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積水化学工業株式会社
世界に誇る「際立つ技術×品質」で社会と地球環境を支える化学メーカー
プラスチック成形加工のパイオニア企業である積水化学工業株式会社（旧：積水産業）の設立以来、積水化学グループは70年以上にわたって幅広い分野で「ひとびとのくらし」と「社会基盤」を豊かにするため、“際立った”商品・サービスの創造を通じて、社会とともに成長を遂げてきた。 積水化学グループは大きく分類すると4つの組織から構成されている。創業事業である「高機能プラスチックス」領域では、導電性微粒子、液晶用シール材、自動車向け合わせガラス用中間膜といった世界シェア№1（自社調べ）製品を数多く保有。自動車、エレクトロニクス、医療、建築材料を中心に高度な樹脂配合・成形・表面機能化技術で独自製品を生み出している。 「住宅」領域では、「セキスイハイム」ブランドを展開し、ユニット工法を駆使して、快適／安全・安心／環境に配慮した鉄骨系と木質系の住宅提供を通じてリーディング企業にふさわしい事業を展開。 「環境・ライフライン」領域では、廃棄物の高度処理システム、環境リサイクルシステムなど、環境と次世代インフラへの対応をテーマに独自性の高いソリューションを提供している。 「コーポレート」領域では、フィルム型ペロブスカイト太陽電池の実地試験・量産化、ごみをエタノールに変換する技術など次世代を担う研究開発プロジェクト、ものづくりを支える技術研究、新規事業立案などを担っている。
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- 積水化学のインターンシップ
エステー株式会社
世界の空気をかえる、新たな挑戦
日用品の市場規模は消費者ニーズの多様化と共に広がりを見せており、そのニーズを取り込むための新商品開発競争は激しさを増している。そのような日用品業界において、ニッチ特化型生活日用品メーカーとして独自性の強いブランドを数多く保有しているのがエステーだ。同社の製品は、脱臭剤、除湿剤、防虫剤といった様々な製品領域において国内シェアNo.1（※）を獲得している。 同社の強みは、独自の商品開発力。米の防虫剤『米唐番』、くつ用合成洗剤『おひさまの洗たく』などニッチ市場にも数多く挑戦。「聞いてわかる、見てわかる、使ってわかる」を商品開発のキーワードに、他社に追随を許さない独自の「世にない商品」を生み出し続けている。 エステーが掲げているビジョンは、「空気を通して暮らしを明るく元気にする」こと。今後は「日用品メーカー」の枠組みを超え、人々の健やかで笑顔のある人生に貢献する「ウェルネス・カンパニー」を目指す。世界中のお客さまの笑顔ある豊かな人生のためにエステーは挑戦を続ける。 ※株式会社インテージ調べ（SRI⁺カテゴリーによってフィルターあり／2023年1～12月で集計、使い捨てカイロのみ2023年4月～2024年3月で集計）
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- 【1】研究・開発コース 1DAYインターンシップ 【2】エステーのことが分かる！オープン・カンパニー
第一生命保険株式会社
“一生涯のパートナー”として保険業界の未来をリードする存在へ
日本初の相互会社として創業した第一生命は、より柔軟な経営戦略を実現するため2010年に株式会社化し上場を果たした。その後、商品開発・資金調達・積極的な海外進出・Ｍ＆Ａなどにおいて柔軟な経営戦略を実践している。また、昨今は保険ビジネス（Insurance）とテクノロジー（Technology）の両面から生命保険事業独自のイノベーションを創出する「InsTech」を推進し、創業以来変わらない「お客さま第一主義（一生涯のパートナー）」という理念のもと様々な変革に挑戦し続けている。 そんな第一生命が理系人財に期待する役割は数知れない。「生保」と聞くと、文系出身の営業職をイメージする方もいるだろう。