理系の専門知識を活かし、社会・企業の変革を支えるコンサルティング

KPMGのメンバーファームであるあずさ監査法人は、監査法人として培ってきた信頼性と専門性を基盤に、会計財務に加え、サステナビリティ、ヘルスケア、金融アドバイザリー（アクチュアリーを含む）、デジタル（AI／DS／DX）といった領域でアドバイザリーサービスを提供している。その目的は、目の前の課題を部分的に解決することではなく、企業価値の向上につながる意思決定が、どのような前提条件と意思決定構造を備えるべきかを明確にすることにある。 監査法人は「市場の番人」として事後的に検証する存在、というイメージを持たれがちである。しかし、あずさ監査法人のアドバイザリーが向き合うのは、経営判断が行われる前段階において、判断の前提条件や制約条件が適切に設計されているかという問いである。会計・財務を起点に、ガバナンスやリスク、制度的要請を含めて経営の構造を捉え直し、意思決定の質そのものを高めていく。 多様な専門性を個別のソリューションとして並べるのではなく、意思決定プロセスを構成する前提条件や判断基準、情報の流れを分解・整理し、専門性が適切に機能するよう再構成する――その意思決定構造をリデザインすることが、あずさ監査法人のアドバイザリーの本質である。

先駆的な挑戦と技術革新で生命保険業界の垣根を超えた新たな価値を創造する

ソニー生命は、「ひとのやらないことに挑戦し、社会に貢献する」というソニーのDNAを受け継ぎ、1979年に生命保険業界へ革新を起こすべく誕生した。お客さま一人ひとりの人生に寄り添うオーダーメイドの生命保険を強みとし、顧客データの分析・活用を通じて、新商品開発やビジネス戦略の立案を推進している。品質に徹底的にこだわる姿勢は、顧客満足度評価で常に上位にランクインしているなど、お客さまからの評価も高い。 同社において、理系人材が活躍する代表的な分野は「IT部門」と「アクチュアリー」である。IT部門では本社の一部門としてビジネス部門と協業し、企画から要件定義、マネジメントを通してシステム開発の上流に関与することで、技術を軸にビジネス全体を俯瞰できる力を養える。また、グループ各社との連携を通じて、金融の枠を超えた技術活用にも挑戦が可能だ。 アクチュアリーは業界トップクラスの商品数を支え、新商品開発や先進的な会計対応に挑戦している。業界で初めてMCEV（市場整合的エンベディッド・バリュー）に取り組み、米国会計やIFRSにも対応した。ソニー生命には、専門性を磨くだけでなく、数理素養を活かして経営領域へとキャリアを広げられる環境が整っている。

データとテクノロジーでサステナブルな社会を実現して人々の幸せを支える

日立は1910年の創業以来、「優れた自主技術・製品の開発を通じて社会に貢献する」を企業理念として、損得よりも善悪を尊び社会やお客さまの課題解決を第一とした社会イノベーション事業を展開している。 5馬力モーターの製造から事業を開始した日立には、プロダクトをつくる力はもちろんのこと、100年を超えるモノづくりの歴史の中で培ってきた制御・運用技術（OT：Operational Technology）と、50年以上にわたる情報技術（IT）の蓄積がある。このOT、IT、プロダクトを結びつけて新たな価値を生み、社会課題を解決していくのが日立の社会イノベーション事業である。 2025年度以降はデジタルをコアに各事業がより一層連携して日立ならではの価値を創出するとともに、新たな成長機会を獲得し、将来の基盤を築くことで、世界各地で社会イノベーション事業を拡大し、持続的な成長を加速させ、企業価値の向上をめざす。 また、日立では人こそが価値の源泉であると考え、「人財」を重要な経営資本の一つとして強化している。その一環として、ダイバーシティ・エクイティ・インクルージョンを推進し、多様な人財が協力し支え合う環境をつくり、サステナブルな成長を続ける。

