世界の海事産業のオープンイノベーションリーダー

1885年の創業以来海運を中心とした「モノ運び」を通じて、人々の暮らしや生活を支える総合物流企業である日本郵船。その日本郵船の技術開発を担っているのが株式会社MTI（Monohakobi Technology Institute）だ。MTIは日本郵船の世界最大の船隊＝“現場“を有する海事産業随一の実証環境をもつ研究機関であり、現場と共に挑戦し続けるオープンイノベーションリーダーとして船舶の脱炭素・省人化・性能シミュレーションなどの技術開発に取り組み、サステナブルな社会の実現に貢献している。 同社には、アカデミーとビジネスの融合の場として、多様な領域、分野、背景をもつ人材が集まり、個性を発揮して活躍している。明るく自由な風通しのよい社風で、互いを尊重しつつフラットに向き合うことで日々活発な議論が交わされており、新たな発想を生み出すことに繋がっている。 社員一人ひとりが、自ら学び、考え、発信することを大切にしている同社には、世界最先端の技術トレンド、プロジェクトマネジメントを学び、成長し続けられる環境がある。日本郵船グループにとどまらず、世界の海事産業の新たな可能性を切り拓く研究開発機関を目指す同社で、一緒にイノベーションを推し進める仲間を同社は待っている。

• 27卒採用

IMAGINGをAMAGINGに まだ見ぬ世界を技術力で切り拓く

「自分たちの手で世界一のカメラをつくりたい」そんな夢と情熱を抱いた若者たちが集い、始まったキヤノンのものづくりの歴史。カメラ専業メーカーとしてスタートした同社は独自技術で次々に新規事業を立ち上げ、イメージング技術をコアに複合機、半導体製造装置など事業領域を広げてきた。 現在は、「プリンティング」「メディカル」「イメージング」「インダストリアル」の4領域で、お客様の豊かな生活と持続可能な社会の両立のために技術イノベーションを追求している。また、キヤノングループの総売上高のうち海外比率は約80％を占め、約370のグループ会社、約19万人のグループ会社社員が世界各地でキヤノンのグローバル展開を支えている。 同社が目指しているのは「IMAGINGの力で世界の人々に新しい価値を提供する」こと。映像の入力から出力まで「IMAGING」に関わるあらゆる分野で新たな価値提供に取り組み、目で見たままを極限まで再現する映像表現の追求にとどまらず、先進技術や表現方法を駆使して「まだ見ぬ世界」を切り拓くべく挑戦を続けている。 そんなキヤノンは創業以来の企業DNAである「人間尊重」の理念のもと、社員の成長が事業競争力の源泉と考え、人材への投資を積極的に行っている。階層別プログラムや専門能力を伸ばす研修などを多数用意するだけでなく、キャリアマッチング制度で社内公募制度を設けて人材の流動化・活性化を図ることで意欲ある社員の成長意欲を全力で支援している。

• 27卒採用

110余年の歴史を超えて、進化と挑戦を続ける素材の会社

ＡＧＣは、ガラス、電子、化学品、ライフサイエンス、セラミックスの幅広い事業領域で新たな価値創造に挑戦する素材メーカーだ。建築用板ガラス、自動車用ガラス、TFT液晶／有機EL用ガラス基板、フッ素化学品など、グローバルでトップクラスのシェアを誇る製品を数多く持ち、その高い技術力で社会の発展に貢献してきた。 ＡＧＣは「両利きの経営」を掲げ、高いシェアを誇る長期安定的なコア事業の収益基盤をもとに、高成長分野におけるＡＧＣの強みを活かし、将来の柱となる戦略事業を創出・拡大している。競争力の源泉を“人財”と捉え、多様な人財の強みや能力を引き出し、挑戦の中で成長する個々人の総和がＡＧＣのパーパスを実現する「人財のＡＧＣ」を目指している。 ＡＧＣの挑戦の文化は、その創業時にまで遡る。創業者の岩崎俊彌氏は世界情勢を鑑み、板ガラスの国産化に強い決意を抱いて事業に参入。数々の困難を乗り越え、創業から10年後の1917年、日本国内での板ガラスの一貫生産体制を確立して事業化に成功した。以来、「易きになじまず難きにつく」という理念がＡＧＣの根底に流れ、挑戦や主体性を歓迎する文化が育まれている。

