世界を変える、一人になろう。

NTTグループ全体の経営戦略を担うNTT株式会社で基盤的研究開発を推進する世界屈指の研究所「NTT R&D」。未来を見据えた革新的な研究開発に加え、海外起点の基礎研究や社外機関との共同研究、新たな成長領域への投資などに注力している。 NTT R&Dの研究は4つの主要領域と14の研究所から構成される。「IOWN総合イノベーションセンタ」では、ネットワーク、ソフトウェア、高性能デバイスの研究とサービス化戦略を推進し、トラフィック急増やIoTの進展といった社会の変貌に対応。「サービスイノベーション総合研究所」は、人間情報やAI・セキュリティの研究を通じて、人間中心で安心・安全な豊かな社会の実現を目指す。「情報ネットワーク総合研究所」では、ネットワーク基盤に加え、地球環境への影響をプラスマイナスゼロにする環境負荷ゼロ技術などで地球規模の課題に取り組み、「先端技術総合研究所」は、通信、デバイス、コミュニケーション、物性科学の基礎研究を通じ、新原理・新コンセプトの創出といった未来創造に挑んでいる。 NTT R&Dにおける研究職のミッションは、次世代情報通信の根幹を成す基礎・基盤研究から商用化開発、知的財産を取り扱う業務まで多岐にわたる。自身が生み出した技術を学会発表や論文に留めるだけでなく、社会変革に貢献するサービスとして世に送り出すという、影響力の大きな仕事に携われるだろう。

• 27卒採用

世界の海事産業のオープンイノベーションリーダー

1885年の創業以来海運を中心とした「モノ運び」を通じて、人々の暮らしや生活を支える総合物流企業である日本郵船。その日本郵船の技術開発を担っているのが株式会社MTI（Monohakobi Technology Institute）だ。MTIは日本郵船の世界最大の船隊＝“現場“を有する海事産業随一の実証環境をもつ研究機関であり、現場と共に挑戦し続けるオープンイノベーションリーダーとして船舶の脱炭素・省人化・性能シミュレーションなどの技術開発に取り組み、サステナブルな社会の実現に貢献している。 同社には、アカデミーとビジネスの融合の場として、多様な領域、分野、背景をもつ人材が集まり、個性を発揮して活躍している。明るく自由な風通しのよい社風で、互いを尊重しつつフラットに向き合うことで日々活発な議論が交わされており、新たな発想を生み出すことに繋がっている。 社員一人ひとりが、自ら学び、考え、発信することを大切にしている同社には、世界最先端の技術トレンド、プロジェクトマネジメントを学び、成長し続けられる環境がある。日本郵船グループにとどまらず、世界の海事産業の新たな可能性を切り拓く研究開発機関を目指す同社で、一緒にイノベーションを推し進める仲間を同社は待っている。

• 27卒採用

社会の“かなえたい”を共創（エンジニアリング）する

日本企業が受注したLNGプラントでは過去最大級となるカタールの天然ガス液化処理・出荷拠点、カタール・ラファン第2製油所、サウジアラビア・アル・ジュベールにおける大型製油所の重質油分解装置――千代田化工建設は、石油・ガスといったエネルギー領域におけるプラント設計・調達・建設（EPC）を中心に、大規模プロジェクトを世界各地で担ってきた総合エンジニアリング企業だ。 近年はカーボンニュートラルな社会の実現を目指し、水素サプライチェーン事業、バイオディーゼル事業、蓄電池・太陽光発電・風力発電などの再生可能エネルギー事業、二酸化炭素の液化・貯蔵・輸送の社会実装化、医薬・再生医療・食品・自動車関連などのライフサイエンス事業、AI技術による既存プラントの生産性向上・環境負荷低減なども積極的に推進。グローバルな競争環境において技術力・遂行力を研鑽し、「エネルギーと環境の調和」により持続可能な社会の発展に貢献すべく、社会課題の解決に挑戦している。 幅広い事業領域を有する同社では、化学・機械・材料・電気・電子・土木・建築・情報・農学・生物など、多様な専門性を有した理系人材を広く歓迎している。「エネルギー×環境×IT」に関心を持っている理系学生はぜひ知ってほしい。