しかし、保険料計算などに携わるアクチュアリーや長期的な不確実性を定量的に分析するクオンツ、そして昨今では機械学習を用いたビッグデータ解析を取り入れて新商品の開発等にも取り組むデータサイエンティストなど活躍フィールドは広がり続けている。ニーズに合った商品設計と的確な資本管理、さらには中長期的な展望と分析なくしてはこのビジネスは成り立たないからだ。その他にも資産運用、海外、企画・管理、アンダーライティング、IT・デジタルといった領域でも数理能力や分析力に長けた理系人財を歓迎している。 理系素養を活かしながら、プロフェッショナルな人財としてグローバルなフィールドで様々なことに挑戦していきたいという理系学生には、無数の可能性が広がっているのだ。
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- 【第一生命インターンシップ】アクチュアリーコース、クオンツ&データサイエンティストコース、IT・デジタルコース、オープンコース、資産運用コース
東芝ライフスタイル株式会社
数多くの「国産第一号機」を生み出してきたモノづくりの知見を次世代につなぐ
日本初の電気冷蔵庫、電気洗濯機、電気掃除機など数々の国産第一号機を世に送り出してきた東芝ライフスタイル。その一世紀以上にわたるモノづくりの流れを汲み、東芝ブランドとして培ってきた技術力と発想力で生活家電事業をグローバルに拡大しているのが東芝ライフスタイル株式会社だ。 同社は、世界200カ国以上で事業展開している世界最大規模の家電メーカー「Mideaグループ」に2016年から参画。相互の文化を融合させることで強みを活かし、体制強化を図りながら東芝ブランドの生活家電事業の拡大を続けている。 同社のモノづくりは東芝家電基準の徹底した品質管理に基づいており、最先端のスマート化された製造工程と手作業を重視した匠の技を適材適所に組み合わせることで、高品質な製品を世界中に送り届けている。 冷蔵庫、洗濯機、掃除機、エアコン、電子レンジ、炊飯器――日々の生活に欠かせない生活家電を開発・製造・販売している同社が掲げているブランドステートメントは「タイセツを、カタチに。」多様化するライフスタイルの中で人々の暮らしの中にある「タイセツにしたい想い」を、「家電を通じてカタチにしていく」ことが東芝ライフスタイルのミッションなのだ。
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- 技術系総合職（冷蔵庫・洗濯機・掃除機の構造設計、電子伝送開発、ソフトウェア開発、IoT開発など）
千代田化工建設株式会社
社会の”かなえたい”を共創（エンジニアリング）する
日本企業が受注したLNGプラントでは過去最大級となるカタールの天然ガス液化処理・出荷拠点、カタール・ラファン第2製油所、サウジアラビア・アル・ジュベールにおける大型製油所の重質油分解装置――千代田化工建設は、石油・ガスといったエネルギー領域におけるプラント設計・調達・建設（EPC）を中心に、大規模プロジェクトを世界各地で担ってきた総合エンジニアリング企業だ。 近年はカーボンニュートラルな社会の実現を目指し、水素サプライチェーン事業、バイオディーゼル事業、蓄電池・太陽光発電・風力発電などの再生可能エネルギー事業、二酸化炭素の液化・貯蔵・輸送の社会実装化、医薬・再生医療・食品・自動車関連などのライフサイエンス事業、AI技術による既存プラントの生産性向上・環境負荷低減なども積極的に推進。グローバルな競争環境において技術力・遂行力を研鑽し、「エネルギーと環境の調和」により持続可能な社会の発展に貢献すべく、社会課題の解決に挑戦している。 幅広い事業領域を有する同社では、化学・機械・材料・電気・電子・土木・建築・情報・農学・生物など、多様な専門性を有した理系人材を広く歓迎している。「エネルギー×環境×IT」に関心を持っている理系学生はぜひ知ってほしい。
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- 設計（プロセス、解析、機械、配管、電気、制御、土木、安全）、技術開発、品質管理、建設、O&M、プロジェクトマネジメント、ITデジタル、ライフサイエンス
三菱UFJ信託銀行株式会社
