物的基盤があってこそ実現される。その物的基盤を支えているのが、理系の専門性を活かして防衛政策に携わる「防衛技官」だ。 防衛省総合職における防衛技官の職種は大きく分けて二つ。自衛隊や在日米軍の活動基盤である防衛施設を対象として政策の企画・立案や建設工事・基地周辺行政などを実施する「施設系技官」と、自衛隊の能力発揮の根幹である様々な防衛装備品の取得や防衛生産・技術基盤の維持・強化に資する政策、諸外国と防衛装備技術協力などを担う「装備系技官」が存在している。 自衛隊の重要性が増す中、施設系技官・装備系技官は自らの専門性を駆使して防衛政策を形にするという経験を重ね、蓄積した知見をもとに前例のない課題にも果敢に挑戦し、解決していくことが期待されている。安全保障という「究極のインフラ」を整備し、日本の平和と独立を守るという唯一無二のフィールドで理系の力を活かしてほしい。

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27卒採用

総合職技術系（施設系／装備系）

経済産業省

「世界と日本の課題に挑戦する」世界と日本の流れを変える、流れを創る

日本の経済・産業を活性化させ、社会を豊かにするための政策の企画・立案・実行を手掛けている経済産業省。実は同省への入省者の約4割は理系出身者だ。取り組む課題は、エネルギー・環境からロボット、AI・IoT・ビッグデータ、バイオ・ヘルスケアなど、経済に関わる全ての産業分野にまたがる。国益をかけた国際交渉、産学連携、中小企業・地域活性化まで、より良い社会を創るためには業務に限界は定めない。 気候変動などの世界的な課題の解決にリーダーシップを発揮するとともに、少子高齢化など他の海外諸国が将来直面する課題の解決策を示すことが世界から期待されている日本。経済産業省は、「国富の拡大」を追求する官庁として、政策の企画・実行（国内外のルール・仕組み・インフラの整備、税・予算・研究開発プロジェクトなど）を通じて、世界と日本の課題を解決する産業を創出・振興する経済社会システムを設計・運営することで、世界の期待に応え、豊かな日本社会の実現に取り組んでいく。 経済産業省が理系学生に期待しているのは、科学・技術に関する知識だけではなく、研究を通じて培ってきた論理的思考力ややりきる力だ。この激動の時代、国民がこの先10年50年と安心して豊かに暮らせるように、日本のみならず世界を舞台に、その能力を活かして、「流れを変え、流れを創る」ための国策作りに一緒に挑戦してほしい。

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27卒採用

総合職（事務系、技術系）、一般職（事務系、技術系）

財務省

庁舎と未来を築く

健全財政の確保、公平な課税の実現、国庫の管理などを所管する財務省。同省は効率的で持続可能な財政への転換を図ることで民間需要主導の持続的経済成長の実現を目指し、少子高齢化やグローバル化といった経済社会の構造変化に対応できる21世紀のあるべき税制を追求していく。 多様な職員一人ひとりを大切にし、風通しが良く、効率的で実行力の高い組織が一丸となり、適正・公平な行政を通じて様々な関係者と協働しながら質の高い政策を作り上げている財務省。国民、納税者、さらには将来世代の視点に立って、これからも社会の持続可能性を広く検討していく。 同省では建築・土木系、機械系、デジタル・電気・電子系の財務技官を積極採用しており、同職は財務省本省が管理する施設の維持管理を担っている。財務省本省が管理する庁舎や国家公務員宿舎の改修や修繕をはじめ、空調設備や電気設備等の維持管理などを自らの手で行うことで、技術職の専門集団として、全職員が安心して職務を遂行できるよう施設の整備に取り組んでいる。工事の設計・積算から監督まで一貫して担当できるのが特徴で、幅広い業務経験を積みながら自らのスキルを磨きたいという理系人材を待っている。

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27卒採用

一般職技術系

PwC Japan有限責任監査法人

世界水準の高品質な監査手法と最新技術を持つプロフェッショナルファーム

PwCは、世界149カ国に37万人以上のスタッフを擁するプロフェッショナルファームで、PwC Japan有限責任監査法人は日本におけるPwCのメンバーファームである。同法人は会計監査だけでなく、幅広くアドバイザリーサービスも手掛けており、クライアントの企業価値向上を支援している。 PwCのグローバルネットワークを活用し、海外で活躍できる人材の育成にも積極的に取り組んでおり、海外拠点との人材交流など、グローバルなキャリア形成を考える方にとって理想的な環境がある。PwC Japan有限責任監査法人では、解析学、確率論、統計学の応用分野である金融工学やリスク管理のスペシャリストとしてのキャリアパスも用意されている。プロフェッショナルとして、自律的なキャリアを形成したい人にとっては魅力的な環境があるといえるだろう。 既に多くの理系出身者がその強みである「論理的思考力」を活かし、PwC Japan有限責任監査法人で活躍している。グローバルに展開するPwCのメンバーファームで幅広い知識を身に付け、高い専門性を武器にビジネスの第一線で活躍するコンサルタントを目指すには、絶好の環境が準備されている。