• 27卒採用

IMAGINGをAMAGINGに まだ見ぬ世界を技術力で切り拓く

「自分たちの手で世界一のカメラをつくりたい」そんな夢と情熱を抱いた若者たちが集い、始まったキヤノンのものづくりの歴史。カメラ専業メーカーとしてスタートした同社は独自技術で次々に新規事業を立ち上げ、イメージング技術をコアに複合機、半導体製造装置など事業領域を広げてきた。 現在は、「プリンティング」「メディカル」「イメージング」「インダストリアル」の4領域で、お客様の豊かな生活と持続可能な社会の両立のために技術イノベーションを追求している。また、キヤノングループの総売上高のうち海外比率は約80％を占め、約370のグループ会社、約19万人のグループ会社社員が世界各地でキヤノンのグローバル展開を支えている。 同社が目指しているのは「IMAGINGの力で世界の人々に新しい価値を提供する」こと。映像の入力から出力まで「IMAGING」に関わるあらゆる分野で新たな価値提供に取り組み、目で見たままを極限まで再現する映像表現の追求にとどまらず、先進技術や表現方法を駆使して「まだ見ぬ世界」を切り拓くべく挑戦を続けている。 そんなキヤノンは創業以来の企業DNAである「人間尊重」の理念のもと、社員の成長が事業競争力の源泉と考え、人材への投資を積極的に行っている。階層別プログラムや専門能力を伸ばす研修などを多数用意するだけでなく、キャリアマッチング制度で社内公募制度を設けて人材の流動化・活性化を図ることで意欲ある社員の成長意欲を全力で支援している。

• 27卒採用

素材の持つ無限の可能性を最大限引き出し、豊かな未来を拓く

日本製鉄グループの素材開発を担う中核企業として、有機・無機・炭素・金属など多様な高機能素材を展開し、電子材料、自動車、インフラ、エネルギーなど幅広い産業を支えている日鉄ケミカル＆マテリアル株式会社（NSCM）。 同社は、環境・エネルギー問題の解決に資する製品開発にも積極的に取り組み、カーボンニュートラルや資源循環型社会の実現を目指している。近年はグローバル市場を見据えた製品展開と、成長領域である半導体や次世代電池材料分野での技術革新を通じて、さらなる価値創出に取り組んでいく。 独自の技術力を背景に、世界初・世界トップシェアの製品を数多く世に送り出してきたNSCM。超高品質な炭素材「ニードルコークス」や、有機EL材料における赤・緑色素の世界初の製品化などは、その代表例だ。機能材料・電子材料の分野では、芳香族化学、炭素材料、メタラジーといったコア技術を基盤に、銅張積層板やレジスト材料、金属箔などで世界トップクラスのシェアを獲得してきた。 同社では、材料工学、化学、電気電子、機械、土木建築など多様な理系専攻出身者が活躍しており、研究・開発、プロセス開発、生産技術、設備保全といった幅広い業務領域で専門性を発揮している。若手技術者が中心となってプロジェクトを主導する機会も多く、自らの知見や成果が社会に役立つという手応えを得られる環境が整っている点も大きな魅力といえるだろう。

• 27卒採用

110余年の歴史を超えて、進化と挑戦を続ける素材の会社

ＡＧＣは、ガラス、電子、化学品、ライフサイエンス、セラミックスの幅広い事業領域で新たな価値創造に挑戦する素材メーカーだ。建築用板ガラス、自動車用ガラス、TFT液晶／有機EL用ガラス基板、フッ素化学品など、グローバルでトップクラスのシェアを誇る製品を数多く持ち、その高い技術力で社会の発展に貢献してきた。 ＡＧＣは「両利きの経営」を掲げ、高いシェアを誇る長期安定的なコア事業の収益基盤をもとに、高成長分野におけるＡＧＣの強みを活かし、将来の柱となる戦略事業を創出・拡大している。競争力の源泉を“人財”と捉え、多様な人財の強みや能力を引き出し、挑戦の中で成長する個々人の総和がＡＧＣのパーパスを実現する「人財のＡＧＣ」を目指している。 ＡＧＣの挑戦の文化は、その創業時にまで遡る。創業者の岩崎俊彌氏は世界情勢を鑑み、板ガラスの国産化に強い決意を抱いて事業に参入。数々の困難を乗り越え、創業から10年後の1917年、日本国内での板ガラスの一貫生産体制を確立して事業化に成功した。以来、「易きになじまず難きにつく」という理念がＡＧＣの根底に流れ、挑戦や主体性を歓迎する文化が育まれている。