「人をつなぐ。未来をつなぐ。」信託型コンサルティング＆ソリューション
三菱UFJ信託銀行は、三菱UFJフィナンシャル・グループの中核を担う信託銀行だ。同社が金融のプロフェッショナル集団として提供しているのは、資産運用・資産管理、不動産、年金、証券代行、相続関連業務など、信託ならではの高度な専門性に基づいた幅広い商品・サービス。多様化するお客さまのニーズや社会課題に対し、最善の解決策を提案する（コンサルティング）だけでなく、具体的手段の提供（ソリューション）まで、一気通貫で実現する「信託型コンサルティング＆ソリューションビジネス」を展開している。 同社には理系の素養を活かし、活躍する多くのプロフェッショナルが存在している。企業年金制度を支える年金アクチュアリー、膨大な資産をグローバルに運用するファンドマネージャー、緻密なリスク分析を行うリスク管理に加え、近年ではデジタルトランスフォーメーションやFinTechを用いた新ビジネスの展開まで、理系出身のプロ人財が活躍できる広大なフィールドが拡がっている。 高度な専門性を発揮するためには、課題解決に臨む個々人が持つ“基礎力”がさらに重要であると同社は考えている。基礎力とは、「情報やリスクを正しく評価・分析する力」や「課題を多角的に検討し、論理的に説明する力」など。まさに理系学生が学び培ってきた、この能力をフルに発揮し、自らを高め真のプロフェッショナルとして活躍してほしい。
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- 【1】ファンドマネジメントコース：5daysファンドマネジメント・インターンシップ for 理系【2】2days企業研究プログラム for 理系【3】アクチュアリー夏ワークショップ 【4】5daysインターンシップ「TRUST TO LAST」【5】1day業務体感プログラム「センタクシンタク」
みずほリサーチ＆テクノロジーズ株式会社（みずほフィナンシャルグループ）
リサーチ・コンサルティングの専門性と先端ITの融合で社会の課題を解決
みずほリサーチ＆テクノロジーズは、〈みずほ〉の中核会社として、リサーチ・コンサルティングの高い専門性と人工知能や画像認識などの先端ITの融合によって新たな価値を生み出し、お客さまと社会の持続的な成長を支えていく。 これまで手掛けてきたソリューションは、社会のインフラとして必要不可欠な領域が多く、コンサルティングとITの融合でお客さまと社会の課題を解決してきた。例えば、省エネ社会の実現に向けた仕組み作りでは、環境エネルギー分野で培ったコンサルティングのノウハウとIT技術を活かし、政策提言からシステム開発・導入まで一貫して手がけた。AIやビッグデータ、画像解析、シミュレーション技術といった先端情報・科学技術の戦略策定から研究開発支援も同社が担う。そこにリサーチ機能も融合され、その事業領域はさらに広がりを見せていく。 みずほリサーチ＆テクノロジーズの特色は、金融のみならず幅広い事業フィールドで、潜在的なニーズや課題を見つけ出し、クライアントとともに長期的な戦略構築に取り組むソリューションの姿勢だ。それゆえ、『お客さまとともに成長できるやりがい』と『様々な専門性を持った社員同士が刺激しあえる環境』が、同社にはあるといえるだろう。
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- システムエンジニア、コンサルタント
キヤノン株式会社
IMAGINGをAMAGINGに まだ見ぬ世界を技術力で切り拓く
