「正解のない難問」に挑む 世界をリードする経営コンサルティングファーム

ボストン コンサルティング グループ（BCG）は、1963年にアメリカで戦略コンサルティングのパイオニアとして創立された経営コンサルティングファームだ。創立以来、ビジネスや社会のリーダーとともに戦略課題の解決や成長機会の実現に取り組んできた。1966年にはボストンに次ぐ世界2番目の拠点として東京に進出。現在50カ国に100以上の拠点、32,000人のネットワークを築いている。 日本でも最も長い歴史を持つグローバル・経営コンサルティングファームとして、日本国内の産業・クライアントに深く根付き、最大の規模を維持し続けたからこそ蓄積してきた幅広い経験・ノウハウを活かしたコンサルティングサービスを提供している。近年では、AIやサステナビリティなど、最先端で社会的インパクトが大きいCEOアジェンダに対峙している。 同社が求めているのは、創造的な思考力、クライアントと共に大きな変革や大胆な戦略を実現に導くヒューマンスキル、そしてその二点を身につけようと日々自身の課題に挑戦し続ける意欲ある人材。自身の知的好奇心や思考力を活かして社会に貢献したい方、グローバルな視野を持ち世の中を変えたい方はぜひチャレンジしてほしい。

金融市場の第一線で、理系の素養を活かす

大和証券グループは、ウェルスマネジメント部門、グローバル・マーケッツ＆インベストメント・バンキング部門およびアセット・マネジメント部門を中核に据え、日本全国182の店舗網による国内基盤と世界24の国・地域を拠点としたグローバルネットワークを有する総合証券グループだ。 国内外の各事業部門を通した強い結束力をもとにグループ全体の相乗効果を高めることで、お客様の多様なニーズに応える幅広い金融サービスを提供している大和証券グループ。同グループの国内外における多数の実績を支えているのは、役職やセクション間の垣根が低いフラットなカルチャーだ。特に若手に対し積極的に仕事を任せる風土があり、あらゆるシーンに対応できる視野とスキルを持った人材として成長できる環境を整えている。 大和証券では理系人材が活躍できるフィールドが広がり続けている。インベストメント・バンキング、マーケット、リサーチ、フィナンシャル・テクノロジー、リスク管理、IT、投資業務など、理系として培った論理的思考力や数理解析力を最大限に活かせるビジネスフィールドで、自分の将来の可能性を見出してほしい。

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新しい科学・モノづくりの発着点となる専門書を生み出す

情報、電気・電子、機械、土木、建築、数学、物理学など、多岐にわたる理工学系専門書を出版している森北出版。「情報の質」と「独自性」にこだわり、理解しやすく、実践的で体系化した質の高い情報を次代の科学・技術を担う読者に提供し続けてきた。「科学技術の発展に貢献したい」という想いから編みあげた「知」の結晶は、いつの時代も研究者や技術者に愛読され、さまざまな発明・製品が生み出される触媒となっている。 同社の編集者は第一線で活躍する研究者や技術者のパートナーとなり、書籍の企画立案から始まるあらゆる工程で創意工夫と情熱を注ぎ込み、一冊の書籍を作り上げる。広大な「知」の世界に向き合い続けるなかで自身の好奇心を満たしつつ、情報の届け手としての「質」を高めていく毎日は理系出身者にとって刺激的なフィールドといえるだろう。 森北出版では積極的に新卒採用している。編集者は全員が理系出身で、そのうち2/3以上が大学院修了者だ。科学者やエンジニアの知の礎となる書籍を自らの手で生み出し、科学技術の発展に貢献する―そんなやりがいのある仕事に取り組んでみたいという理系学生のエントリーを森北出版は待っている。

• インタビュー

リサーチ・コンサルティングの専門性と先端ITの融合で社会の課題を解決

みずほリサーチ＆テクノロジーズは、〈みずほ〉の中核会社として、リサーチ・コンサルティングの高い専門性と人工知能や画像認識などの先端ITの融合によって新たな価値を生み出し、お客さまと社会の持続的な成長を支えていく。 これまで手掛けてきたソリューションは、社会のインフラとして必要不可欠な領域が多く、コンサルティングとITの融合でお客さまと社会の課題を解決してきた。例えば、省エネ社会の実現に向けた仕組み作りでは、環境エネルギー分野で培ったコンサルティングのノウハウとIT技術を活かし、政策提言からシステム開発・導入まで一貫して手がけた。AIやビッグデータ、画像解析、シミュレーション技術といった先端情報・科学技術の戦略策定から研究開発支援も同社が担う。そこにリサーチ機能も融合され、その事業領域はさらに広がりを見せていく。 みずほリサーチ＆テクノロジーズの特色は、金融のみならず幅広い事業フィールドで、潜在的なニーズや課題を見つけ出し、クライアントとともに長期的な戦略構築に取り組むソリューションの姿勢だ。それゆえ、『お客さまとともに成長できるやりがい』と『様々な専門性を持った社員同士が刺激しあえる環境』が、同社にはあるといえるだろう。