• 27卒採用

1業界1社を約束する唯一のグローバル戦略コンサル・ファーム

1979年にフランスで創立されたMars & Co（マース・アンド・コー）は、世界7拠点から、各国のクライアントにグローバルレベルでサービスを提供している戦略コンサルティングファームだ。世界各国で各業界大手企業のシニア・マネジメントが抱える課題に対し、グループ事業戦略からオペレーション改善までテーラーメードの幅広いコンサルティング・サービスを提供している。 Mars & Coはボストンコンサルティングのシニアパートナーだったドミニク・G・マースが、規模拡大ではなく顧客に対する専属性を企業理念として創立。現在においても、クライアントの市場競争力を強化するため「1業界1社」を約束している。クライアントが直面している複雑な課題を解決に導くために必要なのは深い論理的思考や仮説検証だ。非常に細かいファクトベース数値分析が求められるため、同社ではコンサルタントの3/4が理系の学部・修士課程出身者で占められているという。 ジュニア・スタッフを含めてチームメンバー全員でアプローチ手法を議論して、分析を行う風土がある同社では、若手から自分なりの解決方法を主体的に提案し、コミットしていくことが期待されている。現場では、真の意味での課題解決をゼロベースで検証していくため、「新しい発想や戦略的な思考を持って、自主的に仕事を進めていきたい、挑戦したい」人材が活躍できるフィールドがあるといえるだろう。

• 27卒採用

宇宙航空分野における日本で唯一の研究開発機関

日本で唯一の宇宙航空分野における研究開発機関であるJAXAは2003年の発足以来、宇宙科学技術および航空科学技術水準の向上に取り組み、日本の宇宙航空政策を牽引してきた。世界トップレベルの研究開発能力を有する組織として、ロケット・人工衛星の開発・運用、有人宇宙開発、宇宙科学・探査、航空科学技術や宇宙航空産業の発展において多くの実績を挙げ、宇宙航空分野での技術革新はもちろん、産業界や社会との連携を一層強めることで安全でより豊かな社会の実現に貢献していく。 JAXAの技術系職員は、高い専門知識と研究能力を活かして先導的な技術研究や技術開発に取り組んでいる。具体的には、人工衛星・探査機やロケットの開発～運用、地球観測衛星のデータ解析、国際宇宙ステーションの有人宇宙環境利用、月・惑星の探査など、先導的かつ基盤的で多様なミッションが存在している。 それゆえJAXAでは多種多様なバックグラウンドを持った職員が様々な知見や技術を集結させることでプロジェクトを推進している。期待される専攻知識は航空宇宙専門だけでなく、機械、電気・電子、情報、通信、制御、材料、物理、化学、生物など多岐にわたり、様々な専門性を有した職員が活躍中だ。JAXAの仕事とは、人類の進歩のいちばん先端で未来をきりひらくこと。この知的で壮大なミッションに、ともに挑む仲間を求めている。