「自分たちの手で世界一のカメラをつくりたい」そんな夢と情熱を抱いた若者たちが集い、始まったキヤノンのものづくりの歴史。カメラ専業メーカーとしてスタートした同社は独自技術で次々に新規事業を立ち上げ、イメージング技術をコアに複合機、半導体製造装置など事業領域を広げてきた。 現在は、「プリンティング」「メディカル」「イメージング」「インダストリアル」の4領域で、お客様の豊かな生活と持続可能な社会の両立のために技術イノベーションを追求している。また、キヤノングループの総売上高のうち海外比率は約80％を占め、約370のグループ会社、約19万人のグループ会社社員が世界各地でキヤノンのグローバル展開を支えている。 同社が目指しているのは「IMAGINGの力で世界の人々に新しい価値を提供する」こと。映像の入力から出力まで「IMAGING」に関わるあらゆる分野で新たな価値提供に取り組み、目で見たままを極限まで再現する映像表現の追求にとどまらず、先進技術や表現方法を駆使して「まだ見ぬ世界」を切り拓くべく挑戦を続けている。 そんなキヤノンは創業以来の企業DNAである「人間尊重」の理念のもと、社員の成長が事業競争力の源泉と考え、人材への投資を積極的に行っている。階層別プログラムや専門能力を伸ばす研修などを多数用意するだけでなく、キャリアマッチング制度で社内公募制度を設けて人材の流動化・活性化を図ることで意欲ある社員の成長意欲を全力で支援している。
- 27卒採用
- 27卒採用
- 専門5系統（機械系、電気電子系、情報系、化学系、物理系）、職種別採用（特許技術職、ファシリティ環境技術職、サステナビリティ（環境・社会）技術職、光機FE職、MM職、調達エンジニア職、TML職）
株式会社日本政策金融公庫
「政策×金融」政策金融機関の業務を体験
日本政策金融公庫（以下、日本公庫）は、『政策金融の担い手として、安心と挑戦を支え、共に未来を創る。』を使命に掲げる政策金融機関だ。民間金融機関が行う金融機能を補完し、日本経済の活力の源泉である中小企業・小規模事業者や、日本の食を供給する農林漁業者など、日本を支えるあらゆる分野の人々を、政策金融という手法で支えている。 「政策金融の的確な実施」という基本理念のもと、自然災害からの復興支援や日本経済発展のための対応に力を注いできた日本公庫。小企業・創業企業等向け融資を担う「国民生活事業」、農林水産業・食品産業向け融資を担う「農林水産事業」、中小企業向け融資を担う「中小企業事業」の３事業が長年培ってきた専門性とノウハウを活かし、三位一体となって日本経済の成長･発展に貢献すべく、これからも日本公庫の挑戦は続いていく。 日本公庫では、IT部門に代表される情報システム関係の部署や、リスク管理分野の領域で理系の専攻分野を発揮することが可能。それ以外にも多種多様なお客様に対して融資を行う日本公庫では、様々な領域の理系人材を歓迎している。
- インターン
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- 政策金融機関業務体験ワークショップ
NTTデータグループ（株式会社NTTデータグループ、株式会社NTTデータ、株式会社NTT DATA, Inc.）
世界を変える、変わらぬ信念
1988年の創業以来、深い顧客理解と高度な技術力によって、様々なお客様の事業や社会のしくみを支えてきたNTT DATA。同社は日本最大級の専業システムインテグレータとして、電子マネーのシステム、自治体の防災システム、企業の情報システムなど、社会のあらゆる場面で“当たり前”となっている多くのしくみを提供してきた。今後も技術の活用を通じて将来にわたるビジネス革新に取り組み、ともに実現するパートナーになる「Trusted Global Innovator」の実現に向けて邁進していく。 ITの技術革新は目覚ましく、ビジネスモデルの変化も急加速しているこの予測困難な時代において、NTT DATAの目指すべき姿は自社のみの利益を追求するのではなく、どこまでもお客様に寄り添い、お客様の豊富なアイデアと私たちが強みを発揮する世界中の最先端テクノロジーとを結び付け、ビジネスイノベーションや社会的課題の解決をともに実現していくことでお客様から長期的に信頼されるパートナーとなることだ。 NTT DATAには、可能性とやりがいに満ち溢れた様々なフィールドがある。国境を意識せずに世界規模でのビジネスに携わる「グローバル」。業務知識や専門技術を身に付け、高付加価値なシステム開発業務に従事する「テクニカル」。そして、新しいマーケットの開拓や、自ら事業やサービスの立ち上げに従事する「事業創造」。あなたの強い意志と情熱を駆り立てるフィールドで夢を描き、「ITを使った世界の変革」「ITそのものの変革」を実現させてほしい。