世界トップクラスの技術力を持つ独立系総合部品メーカーNOK

あらゆる機械が十分に機能を発揮するために用いられている『オイルシール』は、潤滑油（オイル）が漏れないように密封（シール）するという重要な役割を担う製品だ。自動車や航空機、船舶、鉄道車輛、建設機械、農業機械、石油化学プラント、家電製品など、様々な分野における機械の密封装置としてオイルシールは用いられており、世界の産業や社会、現代の便利な生活を実現している。 そのオイルシール製品分野においてNOKは国内で約70%のシェアを持ち、海外市場でも高い存在感を示している。同社は1939年にオイルシールメーカーとして創業し、オイルシール産業の発展と歩みを共にしてきたといっても過言ではない。1960年代には、西ドイツ（当時）のメーカーとの技術提携や資本参加を開始し、以降、高品質なオイルシールの安定した量産体制を整えてきた。その結果、半世紀以上にわたり、オイルシールの分野で世界的な競争力を保ち続けるリーディングカンパニーとして知られている。 NOKには有機・高分子科学系や無機材料・金属工学系をはじめ、機械・電気、数学・物理、情報系など多様な理系専攻知識を生かせるフィールドが広がっている。グローバル市場で高いシェアを獲得し、ビジネスフィールドが広がり続けているNOKは、様々な専門性を有する理系人材からのエントリーを待っている。

日本最大級の生命保険会社で専門家（アクチュアリー・クオンツ・デジタル・資産運用）として活躍

かんぽ生命は、資産規模、販売チャネル、顧客基盤が日本最大級の生命保険会社である。全国2万局を超える郵便局を通じて、お客さまに簡易で小口な保険商品を提供するという唯一無二のビジネスモデルで事業展開を図っており、これからもこのビジネスモデルを活かして、一人ひとりの人生を支え、お客さまの生涯にわたる安心を築いていく。 かんぽ生命のビジネスを支えているのが、専門コースの「アクチュアリー」「クオンツ」「デジタル」「資産運用」だ。「アクチュアリー」は、保険数理の知識を活かし、保険料率の設定や決算などに関わる生命保険事業の根幹を担う業務をはじめ、商品開発、長期の収支分析など活躍の場は多岐にわたる。「クオンツ」は、数理科学的な手法を用いて、リスク管理の高度化や、投資戦略の立案などの業務に取り組み、リスク管理や資産運用部門など幅広い専門業務を手掛けている。 「デジタル」は、マーケティング、顧客行動心理、データサイエンス、情報技術等の知識を活かし、ＤＸを推進。「資産運用」は、国内外の債券や株式等への投資やマーケット分析、リスク管理など幅広い専門知識とスキルを習得しながらアセットオーナーにおける資産運用の専門家として活躍するなど、理系人材の活躍フィールドが広がり続けている。

• インタビュー

CSV×DX ― まだ誰も知らない安心を、ともに。

あいおいニッセイ同和損保は、国内シェアNo.1、世界でもトップ水準の損害保険グループである「MS＆ADインシュアランスグループ」の中核事業会社として、すべてのお客さまに高品質の商品・サービスを提供し、一人ひとりからの確かな信頼を基に発展を続けている。 損害保険会社の役割を一言で言えば、「入口（保険の引き受け）から出口（保険金の支払い）まで、お客さまをリスクから守ること」。激甚化する自然災害、AIなどの技術革新を背景に、損害保険会社が引き受けるリスクは多様化・高度化・複雑化している。 同社は、業界に先駆けて開発したテレマティクス保険（走行データを基に保険料を算出したり、安全運転を支援するサービスを提供する自動車保険）に象徴される先進性、特色あるパートナーとの協業によって生まれる多様性、そして500を超える地方公共団体との連携協定に表れる地域密着を強みとして磨き続けてきた。 そこから生まれたCSV（Creating Shared Value）×DX（Digital Transformation）の取り組みにより、損害保険の枠を超え、社会・地域課題の解決をグローバルに推進。これまでの「事故の後の保険」から、「事故の未然防止、災害の極小化、迅速な回復」へと発想を転換し、新しい保険のかたちを提案している。未来に向けて挑戦する人や企業を支え、真の社会課題の解決を実現するため、同社はCSV×DXをともに推進していく仲間を求めている。