理系学生×〈みずほ〉＝∞

国内最大級の顧客基盤を有し、銀行・信託・証券・アセットマネジメント・リサーチ&コンサルティングなどあらゆる金融機能を有する〈みずほ〉。グループ各社の高い専門性を結集し、「お客さまから今まで以上に必要とされ頼りにされる、より強力で強靭な金融グループ」を目指している。 〈みずほ〉の業務フィールドは広大かつ多岐にわたり、数理的素養や論理的思考力を武器とする理系出身者を含む多様な人材が活躍している。理系出身者の業務フィールドは、企業の成長戦略をともに描き実現していく法人RMをはじめ、情報を多角的な視点・手法で分析する力が求められるマーケット、確率・統計に基づく数理手法を用いる金融商品開発やリスク管理、プログラミングやシステムに関する知識を活かし金融・決済機能を支えるIT・システム、企業年金の制度設計を行う年金アクチュアリー、投資対象資産の最適な分析・運用手法を開発するクオンツ、FinTechを活用した革新的なビジネスサービス開発など、まさに無限である。 その他にも〈みずほ〉では、アセットマネジメント、不動産など様々な分野で理系人材が活躍中だ。理系素養を活かし、「経済、社会の発展に貢献したい」という強い志を持った人材の挑戦を〈みずほ〉は待っている。

挑もう。答えのない世界へ。

富士通は、「イノベーションによって社会に信頼をもたらし、世界をより持続可能にしていくこと」をパーパスに掲げ、その実現に向けた重点分野として、「地球環境問題の解決」「デジタル社会の発展」「人々のウェルビーイングの向上」の三つを定めている。これらに基づき、気候変動対策、情報セキュリティの確保、医療・ヘルスケアの推進など十一の社会課題を特定し、解決に取り組んでいる。 実際の取り組みとして、例えばAIとIoTを組み合わせて車両の位置情報をリアルタイムで収集・分析することで都市の交通問題に対応している。また、従来は膨大な時間とコストがかかっていた新薬開発においても量子コンピューティング技術などを活用し、シミュレーションの効率化を実現。こうした先端技術による社会課題の解決を通じて、単なるIT企業の枠を超え、真の意味でのデジタル・トランスフォーメーション（DX）を推進している。 2021年10月には、「多様な価値を信頼でつなぎ、変化に適応するしなやかさをもたらすことで、誰もが夢に向かって前進できるサステナブルな世界をつくる」という決意のもと、新事業ブランド「Fujitsu Uvance（ユーバンス）」を立ち上げた。社会を俯瞰する広い視野と、ビジネスおよびテクノロジーの双方の視点から、社会課題の本質に向き合うことで富士通は顧客と共に持続可能な未来を切り拓いていく。

『社会にとって価値ある事業を』領域に捉われず40事業以上を展開

「顧客の創造を通じて、関係者全員の幸福を追求し、各個人の成長を促す」という企業理念のもと、社会にとって価値ある事業を創出し続けているレバレジーズ。同社は2005年の創業以来、黒字経営を継続し、2024年度の年商は1,148億円に達している。医療・介護・福祉・IT・人材・SaaSなど、40を超える多様な事業を展開を通じて社会課題の解決に取り組んでいる。 継続的な成長を続けている背景には、独自の事業ポートフォリオ戦略がある。同社が新たな市場へ参入する際には、「長期的に市場成長が見込まれること」「社会や人の課題を解決できること」の2点を重視。その結果、国内外のマーケットに視野を広げ、医療・IT・エネルギーなど複数業界で高いシェアを誇るサービスを生み出している。事業領域を分散させることで、景気変動や社会情勢といった外的要因にも柔軟に対応できる強固な経営基盤を確立しているのだ。 「自由と責任」のカルチャーが根づいているレバレジーズでは、年齢や経験に関係なく挑戦の機会が与えられており、平均リーダー昇格年数は2.2年と若手抜擢が活発で、新卒から事業責任者として活躍する社員も珍しくない。社会に必要とされる価値を届け続ける企業として、今後もレバレジーズは日本国内にとどまらず、世界を舞台により大きな社会貢献を果たしていく。