- インターン
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- プレミアムインターン 【1】ワークショップ型インターンシップ 【2】現場受入れ型インターンシップ
オムロングループ
事業を通じて社会的価値を創出し、社会の発展に貢献し続ける
オムロンは1933年の創業以来、オートメーションのリーディングカンパニーとして、世界初の無人駅システムやオンライン現金自動支払機を開発するなど、社会の発展に大きく貢献してきた。同社は「企業は社会の公器である」という考えを基盤に社会的課題の解決に挑戦し、五つの事業ドメインを通じて、よりよい社会の実現を目指している。 まず、「制御機器事業」では、モノづくり現場における自動化を推進し、地球環境との共存と作業者の働きがいを両立させるサステナブルな未来を支えている。「ヘルスケア事業」では、健康寿命の延伸や医療費の削減を目指し、世界中の人々が健やかに生活できる環境づくりに取り組む。「社会システム事業」では、社会インフラを支える製品やサービスを提供し、人々が安心・安全・快適に暮らせる社会の実現を目指す。そして、「電子部品事業」では、製品の高機能化や小型化を通じて社会の利便性向上と発展に寄与し、「データソリューション事業」では、モノづくりからデータ活用型のソリューションビジネスへ進化させ、より利便性の高いサービスを提供していく。 そのオムロンは新たな長期ビジョンとして「Shaping the Future 2030（SF2030）」を策定。社会の変化因子として「高齢化」「気候変動」「個人の経済格差の拡大」の三つを重点的に捉え、これらに対応するべく「カーボンニュートラルの実現」「デジタル化社会の実現」「健康寿命の延伸」といった社会的課題の解決に注力し、より持続可能で豊かな社会の創造に貢献していく。
- 27卒採用
- インターン
- 会社説明会
- インターン
- 商品開発、研究開発、生産技術、品質保証、知財、アプリケーションエンジニア、システムエンジニア 等
- 27卒採用
- 商品開発、研究開発、生産技術、品質保証、知財、アプリケーションエンジニア、システムエンジニア 等
株式会社タダノ
さあ、ともに。世界を動かす舞台へ！
建設用クレーン、高所作業車を開発から製造、販売、アフターサービスまで一貫して提供する総合建機メーカー“タダノ”。1955年の初号機以来、長い歴史に裏打ちされた製品品質とサービス力の高さは、国内外から高く評価され、ラフテレーンクレーン（ひとつの運転席で走行とクレーン操作が行える自走式クレーン）においては世界トップシェア（同社調べ）を誇っている。 2023年には世界初のフル電動ラフテレーンクレーンを日本市場に向けて発売。近年では、風力発電や大型プラント建設などの引き合いも多く、タダノは電動化をはじめとした環境対応製品の拡充により、顧客ニーズに応えていく。昨今では製品開発に既存の「当たり前」を変える新たな挑戦が求められており、タダノは安全かつ効率化を実現する自動操縦や遠隔操作技術、生産工場の省人化、自動化対応といった新技術の取組を加速している。また、日本、ドイツ、アメリカに開発、生産拠点を持つ同社には、多種多様なバックグラウンドを持った人財が活躍できる舞台がある。 世界的な文化遺産イースター島のモアイ像修復工事でもタダノのクレーンが活躍しているという。歴史に名を刻み、なくてはならないものづくりに、ともに挑む情熱を持った人財をタダノは求めている。この世に重力がある限り、タダノの「挑戦」は続いていく。
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- 会社説明会
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- 業務体験（研究開発職／生産技術職／システムエンジニア職／カスタマーサポート職）
株式会社三菱UFJ銀行
世界に選ばれる、信頼のグローバル金融グループへ