素材・機械・電力を三本柱に、多岐にわたる事業を展開

1905年に創立された日本を代表するメーカー、「神戸製鋼所」。同社の事業フィールドは“鉄鋼”だけにとどまらない。神戸製鋼グループは統一ブランドである「KOBELCO」を掲げ、幅広い分野でものづくりを展開してきた“複合経営企業”でもあるのだ。鉄鋼、溶接、アルミなどの「素材系事業」を筆頭に、産業機械、エンジニアリングなどの「機械系事業」、さらに「電力事業」と主力3事業を構築。120年を超える歴史の中で、「KOBELCO」ならではの様々な分野にまたがるシナジー効果を発揮し、暮らしや産業、社会を支えてきた。 「KOBELCO」が長年にわたって培ってきた技術の多様性は“ものづくり力”を高め、企業活動の原動力となってきた。独創的な発想から生まれた特長ある製品や技術は多く、世界シェアNo.1の製品も少なくない。同社は今後も独創的なものづくりを通じ、常に新しい価値を創造することで社会・産業への貢献に取り組んでいく。 広範な分野で技術・ノウハウを駆使して多彩な事業活動を展開している「KOBELCO」だが、理系人材に求める専門性・スキルも多岐にわたる。鉄鋼というひとつの製品を例にあげても、そこには金属、電気・電子、機械、物理、化学といった多様な技術が凝縮されている。様々な専門性を有する理系人材が、個性や適性を発揮して活躍できる広大なフィールドが「KOBELCO」にはある。

新しい科学・モノづくりの発着点となる専門書を生み出す

情報、電気・電子、機械、土木、建築、数学、物理学など、多岐にわたる理工学系専門書を出版している森北出版。「情報の質」と「独自性」にこだわり、理解しやすく、実践的で体系化した質の高い情報を次代の科学・技術を担う読者に提供し続けてきた。「科学技術の発展に貢献したい」という想いから編みあげた「知」の結晶は、いつの時代も研究者や技術者に愛読され、さまざまな発明・製品が生み出される触媒となっている。 同社の編集者は第一線で活躍する研究者や技術者のパートナーとなり、書籍の企画立案から始まるあらゆる工程で創意工夫と情熱を注ぎ込み、一冊の書籍を作り上げる。広大な「知」の世界に向き合い続けるなかで自身の好奇心を満たしつつ、情報の届け手としての「質」を高めていく毎日は理系出身者にとって刺激的なフィールドといえるだろう。 森北出版では積極的に新卒採用している。編集者は全員が理系出身で、そのうち2/3以上が大学院修了者だ。科学者やエンジニアの知の礎となる書籍を自らの手で生み出し、科学技術の発展に貢献する―そんなやりがいのある仕事に取り組んでみたいという理系学生のエントリーを森北出版は待っている。

• インタビュー

リサーチ・コンサルティングの専門性と先端ITの融合で社会の課題を解決

みずほリサーチ＆テクノロジーズは、〈みずほ〉の中核会社として、リサーチ・コンサルティングの高い専門性と人工知能や画像認識などの先端ITの融合によって新たな価値を生み出し、お客さまと社会の持続的な成長を支えていく。 これまで手掛けてきたソリューションは、社会のインフラとして必要不可欠な領域が多く、コンサルティングとITの融合でお客さまと社会の課題を解決してきた。例えば、省エネ社会の実現に向けた仕組み作りでは、環境エネルギー分野で培ったコンサルティングのノウハウとIT技術を活かし、政策提言からシステム開発・導入まで一貫して手がけた。AIやビッグデータ、画像解析、シミュレーション技術といった先端情報・科学技術の戦略策定から研究開発支援も同社が担う。そこにリサーチ機能も融合され、その事業領域はさらに広がりを見せていく。 みずほリサーチ＆テクノロジーズの特色は、金融のみならず幅広い事業フィールドで、潜在的なニーズや課題を見つけ出し、クライアントとともに長期的な戦略構築に取り組むソリューションの姿勢だ。それゆえ、『お客さまとともに成長できるやりがい』と『様々な専門性を持った社員同士が刺激しあえる環境』が、同社にはあるといえるだろう。