• 27卒採用

1業界1社を約束する唯一のグローバル戦略コンサル・ファーム

1979年にフランスで創立されたMars & Co（マース・アンド・コー）は、世界7拠点から、各国のクライアントにグローバルレベルでサービスを提供している戦略コンサルティングファームだ。世界各国で各業界大手企業のシニア・マネジメントが抱える課題に対し、グループ事業戦略からオペレーション改善までテーラーメードの幅広いコンサルティング・サービスを提供している。 Mars & Coはボストンコンサルティングのシニアパートナーだったドミニク・G・マースが、規模拡大ではなく顧客に対する専属性を企業理念として創立。現在においても、クライアントの市場競争力を強化するため「1業界1社」を約束している。クライアントが直面している複雑な課題を解決に導くために必要なのは深い論理的思考や仮説検証だ。非常に細かいファクトベース数値分析が求められるため、同社ではコンサルタントの3/4が理系の学部・修士課程出身者で占められているという。 ジュニア・スタッフを含めてチームメンバー全員でアプローチ手法を議論して、分析を行う風土がある同社では、若手から自分なりの解決方法を主体的に提案し、コミットしていくことが期待されている。現場では、真の意味での課題解決をゼロベースで検証していくため、「新しい発想や戦略的な思考を持って、自主的に仕事を進めていきたい、挑戦したい」人材が活躍できるフィールドがあるといえるだろう。

• 27卒採用

理系の能力を駆使して日本の治安を守る

警察の使命は「国民一人ひとりの安全・安心を守る」ことだ。警察庁は、全国約30万人を擁する警察組織の中枢官庁として、各種政策の立案・立法作業に当たるとともに、都道府県警察の指揮監督を通じて様々な治安課題に対処している。 近年はサイバー犯罪や先端技術を利用した犯罪など、その脅威の形も変貌しつつある。スマホ決済サービスの不正利用、企業や公共機関を狙うランサムウェア攻撃、先端技術の機密情報の窃取を目的とした不正アクセスなど、サイバー犯罪への対応は喫緊の課題だ。さらに複雑化する道路交通事情や激甚化する自然災害などに対し、技術革新をもって対応していくことが求められている。 警察庁はそのような状況に対応していくために様々な専門知識を有した理系人材の採用を積極化している。「総合職技術系」は理系の素養を活かし、生活安全、刑事、交通、警備、サイバーといった幅広い部門で政策の企画立案を担うほか、第一線の現場で指揮官として活躍している。「一般職技術系」は技術をキャリアの軸として、デジタルシステムの構築やデジタルフォレンジック（犯罪立証のための電磁的記録の解析技術）などによるサイバー事案への技術的支援を通して警察活動を高度化・合理化している。 国家公務員としてかけがえのない安全・安心な暮らしを守り、社会の活性化に貢献したいという意欲ある理系人材のチャレンジを警察庁は期待している。