• 27卒採用

理系の能力を駆使して日本の治安を守る

警察の使命は「国民一人ひとりの安全・安心を守る」ことだ。警察庁は、全国約30万人を擁する警察組織の中枢官庁として、各種政策の立案・立法作業に当たるとともに、都道府県警察の指揮監督を通じて様々な治安課題に対処している。 近年はサイバー犯罪や先端技術を利用した犯罪など、その脅威の形も変貌しつつある。スマホ決済サービスの不正利用、企業や公共機関を狙うランサムウェア攻撃、先端技術の機密情報の窃取を目的とした不正アクセスなど、サイバー犯罪への対応は喫緊の課題だ。さらに複雑化する道路交通事情や激甚化する自然災害などに対し、技術革新をもって対応していくことが求められている。 警察庁はそのような状況に対応していくために様々な専門知識を有した理系人材の採用を積極化している。「総合職技術系」は理系の素養を活かし、生活安全、刑事、交通、警備、サイバーといった幅広い部門で政策の企画立案を担うほか、第一線の現場で指揮官として活躍している。「一般職技術系」は技術をキャリアの軸として、デジタルシステムの構築やデジタルフォレンジック（犯罪立証のための電磁的記録の解析技術）などによるサイバー事案への技術的支援を通して警察活動を高度化・合理化している。 国家公務員としてかけがえのない安全・安心な暮らしを守り、社会の活性化に貢献したいという意欲ある理系人材のチャレンジを警察庁は期待している。

• 27卒採用

より良い社会の構築を目指し、課題解決に挑む。理系素養を発揮できる多種多様な活躍フィールド

世界4大会計事務所（Big4）の一角であるEY（アーンスト・アンド・ヤング）のメンバーファーム、EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社（EYSC）。世界150以上の国と地域に広がる約40万人のグローバルネットワークを誇る総合コンサルティングファームとして、日本市場においても企業の長期的価値創造（Long-term Value）をミッションに掲げて戦略立案からM&A、実行支援まで、経営課題に対する「一気通貫」の支援を行っている。 同社の特徴はテクノロジーやデータを駆使して複雑な社会課題を解決する姿勢だ。AIエージェント、量子コンピューター、フィジカルAIといった先端テクノロジーをいち早く実務に投入。また、保険数理分野では保険会社の監査をはじめ、会社を取り巻く全社的なリスクを可視化するERM、統計学・機械学習の手法を用いたデータアナリティクスなど多数のプロジェクトが進行中だ。 こうした環境において、理系人材の活躍フィールドは極めて広大だ。テクノロジーコンサルタントやアクチュアリーをはじめ、デジタルエンジニア、戦略コンサルタント、M&A フィナンシャルアドバイザーといった高度な専門職で理系出身者が中核を担う。 理系学生が培った論理的思考力、データ分析力、問題提起力などは、これからの社会や経営の課題解決に不可欠な素養といえるだろう。理系素養を武器として、ビジネスの最前線で変革をリードするプロフェッショナルへ進化を遂げられる環境があるのだ。

専門性を磨き、プロフェッショナルを目指す理系人材が活躍できる会社

野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社（NFRC）は、東京、ニューヨーク、ロンドンを拠点とするグローバルなファンド・リサーチ力と、それを活かした投資助言サービス、コンサルティングサービスなど、付加価値の高い中立的な資産運用サービスを提供している。 資産運用の高度化と複雑化が進む中で、資産運用コンサルティング事業として、主にアセットアロケーション策定を担う部署や世界中の多種多様なファンドの評価を担う部署を社内に擁し、優秀なファンド選定、最適なポートフォリオ構築、適切なリスク管理のサービスをひとつの組織でワンストップ提供。2023年には金融市場の各種指数開発や運営を担うインデックス業務を取り込み、さらに付加価値の高いサービスをお客様に提供することを目指し、常に進化を続けている。 ファンドアナリスト、ポートフォリオ・マネージャー、資産運用コンサルタント、クオンツ・アナリストなど、数理能力やデータ分析といったスキルをいかして活躍できるフィールドが広がっている同社は、プロフェッショナルを目指す理系人材からの積極的な挑戦を待っている。