世界最大級の総合金融グループである三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）。同グループの中核銀行である三菱UFJ銀行は、邦銀随一の顧客基盤と強固な財務基盤を併せ持ち、決済サービスや融資といった重要な社会インフラ機能を通じて日本の経済発展に貢献してきた。 同社は中長期的に目指す姿に「世界に選ばれる、信頼のグローバル金融グループ」を掲げており、グローバルに変化する多様なニーズに対して、グループ全員の力で世界水準のトップクオリティを追求していく。そのビジョン実現のために最も大切なのは人材であると同社は考えており、「銀行員としての見識の広さと深さに加え、人間としても成長してほしい」という想いのもと人材育成を推進。日々の職務経験を主軸に、充実した人材育成制度で行員の『成長と挑戦』を支援している。 近年、金融業界におけるITの重要性は高まり続けており、“FinTech（金融×テクノロジー）”によって新たなサービスが次々に生み出されている。三菱UFJ銀行においても、数理能力やITスキル、論理的思考力といった理系素養を活かして多くの理系出身者が活躍中だ。同社ではフィナンシャル・エンジニアリングコースやシステム・デジタルコースなどを筆頭に様々な採用コースで理系人材を歓迎しており、理系素養を活かして多様なフィールドで活躍したいという理系学生はぜひチェックしてほしい。
- 27卒採用
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- システム・デジタルIS、金融システムIS、サイバーセキュリティIS、データサイエンスワークショップ、デジタルIS（2ヵ月就労型）、フィナンシャル・エンジニアリングIS、市場エンジニアリング有償長期IS
- 27卒採用
- ※昨年度実績：フィナンシャル・エンジニアリング、システム・デジタル、オープン、グローバル、グローバル・マーケッツ、ウェルスマネジメント、戦略財務（会計・税務）、カスタマーサービス、トレードビジネス）
横河電機株式会社
「測る力」と「つなぐ力」で持続可能な価値を届けるYOKOGAWA
計測・制御・情報の技術をベースとして、1915年の創業から社会の変化をいち早くとらえ、自らを変革しながら成長を遂げてきた横河電機。100年以上にわたり、エネルギー、産業用素材、医薬品や食品といった幅広い産業のクライアントに最先端の製品やソリューションを提供し、社会の発展に貢献してきた。 主力の制御事業を中心に、売上の約7割は海外での売上で、グローバルでのエンジニアリング・サービス体制によるソリューション体制を構築。従業員もグループ約17,000人のうち6割が海外の社員となっており、今後もグローバル事業を拡大していく。 「YOKOGAWAは計測と制御と情報により持続可能な社会の実現に貢献する。YOKOGAWA人は良き市民であり勇気をもった開拓者であれ」という企業理念を掲げ、お客様の生産性向上とビジネス変革を支援するソリューションの提供を通じて社会を支えている同社。「測る力とつなぐ力で、地球の未来に責任を果たす。」は自らの存在意義をYokogawa’s Purposeとして定め、「その力を今日の社会課題の解決に生かし、人と地球が共生する未来をかなえたい」という想いが込められている。 横河電機は多様な理系専攻出身者を歓迎しており、研究開発、製品開発、ITエンジニア、マーケティングなど幅広いフィールドで活躍している。世界を舞台に様々な産業を支えるソリューションを提供したいという理系学生はぜひチェックしてほしい。
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- 夏季長期インターンシップ（2025年5月中旬に募集開始）
株式会社日本ベネックス
再エネ業界に変革を起こす屋根設置型太陽光発電のリーディングカンパニー