挑もう。答えのない世界へ。

富士通は、「イノベーションによって社会に信頼をもたらし、世界をより持続可能にしていくこと」をパーパスに掲げ、その実現に向けた重点分野として、「地球環境問題の解決」「デジタル社会の発展」「人々のウェルビーイングの向上」の三つを定めている。これらに基づき、気候変動対策、情報セキュリティの確保、医療・ヘルスケアの推進など十一の社会課題を特定し、解決に取り組んでいる。 実際の取り組みとして、例えばAIとIoTを組み合わせて車両の位置情報をリアルタイムで収集・分析することで都市の交通問題に対応している。また、従来は膨大な時間とコストがかかっていた新薬開発においても量子コンピューティング技術などを活用し、シミュレーションの効率化を実現。こうした先端技術による社会課題の解決を通じて、単なるIT企業の枠を超え、真の意味でのデジタル・トランスフォーメーション（DX）を推進している。 2021年10月には、「多様な価値を信頼でつなぎ、変化に適応するしなやかさをもたらすことで、誰もが夢に向かって前進できるサステナブルな世界をつくる」という決意のもと、新事業ブランド「Fujitsu Uvance（ユーバンス）」を立ち上げた。社会を俯瞰する広い視野と、ビジネスおよびテクノロジーの双方の視点から、社会課題の本質に向き合うことで富士通は顧客と共に持続可能な未来を切り拓いていく。

『社会にとって価値ある事業を』領域に捉われず40事業以上を展開

「顧客の創造を通じて、関係者全員の幸福を追求し、各個人の成長を促す」という企業理念のもと、社会にとって価値ある事業を創出し続けているレバレジーズ。同社は2005年の創業以来、黒字経営を継続し、2024年度の年商は1,148億円に達している。医療・介護・福祉・IT・人材・SaaSなど、40を超える多様な事業を展開を通じて社会課題の解決に取り組んでいる。 継続的な成長を続けている背景には、独自の事業ポートフォリオ戦略がある。同社が新たな市場へ参入する際には、「長期的に市場成長が見込まれること」「社会や人の課題を解決できること」の2点を重視。その結果、国内外のマーケットに視野を広げ、医療・IT・エネルギーなど複数業界で高いシェアを誇るサービスを生み出している。事業領域を分散させることで、景気変動や社会情勢といった外的要因にも柔軟に対応できる強固な経営基盤を確立しているのだ。 「自由と責任」のカルチャーが根づいているレバレジーズでは、年齢や経験に関係なく挑戦の機会が与えられており、平均リーダー昇格年数は2.2年と若手抜擢が活発で、新卒から事業責任者として活躍する社員も珍しくない。社会に必要とされる価値を届け続ける企業として、今後もレバレジーズは日本国内にとどまらず、世界を舞台により大きな社会貢献を果たしていく。

For the ocean, for life

水産・食品加工・畜産を中核とする総合食品企業、マルハニチロ。創業以来、商社機能と食品メーカー機能を併せ持つ一貫体制を強みに、「おいしいしあわせ」を世界中に届けてきた。 「海を起点に、地球や社会が一つになって、地球規模の社会課題を『食』を通じて解決していく」――そのような決意を込め、マルハニチロは2026年3月に「umios」への社名変更を決定。次世代へ自然の恵みをつなぎ、より良い未来を築くため、食を通じた社会課題の解決に挑戦し続けている。 同社の事業は、国境を超えて水産物・畜産物を買い付け、加工・販売を行う「商社部門」と、冷凍食品やレトルト食品から介護食品・健康食品に至るまで、多彩な商品を開発・製造・販売する「食品メーカー部門」の両輪で構成されている。水産分野では、世界トップクラスの水産物取扱高を誇り、輸出入・加工・販売・養殖に至るまで幅広くカバーしている。 同社の最大の強みは、圧倒的な資源調達力だ。約70カ国に及ぶグローバルネットワークと、100年以上にわたって築いてきた取引先との信頼関係を背景に、世界市場へ安定的な供給を実現している。また、保存技術を強みに常温・冷蔵・冷凍の全温度帯に対応した商品開発力も特筆すべき点といえる。1,000種類以上の業務用製品を含む多様な商品群を展開し、製造機械の自社開発まで手がけるなど、品質と技術に裏打ちされた開発体制を整えている。