世界有数のグローバル総合金融サービス企業

モルガン・スタンレーは、投資銀行、証券、ウェルス・マネジメント、資産運用事業において多岐にわたるサービスを提供する世界有数の総合金融サービス企業だ。1935年の設立以来、誠実さと卓越性、そしてお客様を大切にする姿勢を何よりも重視してきた。国際金融市場の発展の一助となるべく、長期的なコミットメントを持って積極的にビジネスを展開し、世界各地のお客様に真に質の高い金融ソリューションを提供することを最大の目標としている。 誠実さ、卓越性、そして強いチームワークを基盤とする共通の価値観を共有し、学び、挑戦し、成長できる場として、プロフェッショナルとしてのキャリアを築くための確かな環境を提供している。個々のライフスタイルや価値観、ニーズのバランスを大切にする考え方も、同社の企業文化の重要な要素といえるだろう。 モルガン・スタンレーが理系人材に期待するのは、学業を通じて培ってきた分析力や、仮説を立ててロジックを組み、それらを表現する力。そういった理系の資質を発揮できる幅広いフィールドが同社には広がっている。グローバルな環境で理系素養を活かしてプロフェッショナルを目指したいという人材の挑戦をモルガン・スタンレーは待っている。

クレジットカード決済システムで圧倒的シェア DNPグループのシナジーを活かして成長を加速

日本のソフトウェア産業が黎明期だった1984年に創業したインテリジェント ウェイブ。当時は国内でクレジットカードのオンライン決済が広く普及していなかったが、同社は業界に先駆けて24時間365日発生する大量の通信データを正確かつリアルタイムに処理するネットワークゲートウェイシステムを開発。その後も、クレジットカードの認証機能や不正検知機能を備えたシステム開発で市場を開拓し、国内大手カード会社向けクレジットカード決済システムで圧倒的なシェアを有する金融ネットワーク開発会社としてのポジションを確立している。 近年はキャッシュレス社会の推進を背景に同社の事業機会はますます拡大し続けており、金融業界向けシステム開発で培った技術力を活かして大量なデータの高速処理が必要となる社会インフラ関連領域などへの参入を推進。2010年にはDNP（大日本印刷）グループとなり、互いの強みを活かしながら最新鋭の技術と商品、提携先の拡大を進めることで事業成長をさらに加速させている。 「質の高いシステムを提供するためには社員が各自の能力を最大限発揮できるような環境整備が必要」と考え、「働きがい」と「働きやすさ」を追求している同社。ワークライフバランス充実のための各種制度に加え、朝型勤務を推奨する「朝食無料サービス」などユニークな制度も導入することで、柔軟性の高いワークスタイル実現に取り組み、「健康経営優良法人（ホワイト500）」にも認定されている。

世界をリードする顧客重視のグローバル・ハウスバンクを目指すドイツ銀行グループ

1870年にベルリンで創業されたドイツ銀行は、顧客重視のグローバル・ハウスバンクだ。その事業範囲は投資銀行、商業銀行およびリテール・バンキング、資産管理といった幅広い分野の商品・サービスに及び、世界の全ての主要な地域において業務を行っている。強い財務基盤と高い信用力、優れた金融テクノロジーを積極的に活用することで、主要業務分野全般において市場をリードしている。 ドイツ銀行は、ホームマーケットであるドイツ最大の民間金融機関であり、欧州地域においては傑出した地位を確立しているほか、北米、アジアをはじめとする新興国市場、さらに日本市場においても強力な事業基盤を誇っている。また、十分な資本および流動性に支えられた強力な財務基盤も有している。日本におけるドイツ銀行グループは、「コーポレート・バンク」「インベストメント・バンク」「ドイチェ・アセット・マネジメント（DWS）」の3つの事業部門を通じて、世界の主要な地域においてビジネスを展開している。 リスクと利益の調和、優れた人材の獲得と育成、チームワークとパートナーシップの促進、事業を展開する地域社会への配慮を重視する企業文化にコミットすることを掲げる企業であり、金融のスペシャリストを目指す方にはいうまでもなく、人と人のつながりを活かしてグローバルに活躍したい方にとって、もってこいの環境といえるだろう。