「屋根設置型」太陽光発電のリーディングカンパニーとして急成長を遂げている日本ベネックス。最先端技術とアイディアを駆使し、持続可能な社会の実現を目指している同社は、2012年の再エネ業界への参入から約10年で、屋根借り太陽光発電所の発電出力で国内トップ４を独占。再エネ普及のリーダーとして確固たる地位を築いている。 再エネ市場はFIT制度（固定価格買取制度）の終焉や適地の減少といった課題がある中で、日本ベネックスは圧倒的な競争力を持って、新規太陽光発電所の開発を推進している。同社の競争力の源泉は、「自分たちで考え、工夫し続ける」点だ。太陽光発電所の設計から施工、運営まで一貫して自社で行っており、すべてのプロセスにおいて社内で徹底的に工夫を積み重ねることにより、圧倒的な競争優位性を築き上げ、再エネ業界を牽引する企業として発展してきたのだ。 今後は再エネ業界のキーカンパニーとして、従来の枠にとらわれない環境ソリューションを提供し、太陽光発電を通じて国内の再エネ普及に取り組む。引き続き、より良い環境を次世代に残すために再エネを活用したクリーンで持続可能な社会の実現に貢献していく。
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- 再エネ開発コース プロジェクト推進、設計・開発エンジニア
財務省
庁舎と未来を築く
健全財政の確保、公平な課税の実現、国庫の管理などを所管する財務省。同省は効率的で持続可能な財政への転換を図ることで民間需要主導の持続的経済成長の実現を目指し、少子高齢化やグローバル化といった経済社会の構造変化に対応できる21世紀のあるべき税制を追求していく。 多様な職員一人ひとりを大切にし、風通しが良く、効率的で実行力の高い組織が一丸となり、適正・公平な行政を通じて様々な関係者と協働しながら質の高い政策を作り上げている財務省。国民、納税者、さらには将来世代の視点に立って、これからも社会の持続可能性を広く検討していく。 同省では建築・土木系、機械系、デジタル・電気・電子系の財務技官を積極採用しており、同職は財務省本省が管理する施設の維持管理を担っている。財務省本省が管理する庁舎や国家公務員宿舎の改修や修繕をはじめ、空調設備や電気設備等の維持管理などを自らの手で行うことで、技術職の専門集団として、全職員が安心して職務を遂行できるよう施設の整備に取り組んでいる。工事の設計・積算から監督まで一貫して担当できるのが特徴で、幅広い業務経験を積みながら自らのスキルを磨きたいという理系人材を待っている。
- 27卒採用
- 27卒採用
- 一般職技術系
総務省
国家の基盤と人々の暮らしを支える総務省
日本の国家基盤と国民生活の安定を支える重要な行政機関であり、幅広い機能を担っている総務省。その管轄分野は多岐にわたり、国の基本的な行政制度の管理・運営、公的統計の総合的な品質向上に向けた取組の推進、地方自治制度の企画、消防・防災への対応や、情報通信技術（ICT）を活用した様々な政策の推進など、国民生活の根幹に関わる業務を担っている。 少子高齢化や地方間格差の拡大、国際競争力強化といった様々な課題に対応すべく、総務省は行政改革や政策評価、地方分権改革、地方税財源の充実、地域活性化、安全・安心な社会基盤の確保に取り組んでいる。特に政策立案（Evidence-based Policy Making）を支える公的統計の整備、防災・減災対策、国土強靭化、ICT産業の国際競争力向上や地域デジタルトランスフォーメーション（DX）推進など、幅広い施策を通じて社会経済システムの改善や改革を進めることで次世代における新たな発展基盤の構築を図っている。 総務省のこれらの取組みには数学、物理、情報工学など、幅広い理系領域の専門知識が必要であり、多様なバックグラウンドを持つ人材を求めている。理工系の専門性を活かし、国民の生活を支えるために新たな挑戦をしたいと考える人々にとって、魅力的なフィールドといえるだろう。
- 27卒採用
- 27卒採用
- 統計行政（総合職事務系（理工系））、消防行政（総合職技術系）、情報通信行政（総合職技術系）
ボストン コンサルティング グループ
「正解のない難問」に挑む 世界をリードする経営コンサルティングファーム