• 27卒採用

世界を変える、変わらぬ信念

1988年の創業以来、お客様への深い理解と高度な技術力を強みに、社会や産業を支える基幹システムを構築してきたNTT DATA。公共・金融・法人分野をはじめ、国内外70を超える国と地域で事業を展開。コンサルティングからシステム開発、運用・保守まで一貫して担う体制で、お客様のデジタル変革を多角的に支援している。 生成AIやクラウド、データ活用などテクノロジーが急速に進化する中、同社が目指すのは単なるIT提供者ではない。長期的なパートナーとして経営課題や社会課題に向き合い、業界知見と最先端技術を掛け合わせることで、新たなビジネスモデルの創出や持続可能な社会の実現に向けた価値を共創し続けている。 NTT DATAには、可能性とやりがいに満ち溢れた様々なフィールドがある。国境を意識せずに世界規模でのビジネスに携わる「グローバル」。業務知識や専門技術を身に付け、高付加価値なシステム開発業務に従事する「テクニカル」。そして、新しいマーケットの開拓や、自ら事業やサービスの立ち上げに従事する「事業創造」。多様なバックグラウンドを持つ人財が協働しながら、ITを通じて社会の“当たり前”を進化させていく。それこそ、NTT DATAが生み出すフィールドなのだ。

世界有数の保険グループが、お客さまから信頼され、選ばれる商品・サービスを届ける

1872年にスイスで創業し、世界200以上の国と地域で保険商品・サービスを展開するチューリッヒ・インシュアランス・グループのアジアにおける重要拠点として1986年に日本で設立されたチューリッヒ保険会社。ダイレクトビジネスと提携ビジネスを柱に、個人のお客さまへ幅広い保険サービスを提供し、2025年度の収入保険料は1,341億円と着実な成長を続けている。 ダイレクトビジネスでは、電話やインターネット、モバイルを通じて、自動車保険やバイク保険、傷害保険などを販売。代理店を介さないビジネスモデルとデジタル技術の活用により業務効率化を進め、リーズナブルな保険料と高品質なサービスを実現している。一方、提携ビジネスでは、クレジットカード会社や銀行、航空会社、旅行代理店などの提携企業を通じ、傷害保険や医療保険などを提供。多様な販売チャネルを活かし、一人ひとりのニーズに応える保険サービスを展開している。 お客さまのニーズが多様化し、AIやデータ活用が急速に進む中、同社はデジタル化への継続的な投資を推進。データサイエンティストやAIエンジニア、アクチュアリーをはじめ、数学や統計学、機械学習などの専門性を生かせるフィールドが広がっている。また、一人ひとりの個性や可能性を尊重し、柔軟な発想で挑戦できる職場づくりにも注力。グローバル企業ならではの知見と先進技術を生かしながら、新たな価値を創造し続けている。

最先端工場から、世界を笑顔にする「食の未来」を創る

「大阪王将」をはじめ国内外に400店舗以上の多彩な外食ブランドを展開する総合フードカンパニー「イートアンドグループ」。外食のブランド力と自社工場の高い生産機能を掛け合わせた独自のビジネスモデルにより、毎年増収・増益の安定成長を続けている。 その中でグループ売上の約６割を占める成長領域が、食品事業を担う株式会社イートアンドフーズだ。同社は「大阪王将 羽根つき餃子」をはじめ、最先端の冷凍食品技術を活かした商品を自社工場で製造。国内だけでなく世界中へ商品を輸出し、日本の食文化を発信している。 AIやロボティクスを導入した国内最大級の餃子工場に加え、2026年冬には九州新工場の竣工を予定し、生産体制のさらなる強化に取り組む。食べることは「人生の彩り」であると信じ、常に「＋＆」の発想でワクワクする未来と、おいしい食のシーンを生み出し続けている。 同社では、餃子をはじめとした主力商品の製造・生産管理に携わり、将来的には研究・商品開発や品質管理、生産技術などへキャリアを広げることも可能。唯一無二のフードビジネスを舞台に、イートアンドフーズは新しい価値の創造へ共に挑戦する仲間を待っている。