空気市場で売上高No.1。世界唯一の空調総合メーカー

冷媒開発から機器の生産、販売、アフターサービスに至るまでを自社で一貫して担う世界唯一の空調総合メーカー、ダイキン工業。「うるるとさらら」をはじめとする家庭用・業務用エアコンでは、国内外でトップクラスのシェアを誇り、市場での優位性を確立している。 ダイキン工業は、日本初のパッケージ型エアコンを開発したメーカーであり、国内におけるエアコン普及に大きく貢献してきた。世界的にも冷媒技術、ヒートポンプ、インバータといった環境技術においてトップクラスの実績を有し、近年はグローバル展開を加速。中でも欧米やアジアで「DAIKIN」ブランドは確固たる地位を築き、海外売上比率は80％を超え、グループ従業員の約8割が海外で活動している。 また、化学部門では1800種類以上のフッ素化合物を開発・生産し、フッ素化学製品においては世界第2位のシェアを獲得。自動車、半導体、生活用品など幅広い分野でその技術が活用されている。 カーボンニュートラル達成に向けた実行計画「FUSION25」では、「カーボンニュートラルへの挑戦」「顧客とつながるソリューション事業の推進」「空気価値の創造」の3つを成長戦略テーマに掲げ、「環境と空気の新たな価値を提供し、サステナブルな社会への貢献とグループ全体の成長を両立させる」ことを目指す。同社は今後も新たな商品・サービス・ビジネスモデルを創出し、革新的な取り組みに果敢に挑戦していく。

「測る力」と「つなぐ力」で持続可能な価値を届けるYOKOGAWA

計測・制御・情報の技術をベースとして、1915年の創業から社会の変化をいち早くとらえ、自らを変革しながら成長を遂げてきた横河電機。100年以上にわたり、エネルギー、産業用素材、医薬品や食品といった幅広い産業のクライアントに最先端の製品やソリューションを提供し、社会の発展に貢献してきた。 主力の制御事業を中心に、売上の約7割は海外での売上で、グローバルでのエンジニアリング・サービス体制によるソリューション体制を構築。従業員もグループ約17,000人のうち6割が海外の社員となっており、今後もグローバル事業を拡大していく。 「YOKOGAWAは計測と制御と情報により持続可能な社会の実現に貢献する。YOKOGAWA人は良き市民であり勇気をもった開拓者であれ」という企業理念を掲げ、お客様の生産性向上とビジネス変革を支援するソリューションの提供を通じて社会を支えている同社。「測る力とつなぐ力で、地球の未来に責任を果たす。」は自らの存在意義をYokogawa’s Purposeとして定め、「その力を今日の社会課題の解決に生かし、人と地球が共生する未来をかなえたい」という想いが込められている。 横河電機は多様な理系専攻出身者を歓迎しており、研究開発、製品開発、ITエンジニア、マーケティングなど幅広いフィールドで活躍している。世界を舞台に様々な産業を支えるソリューションを提供したいという理系学生はぜひチェックしてほしい。

世界トップクラスの技術力を持つ独立系総合部品メーカーNOK

あらゆる機械が十分に機能を発揮するために用いられている『オイルシール』は、潤滑油（オイル）が漏れないように密封（シール）するという重要な役割を担う製品だ。自動車や航空機、船舶、鉄道車輛、建設機械、農業機械、石油化学プラント、家電製品など、様々な分野における機械の密封装置としてオイルシールは用いられており、世界の産業や社会、現代の便利な生活を実現している。 そのオイルシール製品分野においてNOKは国内で約70%のシェアを持ち、海外市場でも高い存在感を示している。同社は1939年にオイルシールメーカーとして創業し、オイルシール産業の発展と歩みを共にしてきたといっても過言ではない。1960年代には、西ドイツ（当時）のメーカーとの技術提携や資本参加を開始し、以降、高品質なオイルシールの安定した量産体制を整えてきた。その結果、半世紀以上にわたり、オイルシールの分野で世界的な競争力を保ち続けるリーディングカンパニーとして知られている。 NOKには有機・高分子科学系や無機材料・金属工学系をはじめ、機械・電気、数学・物理、情報系など多様な理系専攻知識を生かせるフィールドが広がっている。グローバル市場で高いシェアを獲得し、ビジネスフィールドが広がり続けているNOKは、様々な専門性を有する理系人材からのエントリーを待っている。