「政策×金融」政策金融機関の業務を体験

日本政策金融公庫（以下、日本公庫）は、『政策金融の担い手として、安心と挑戦を支え、共に未来を創る。』を使命に掲げる政策金融機関だ。民間金融機関が行う金融機能を補完し、日本経済の活力の源泉である中小企業・小規模事業者や、日本の食を供給する農林漁業者など、日本を支えるあらゆる分野の人々を、政策金融という手法で支えている。 「政策金融の的確な実施」という基本理念のもと、自然災害からの復興支援や日本経済発展のための対応に力を注いできた日本公庫。小企業・創業企業等向け融資を担う「国民生活事業」、農林水産業・食品産業向け融資を担う「農林水産事業」、中小企業向け融資を担う「中小企業事業」の３事業が長年培ってきた専門性とノウハウを活かし、三位一体となって日本経済の成長･発展に貢献すべく、これからも日本公庫の挑戦は続いていく。 日本公庫では、IT部門に代表される情報システム関係の部署や、リスク管理分野の領域で理系の専攻分野を発揮することが可能。それ以外にも多種多様なお客様に対して融資を行う日本公庫では、様々な領域の理系人材を歓迎している。

世界を変える、変わらぬ信念

1988年の創業以来、深い顧客理解と高度な技術力によって、様々なお客様の事業や社会のしくみを支えてきたNTT DATA。同社は日本最大級の専業システムインテグレータとして、電子マネーのシステム、自治体の防災システム、企業の情報システムなど、社会のあらゆる場面で“当たり前”となっている多くのしくみを提供してきた。今後も技術の活用を通じて将来にわたるビジネス革新に取り組み、ともに実現するパートナーになる「Trusted Global Innovator」の実現に向けて邁進していく。 ITの技術革新は目覚ましく、ビジネスモデルの変化も急加速しているこの予測困難な時代において、NTT DATAの目指すべき姿は自社のみの利益を追求するのではなく、どこまでもお客様に寄り添い、お客様の豊富なアイデアと私たちが強みを発揮する世界中の最先端テクノロジーとを結び付け、ビジネスイノベーションや社会的課題の解決をともに実現していくことでお客様から長期的に信頼されるパートナーとなることだ。 NTT DATAには、可能性とやりがいに満ち溢れた様々なフィールドがある。国境を意識せずに世界規模でのビジネスに携わる「グローバル」。業務知識や専門技術を身に付け、高付加価値なシステム開発業務に従事する「テクニカル」。そして、新しいマーケットの開拓や、自ら事業やサービスの立ち上げに従事する「事業創造」。あなたの強い意志と情熱を駆り立てるフィールドで夢を描き、「ITを使った世界の変革」「ITそのものの変革」を実現させてほしい。

世界中の人々の暮らしを支えるIHIのものづくり

各種プラント、大型機械、物流システム、ジェットエンジン、宇宙開発など、様々な分野で常に技術の最先端を追求し続けているIHI。メーカーの中でも総合重工業にカテゴライズされるIHIだが、近年では“製品を作る”だけにとどまらず、まだ世の中に無いシステムをゼロから提案、構築、メンテナンス、運用するなど、ビジネスの範囲を広げており、機械系のみならず情報系の活躍フィールドも数多く存在している。 その動きを加速させているのが高度情報マネジメント統括本部だ。「過去より蓄積してきたデータとIoT／ICTの適用で新たに獲得するデータをAI／データ分析により利活用し、IHIにしかできないお客さま価値を創造し、社会課題を解決する」というデジタルトランスフォーメーションの主導をミッションとし、より豊かで安全な社会づくりを目指す。具体的には、IHIグループ共通のIoTプラットフォームを展開し、お客さまに納入した製品の稼働状況をリアルタイムに見守ることで安心・安全な活用を支援したり、稼働データの分析による故障予兆診断や最適な運用およびオペレーションの提案を行っている。 IHIは今後も「安全・安心」「豊かさ」を目指して、「技術」と「ものづくり」の強みを結集し、同社ならではの「価値」を形あるものとして世に送り出していく。世界中の人々の夢の実現に向けて、一緒に挑戦してくれる仲間をIHIは待っている。