多様な人材が活躍するグローバルな環境でビジネスを体験してみませんか？

米国ニューヨークに本社を置き、グローバルに事業を展開する総合金融会社であるJPモルガン・チェース。日本においては、投資銀行、債券・株式、為替資金などのマーケット業務、資金決済や貿易金融、資産管理の媒介、資産運用などのサービスを事業会社、金融機関、機関投資家、政府機関などのお客様に提供している。 同社では社員の長期的なキャリア形成を支援する体制が整っており、社員のために様々な研修プログラムが用意されている。そのため、社員は自分が進むべき方向を見極めながら金融プロフェッショナルとしての実力をつけ、若手でも重要なポジションで活躍している。また、個々人のライフサイクルに応じて柔軟に働き方を調整できるため、新卒で入社して長期的にキャリアを積み重ねている社員も多い。 J.P.モルガンでは専攻分野を問わず様々な経験を持った新卒者の採用に積極的で、理系出身者はその論理的思考能力や仮説検証能力を存分に活かすことができるだろう。

高い技術力と一貫体制で、エネルギーインフラに新たな価値を創造する

1946年の創業以来、世界160以上の国と地域で国づくりを支え、国内建設コンサルタント業界において売上高第1位を誇るID&Eグループ。その中でエネルギー分野の社会課題解決を担うのが日本工営エナジーソリューションズだ。電力・エネルギー事業が変革期を迎える今、同社は長年培った知見を武器に、再生可能エネルギー導入やアグリゲーション事業など、カーボンニュートラル実現に向けた次世代事業を強力に推進している。 最大の強みは、調査・設計から製造、保守までを網羅する垂直統合型の一貫体制だ。グループで唯一自社工場を保有し、水車・発電機などの機械設備から、それらを制御・遠隔監視するソフトウェアまで自社で開発・設計・製造を行うメーカー機能を有している。また、大手電力会社管内の超高圧変電所において維持管理を任されている数少ない企業の一つであり、その技術的信頼性は極めて高い。 機電系コンサルタントをはじめ、施工管理、ハード・ソフトの開発設計など、理系出身者が専門性を活かせるフィールドは多岐にわたる。上流から下流までワンストップで関与できる環境だからこそ、技術の真価を発揮できるはずだ。社会資本整備という重責に応える情熱を胸に、世界のエネルギー基盤を自らの手で創造したいという志を持つ技術者を同社は求めている。

• インタビュー

「政策×金融」政策金融機関の業務を体験

日本政策金融公庫（以下、日本公庫）は、『政策金融の担い手として、安心と挑戦を支え、共に未来を創る。』を使命に掲げる政策金融機関だ。民間金融機関が行う金融機能を補完し、日本経済の活力の源泉である中小企業・小規模事業者や、日本の食を供給する農林漁業者など、日本を支えるあらゆる分野の人々を、政策金融という手法で支えている。 「政策金融の的確な実施」という基本理念のもと、自然災害からの復興支援や日本経済発展のための対応に力を注いできた日本公庫。小企業・創業企業等向け融資を担う「国民生活事業」、農林水産業・食品産業向け融資を担う「農林水産事業」、中小企業向け融資を担う「中小企業事業」の３事業が長年培ってきた専門性とノウハウを活かし、三位一体となって日本経済の成長･発展に貢献すべく、これからも日本公庫の挑戦は続いていく。 日本公庫では、IT部門に代表される情報システム関係の部署や、リスク管理分野の領域で理系の専攻分野を発揮することが可能。それ以外にも多種多様なお客様に対して融資を行う日本公庫では、様々な領域の理系人材を歓迎している。

専門性を磨き、プロフェッショナルを目指す理系人材が活躍できる会社

野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社（NFRC）は、東京、ニューヨーク、ロンドンを拠点とするグローバルなファンド・リサーチ力と、それを活かした投資助言サービス、コンサルティングサービスなど、付加価値の高い中立的な資産運用サービスを提供している。 資産運用の高度化と複雑化が進む中で、資産運用コンサルティング事業として、主にアセットアロケーション策定を担う部署や世界中の多種多様なファンドの評価を担う部署を社内に擁し、優秀なファンド選定、最適なポートフォリオ構築、適切なリスク管理のサービスをひとつの組織でワンストップ提供。2023年には金融市場の各種指数開発や運営を担うインデックス業務を取り込み、さらに付加価値の高いサービスをお客様に提供することを目指し、常に進化を続けている。 ファンドアナリスト、ポートフォリオ・マネージャー、資産運用コンサルタント、クオンツ・アナリストなど、数理能力やデータ分析といったスキルをいかして活躍できるフィールドが広がっている同社は、プロフェッショナルを目指す理系人材からの積極的な挑戦を待っている。