CSV×DX ― まだ誰も知らない安心を、ともに。

あいおいニッセイ同和損保は、国内シェアNo.1、世界でもトップ水準の損害保険グループである「MS＆ADインシュアランスグループ」の中核事業会社として、すべてのお客さまに高品質の商品・サービスを提供し、一人ひとりからの確かな信頼を基に発展を続けている。 損害保険会社の役割を一言で言えば、「入口（保険の引き受け）から出口（保険金の支払い）まで、お客さまをリスクから守ること」。激甚化する自然災害、AIなどの技術革新を背景に、損害保険会社が引き受けるリスクは多様化・高度化・複雑化している。 同社は、業界に先駆けて開発したテレマティクス保険（走行データを基に保険料を算出したり、安全運転を支援するサービスを提供する自動車保険）に象徴される先進性、特色あるパートナーとの協業によって生まれる多様性、そして500を超える地方公共団体との連携協定に表れる地域密着を強みとして磨き続けてきた。 そこから生まれたCSV（Creating Shared Value）×DX（Digital Transformation）の取り組みにより、損害保険の枠を超え、社会・地域課題の解決をグローバルに推進。これまでの「事故の後の保険」から、「事故の未然防止、災害の極小化、迅速な回復」へと発想を転換し、新しい保険のかたちを提案している。未来に向けて挑戦する人や企業を支え、真の社会課題の解決を実現するため、同社はCSV×DXをともに推進していく仲間を求めている。

素材・機械・電力を三本柱に、多岐にわたる事業を展開

1905年に創立された日本を代表するメーカー、「神戸製鋼所」。同社の事業フィールドは“鉄鋼”だけにとどまらない。神戸製鋼グループは統一ブランドである「KOBELCO」を掲げ、幅広い分野でものづくりを展開してきた“複合経営企業”でもあるのだ。鉄鋼、溶接、アルミなどの「素材系事業」を筆頭に、産業機械、エンジニアリングなどの「機械系事業」、さらに「電力事業」と主力3事業を構築。120年を超える歴史の中で、「KOBELCO」ならではの様々な分野にまたがるシナジー効果を発揮し、暮らしや産業、社会を支えてきた。 「KOBELCO」が長年にわたって培ってきた技術の多様性は“ものづくり力”を高め、企業活動の原動力となってきた。独創的な発想から生まれた特長ある製品や技術は多く、世界シェアNo.1の製品も少なくない。同社は今後も独創的なものづくりを通じ、常に新しい価値を創造することで社会・産業への貢献に取り組んでいく。 広範な分野で技術・ノウハウを駆使して多彩な事業活動を展開している「KOBELCO」だが、理系人材に求める専門性・スキルも多岐にわたる。鉄鋼というひとつの製品を例にあげても、そこには金属、電気・電子、機械、物理、化学といった多様な技術が凝縮されている。様々な専門性を有する理系人材が、個性や適性を発揮して活躍できる広大なフィールドが「KOBELCO」にはある。

リサーチ・コンサルティングの専門性と先端ITの融合で社会の課題を解決

みずほリサーチ＆テクノロジーズは、〈みずほ〉の中核会社として、リサーチ・コンサルティングの高い専門性と人工知能や画像認識などの先端ITの融合によって新たな価値を生み出し、お客さまと社会の持続的な成長を支えていく。 これまで手掛けてきたソリューションは、社会のインフラとして必要不可欠な領域が多く、コンサルティングとITの融合でお客さまと社会の課題を解決してきた。例えば、省エネ社会の実現に向けた仕組み作りでは、環境エネルギー分野で培ったコンサルティングのノウハウとIT技術を活かし、政策提言からシステム開発・導入まで一貫して手がけた。AIやビッグデータ、画像解析、シミュレーション技術といった先端情報・科学技術の戦略策定から研究開発支援も同社が担う。そこにリサーチ機能も融合され、その事業領域はさらに広がりを見せていく。 みずほリサーチ＆テクノロジーズの特色は、金融のみならず幅広い事業フィールドで、潜在的なニーズや課題を見つけ出し、クライアントとともに長期的な戦略構築に取り組むソリューションの姿勢だ。それゆえ、『お客さまとともに成長できるやりがい』と『様々な専門性を持った社員同士が刺激しあえる環境』が、同社にはあるといえるだろう。