• 27卒採用

27卒採用

アクチュアリー職、リスク戦略コンサルタント職、公認会計士キャリアチャレンジ採用、デジタルイノベーションコンサルタント職、経営管理コンサルタント職、サステナビリティコンサルタント職、デジタルリスクコンサルタント職（旧ビジネスリスクコンサルタント）、財務報告アドバイザー職

エリーパワー株式会社

蓄電技術で環境問題・エネルギー問題の解決に挑む

2011年の震災以降、再生可能エネルギーが注目を浴び、電力不足・停電リスクへの対策が求められる中、経済産業省は「蓄電池戦略（2012）」「蓄電池産業戦略（2022）」を打ち出し、蓄電池の導入促進による市場創造を重要施策としている。 蓄電技術があれば、停電時の非常用電源としてだけでなく、発電とセットにすることで、ピークシフト・ピークカットが可能となり、分散化されたエネルギーを持つ社会インフラが実現。「蓄電技術」は、未来の日本・世界を担う技術なのだ。 2006年に設立したエリーパワー株式会社は、世界に先駆けて「大型リチウムイオン電池」の実現に成功。以来、蓄電池および蓄電システムの専業メーカーとして様々な新製品を開発し、世の中に提供してきた。これまでに同社の蓄電システムは累計出荷台数100,000台を超え、住宅・オフィスなどで主に使用される「小型蓄電システム」の分野では販売台数No.1を達成している。 同社のリチウムイオン電池の特徴は「安全性の高さ」であり、世界で最も厳格と言われている国際的認証機関TÜV Rheinland（テュフ ラインランド）の製品安全検査に合格している。高品質な蓄電池の製造を支えているのが、フルオートメーション化された生産ライン。人手の介在を無くすことで異物の混入を防ぎ、微量な異物が品質に直結する蓄電池にとって理想的な生産体制を構築している。 これからもエリーパワーは世界に誇る品質の製品を社会に広めることで、環境問題・エネルギー問題の解決に貢献していく。

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27卒採用

研究開発・設計開発、生産技術、制御・商品開発（ハードウェア・ソフトウェア開発）【理系ナビ特別エントリー】

横河電機株式会社

「測る力」と「つなぐ力」で持続可能な価値を届けるYOKOGAWA

計測・制御・情報の技術をベースとして、1915年の創業から社会の変化をいち早くとらえ、自らを変革しながら成長を遂げてきた横河電機。100年以上にわたり、エネルギー、産業用素材、医薬品や食品といった幅広い産業のクライアントに最先端の製品やソリューションを提供し、社会の発展に貢献してきた。 主力の制御事業を中心に、売上の約7割は海外での売上で、グローバルでのエンジニアリング・サービス体制によるソリューション体制を構築。従業員もグループ約17,000人のうち6割が海外の社員となっており、今後もグローバル事業を拡大していく。 「YOKOGAWAは計測と制御と情報により持続可能な社会の実現に貢献する。YOKOGAWA人は良き市民であり勇気をもった開拓者であれ」という企業理念を掲げ、お客様の生産性向上とビジネス変革を支援するソリューションの提供を通じて社会を支えている同社。「測る力とつなぐ力で、地球の未来に責任を果たす。」は自らの存在意義をYokogawa’s Purposeとして定め、「その力を今日の社会課題の解決に生かし、人と地球が共生する未来をかなえたい」という想いが込められている。 横河電機は多様な理系専攻出身者を歓迎しており、研究開発、製品開発、ITエンジニア、マーケティングなど幅広いフィールドで活躍している。世界を舞台に様々な産業を支えるソリューションを提供したいという理系学生はぜひチェックしてほしい。

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27卒採用

技術系職種

NOKグループ

世界トップクラスの技術力を持つ独立系総合部品メーカーNOK

あらゆる機械が十分に機能を発揮するために用いられている『オイルシール』は、潤滑油（オイル）が漏れないように密封（シール）するという重要な役割を担う製品だ。自動車や航空機、船舶、鉄道車輛、建設機械、農業機械、石油化学プラント、家電製品など、様々な分野における機械の密封装置としてオイルシールは用いられており、世界の産業や社会、現代の便利な生活を実現している。 そのオイルシール製品分野においてNOKは国内で約70%のシェアを持ち、海外市場でも高い存在感を示している。同社は1939年にオイルシールメーカーとして創業し、オイルシール産業の発展と歩みを共にしてきたといっても過言ではない。1960年代には、西ドイツ（当時）のメーカーとの技術提携や資本参加を開始し、以降、高品質なオイルシールの安定した量産体制を整えてきた。その結果、半世紀以上にわたり、オイルシールの分野で世界的な競争力を保ち続けるリーディングカンパニーとして知られている。 NOKには有機・高分子科学系や無機材料・金属工学系をはじめ、機械・電気、数学・物理、情報系など多様な理系専攻知識を生かせるフィールドが広がっている。グローバル市場で高いシェアを獲得し、ビジネスフィールドが広がり続けているNOKは、様々な専門性を有する理系人材からのエントリーを待っている。

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インターン

5daysインターンシップ、1dayオープンカンパニー