「政策×金融」政策金融機関の業務を体験

日本政策金融公庫（以下、日本公庫）は、『政策金融の担い手として、安心と挑戦を支え、共に未来を創る。』を使命に掲げる政策金融機関だ。民間金融機関が行う金融機能を補完し、日本経済の活力の源泉である中小企業・小規模事業者や、日本の食を供給する農林漁業者など、日本を支えるあらゆる分野の人々を、政策金融という手法で支えている。 「政策金融の的確な実施」という基本理念のもと、自然災害からの復興支援や日本経済発展のための対応に力を注いできた日本公庫。小企業・創業企業等向け融資を担う「国民生活事業」、農林水産業・食品産業向け融資を担う「農林水産事業」、中小企業向け融資を担う「中小企業事業」の３事業が長年培ってきた専門性とノウハウを活かし、三位一体となって日本経済の成長･発展に貢献すべく、これからも日本公庫の挑戦は続いていく。 日本公庫では、IT部門に代表される情報システム関係の部署や、リスク管理分野の領域で理系の専攻分野を発揮することが可能。それ以外にも多種多様なお客様に対して融資を行う日本公庫では、様々な領域の理系人材を歓迎している。

さあ、ともに。世界を動かす舞台へ！

建設用クレーン、高所作業車を開発から製造、販売、アフターサービスまで一貫して提供する総合建機メーカー“タダノ”。1955年の初号機以来、長い歴史に裏打ちされた製品品質とサービス力の高さは、国内外から高く評価され、ラフテレーンクレーン（ひとつの運転席で走行とクレーン操作が行える自走式クレーン）においては世界トップシェア（同社調べ）を誇っている。 2023年には世界初のフル電動ラフテレーンクレーンを日本市場に向けて発売。近年では、風力発電や大型プラント建設などの引き合いも多く、タダノは電動化をはじめとした環境対応製品の拡充により、顧客ニーズに応えていく。昨今では製品開発に既存の「当たり前」を変える新たな挑戦が求められており、タダノは安全かつ効率化を実現する自動操縦や遠隔操作技術、生産工場の省人化、自動化対応といった新技術の取組を加速している。また、日本、ドイツ、アメリカに開発、生産拠点を持つ同社には、多種多様なバックグラウンドを持った人財が活躍できる舞台がある。 世界的な文化遺産イースター島のモアイ像修復工事でもタダノのクレーンが活躍しているという。歴史に名を刻み、なくてはならないものづくりに、ともに挑む情熱を持った人財をタダノは求めている。この世に重力がある限り、タダノの「挑戦」は続いていく。

世界中の人々の暮らしを支えるIHIのものづくり

各種プラント、大型機械、物流システム、ジェットエンジン、宇宙開発など、様々な分野で常に技術の最先端を追求し続けているIHI。メーカーの中でも総合重工業にカテゴライズされるIHIだが、近年では“製品を作る”だけにとどまらず、まだ世の中に無いシステムをゼロから提案、構築、メンテナンス、運用するなど、ビジネスの範囲を広げており、機械系のみならず情報系の活躍フィールドも数多く存在している。 その動きを加速させているのが高度情報マネジメント統括本部だ。「過去より蓄積してきたデータとIoT／ICTの適用で新たに獲得するデータをAI／データ分析により利活用し、IHIにしかできないお客さま価値を創造し、社会課題を解決する」というデジタルトランスフォーメーションの主導をミッションとし、より豊かで安全な社会づくりを目指す。具体的には、IHIグループ共通のIoTプラットフォームを展開し、お客さまに納入した製品の稼働状況をリアルタイムに見守ることで安心・安全な活用を支援したり、稼働データの分析による故障予兆診断や最適な運用およびオペレーションの提案を行っている。 IHIは今後も「安全・安心」「豊かさ」を目指して、「技術」と「ものづくり」の強みを結集し、同社ならではの「価値」を形あるものとして世に送り出していく。世界中の人々の夢の実現に向けて、一緒に挑戦してくれる仲間をIHIは待っている。