技術革新と環境対策を追求する世界有数のばら積み貨物船メーカー

穀物から鉄鉱石や石炭といった資源まで、様々な物資を梱包せずに輸送する「ばら積み貨物船（バルクキャリア）」は世界中で約12,000隻が運行しており、全貨物船の約35％を占める汎用性の高い船舶だ。そのばら積み貨物船の建造に特化した造船業界のリーディングカンパニーが、長崎県大島に拠点を置く株式会社大島造船所だ。 同社は最も汎用性が高く需要の強いばら積み貨物船に集中することで、建造工程と設備を最適化。年間約40隻を建造するという世界トップクラスの生産効率を実現している。世界市場におけるシェアは約8.3％に達し、得意とする小型〜中型では15.8%と高いシェア（※Clarkson社調べ）を獲得するなど世界からの評価は高い。 同社の強みは環境性の高い最先端技術船の開発で、低燃費でCO2排出量を抑えた船舶の提供を通じて低炭素社会の実現に貢献している。特に、伸縮可能な硬翼帆「ウインドチャレンジャー」を搭載した船舶は風力エネルギーを推進力に変換することで航行燃料を削減し、環境負荷の低減と経済性の向上を両立している。 さらに、革新的な新技術の採用にも果敢に挑戦しており、完全バッテリー駆動船「E/V e-Oshima」、LNG燃料船、空気潤滑法を用いた燃費改善技術の開発などに取り組み、シップ・オブ・ザ・イヤーやグッドデザイン賞を受賞するなど高い評価を獲得している。

多様な人材が活躍するグローバルな環境でビジネスを体験してみませんか？

米国ニューヨークに本社を置き、グローバルに事業を展開する総合金融会社であるJPモルガン・チェース。日本においては、投資銀行、債券・株式、為替資金などのマーケット業務、資金決済や貿易金融、資産管理の媒介、資産運用などのサービスを事業会社、金融機関、機関投資家、政府機関などのお客様に提供している。 同社では社員の長期的なキャリア形成を支援する体制が整っており、社員のために様々な研修プログラムが用意されている。そのため、社員は自分が進むべき方向を見極めながら金融プロフェッショナルとしての実力をつけ、若手でも重要なポジションで活躍している。また、個々人のライフサイクルに応じて柔軟に働き方を調整できるため、新卒で入社して長期的にキャリアを積み重ねている社員も多い。 J.P.モルガンでは専攻分野を問わず様々な経験を持った新卒者の採用に積極的で、理系出身者はその論理的思考能力や仮説検証能力を存分に活かすことができるだろう。

地球の力で未来へ挑む Energy for a brighter future

日本最大規模のエネルギー開発企業として、これまで石油や天然ガスの探鉱・開発・生産という上流事業を中核として発展してきたINPEX。今後も増加する国内外のエネルギー需要に応えるため、同社は石油・天然ガス事業の徹底したクリーン化を進めながら安定供給の責務を果たしていく。 昨今の世界的な課題となっている気候変動問題や低炭素化への対応についても注力している同社は、2050年ネットゼロカーボン社会の実現に向けてCCS・水素・アンモニアを中心とした低炭素化ソリューションや、再生可能エネルギー、電力事業など、新たな技術分野への取り組みも加速させている。 一つひとつのプロジェクトが10年単位の長期間かつ大規模となる石油・天然ガスプロジェクトを推進するのは常にリスクと向き合うことが必要だ。今後、水素や再生可能エネルギー事業への参入の加速をするうえで、同社が求めているのはエネルギーの安定供給という使命に共感し、覚悟を持って物事に取り組める人材。多様でクリーンなエネルギーを安定的に届け続けるために、目標に向かって挑戦し、全力で働いていく仲間がINPEXには多数在籍している。「エネルギーの安定供給」という使命感のもと、地球スケールで日々挑戦できるフィールドがINPEXにはある。

Creating for Tomorrow　昨日まで世界になかったものを

「化学」技術をベースに、石油化学製品・繊維事業のみならず医薬・医療、住宅、そしてセンサやLSIといった電子部品事業まで幅広い事業を展開している世界に類を見ない総合“科学”メーカー「旭化成」。リチウムイオン電池の開発を推進し、ノーベル化学賞を受賞した吉野彰氏を輩出するなど、最先端の技術開発に注力し続けてきた。 現在の旭化成の主力事業領域は三領域。高度な技術と新たな発想で環境に優しく付加価値の高い素材・製品を開発する「マテリアル」。戸建住宅「へーベルハウス」を筆頭に人と環境にやさしい技術とサービスで、安全・安心で快適な住まい方を提案する「住宅」。高度な専門技術を進化・融合させて社会が求める医療ニーズに応える「ヘルスケア」領域を展開している。 同社の最大の強みは、その技術領域の広さと技術力の高さ、そして事業の融合により新たな事業創出を可能にする「総合力」だ。社会変化に適応しながら幅広い事業を展開してきただけでなく、技術の掛け合わせによって新たな価値を生み出し、世に提供し続けている旭化成。グループスローガン「Creating for Tomorrow」を掲げ、いつの時代でも世界の人びとが“いのち”を育み、より豊かな“くらし”の実現に向けて取り組んでいく。