ボストン コンサルティング グループ（BCG）は、1963年にアメリカで戦略コンサルティングのパイオニアとして創立された経営コンサルティングファームだ。創立以来、ビジネスや社会のリーダーとともに戦略課題の解決や成長機会の実現に取り組んできた。1966年にはボストンに次ぐ世界2番目の拠点として東京に進出。現在50カ国に100以上の拠点、32,000人のネットワークを築いている。 日本でも最も長い歴史を持つグローバル・経営コンサルティングファームとして、日本国内の産業・クライアントに深く根付き、最大の規模を維持し続けたからこそ蓄積してきた幅広い経験・ノウハウを活かしたコンサルティングサービスを提供している。近年では、AIやサステナビリティなど、最先端で社会的インパクトが大きいCEOアジェンダに対峙している。 同社が求めているのは、創造的な思考力、クライアントと共に大きな変革や大胆な戦略を実現に導くヒューマンスキル、そしてその二点を身につけようと日々自身の課題に挑戦し続ける意欲ある人材。自身の知的好奇心や思考力を活かして社会に貢献したい方、グローバルな視野を持ち世の中を変えたい方はぜひチャレンジしてほしい。
- インターン
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- コンサルタント部門
ベイン・アンド・カンパニー
「クライアントに変革をもたらす」 世界有数の戦略コンサルティングファーム
データを分析して報告するアナリスト的役割にとどまらず、「結果主義」にこだわるアプローチでクライアントの最重要経営課題の解決のために価値を提供し続けている世界トップレベルの戦略コンサルティングファーム、ベイン・アンド・カンパニー。同社は1973年に米国ボストンで創設され、現在世界40カ国に65都市のネットワークを展開している世界有数の戦略コンサルティングファームだ。 ベイン・アンド・カンパニーのコンサルティングにおけるこだわりは、徹底的な結果主義だ。結果主義の実現のために高度なグローバル・チームワーク・カルチャーを擁しているのも同社の特徴であり、1982年に設立された東京オフィスにおいても国内およびグローバル企業の最重要経営課題の解決と結果の実現を目指して業務に取り組んでいる。 同社においては理系出身のコンサルタントも多く、「答えのない課題に対し仮説を立て、検証する」という研究で培った経験を、ビジネス課題へのアプローチとして活かせる環境がある。短期間で結果を出すことが求められる刺激的な環境で、社会・経済における課題を解決したいという想いを持った理系人材からのエントリーを同社は待っている。
- インターン
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- アソシエイトコンサルタント
有限責任 あずさ監査法人（KPMGジャパン）
理系の専門知識を活かし、社会・企業の変革を支えるコンサルティング
KPMGのメンバーファームである「あずさ監査法人」。アカウンティング、サステナビリティ、金融、デジタルなど幅広い領域のアドバイザリー業務を通じてクライアントの「変革」や「成長」を支えるとともに、経営の「守り」を固めるコンサルティングを行っている。 監査法人と聞くと「市場の番人」として「会計不正等がないか監査する仕事」というイメージが強いかもしれない。 しかし、あずさ監査法人の仕事はこれだけに留まらず、さまざまなアドバイザリーを手掛けている。当法人は、クライアントの企業価値向上、経営者視点でのアドバイスなど、会計・財務分野やこれまでの業務で培ってきた強味をアドバイザリー分野にも活かすことができるのだ。また、「監査法人」という圧倒的な信頼性の高さについてもクライアントから選ばれる理由の１つになる。 あずさ監査法人が手掛けるアドバイザリーは多岐にわたる。会計財務はもとより、サステナビリティ、金融アドバイザリー（アクチュアリー、クオンツなども含む）、デジタル（データサイエンス／エンジニアリング）などの分野である。 社会課題や企業の経営課題をグローバル規模で変革するためのコンサルティングに興味のある方は、ぜひあずさ監査法人に注目してほしい。
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- イベント
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- コンサルタント、アドバイザー