技術革新と環境対策を追求する世界有数のばら積み貨物船メーカー

穀物から鉄鉱石や石炭といった資源まで、様々な物資を梱包せずに輸送する「ばら積み貨物船（バルクキャリア）」は世界中で約12,000隻が運行しており、全貨物船の約35％を占める汎用性の高い船舶だ。そのばら積み貨物船の建造に特化した造船業界のリーディングカンパニーが、長崎県大島に拠点を置く株式会社大島造船所だ。 同社は最も汎用性が高く需要の強いばら積み貨物船に集中することで、建造工程と設備を最適化。年間約40隻を建造するという世界トップクラスの生産効率を実現している。世界市場におけるシェアは約8.3％に達し、得意とする小型〜中型では15.8%と高いシェア（※Clarkson社調べ）を獲得するなど世界からの評価は高い。 同社の強みは環境性の高い最先端技術船の開発で、低燃費でCO2排出量を抑えた船舶の提供を通じて低炭素社会の実現に貢献している。特に、伸縮可能な硬翼帆「ウインドチャレンジャー」を搭載した船舶は風力エネルギーを推進力に変換することで航行燃料を削減し、環境負荷の低減と経済性の向上を両立している。 さらに、革新的な新技術の採用にも果敢に挑戦しており、完全バッテリー駆動船「E/V e-Oshima」、LNG燃料船、空気潤滑法を用いた燃費改善技術の開発などに取り組み、シップ・オブ・ザ・イヤーやグッドデザイン賞を受賞するなど高い評価を獲得している。

多様な人材が活躍するグローバルな環境でビジネスを体験してみませんか？

米国ニューヨークに本社を置き、グローバルに事業を展開する総合金融会社であるJPモルガン・チェース。日本においては、投資銀行、債券・株式、為替資金などのマーケット業務、資金決済や貿易金融、資産管理の媒介、資産運用などのサービスを事業会社、金融機関、機関投資家、政府機関などのお客様に提供している。 同社では社員の長期的なキャリア形成を支援する体制が整っており、社員のために様々な研修プログラムが用意されている。そのため、社員は自分が進むべき方向を見極めながら金融プロフェッショナルとしての実力をつけ、若手でも重要なポジションで活躍している。また、個々人のライフサイクルに応じて柔軟に働き方を調整できるため、新卒で入社して長期的にキャリアを積み重ねている社員も多い。 J.P.モルガンでは専攻分野を問わず様々な経験を持った新卒者の採用に積極的で、理系出身者はその論理的思考能力や仮説検証能力を存分に活かすことができるだろう。

地球の力で未来へ挑む Energy for a brighter future

日本最大規模のエネルギー開発企業として、これまで石油や天然ガスの探鉱・開発・生産という上流事業を中核として発展してきたINPEX。今後も増加する国内外のエネルギー需要に応えるため、同社は石油・天然ガス事業の徹底したクリーン化を進めながら安定供給の責務を果たしていく。 昨今の世界的な課題となっている気候変動問題や低炭素化への対応についても注力している同社は、2050年ネットゼロカーボン社会の実現に向けてCCS・水素・アンモニアを中心とした低炭素化ソリューションや、再生可能エネルギー、電力事業など、新たな技術分野への取り組みも加速させている。 一つひとつのプロジェクトが10年単位の長期間かつ大規模となる石油・天然ガスプロジェクトを推進するのは常にリスクと向き合うことが必要だ。今後、水素や再生可能エネルギー事業への参入の加速をするうえで、同社が求めているのはエネルギーの安定供給という使命に共感し、覚悟を持って物事に取り組める人材。多様でクリーンなエネルギーを安定的に届け続けるために、目標に向かって挑戦し、全力で働いていく仲間がINPEXには多数在籍している。「エネルギーの安定供給」という使命感のもと、地球スケールで日々挑戦できるフィールドがINPEXにはある。