世界有数のグローバル総合金融サービス企業

モルガン・スタンレーは、投資銀行、証券、ウェルス・マネジメント、資産運用事業において多岐にわたるサービスを提供する世界有数の総合金融サービス企業だ。1935年の設立以来、誠実さと卓越性、そしてお客様を大切にする姿勢を何よりも重視してきた。国際金融市場の発展の一助となるべく、長期的なコミットメントを持って積極的にビジネスを展開し、世界各地のお客様に真に質の高い金融ソリューションを提供することを最大の目標としている。 誠実さ、卓越性、そして強いチームワークを基盤とする共通の価値観を共有し、学び、挑戦し、成長できる場として、プロフェッショナルとしてのキャリアを築くための確かな環境を提供している。個々のライフスタイルや価値観、ニーズのバランスを大切にする考え方も、同社の企業文化の重要な要素といえるだろう。 モルガン・スタンレーが理系人材に期待するのは、学業を通じて培ってきた分析力や、仮説を立ててロジックを組み、それらを表現する力。そういった理系の資質を発揮できる幅広いフィールドが同社には広がっている。グローバルな環境で理系素養を活かしてプロフェッショナルを目指したいという人材の挑戦をモルガン・スタンレーは待っている。

社会の“かなえたい”を共創（エンジニアリング）する

日本企業が受注したLNGプラントでは過去最大級となるカタールの天然ガス液化処理・出荷拠点、カタール・ラファン第2製油所、サウジアラビア・アル・ジュベールにおける大型製油所の重質油分解装置――千代田化工建設は、石油・ガスといったエネルギー領域におけるプラント設計・調達・建設（EPC）を中心に、大規模プロジェクトを世界各地で担ってきた総合エンジニアリング企業だ。 近年はカーボンニュートラルな社会の実現を目指し、水素サプライチェーン事業、バイオディーゼル事業、蓄電池・太陽光発電・風力発電などの再生可能エネルギー事業、二酸化炭素の液化・貯蔵・輸送の社会実装化、医薬・再生医療・食品・自動車関連などのライフサイエンス事業、AI技術による既存プラントの生産性向上・環境負荷低減なども積極的に推進。グローバルな競争環境において技術力・遂行力を研鑽し、「エネルギーと環境の調和」により持続可能な社会の発展に貢献すべく、社会課題の解決に挑戦している。 幅広い事業領域を有する同社では、化学・機械・材料・電気・電子・土木・建築・情報・農学・生物など、多様な専門性を有した理系人材を広く歓迎している。「エネルギー×環境×IT」に関心を持っている理系学生はぜひ知ってほしい。

基礎研究から社会実装まで、社会を変える技術・サービスを創造する

NTT株式会社の研究開発部門である「NTT R&D」は、世界トップクラスの研究開発を担い、未来社会の実現に向けた革新的技術の創出や新たな成長領域への投資を推進している。 研究体制は4つの主要領域と14の研究所で構成されている。「IOWN総合イノベーションセンタ」では、ネットワークやソフトウェア、高性能デバイスの研究を通じて、通信トラフィックの増加やIoT普及など社会の変化への対応を進める。「サービスイノベーション総合研究所」は、人間情報科学やAI、セキュリティ技術の研究に取り組み、人々が安心して暮らせる豊かな社会の実現を目指している。また、「情報ネットワーク総合研究所」では、ネットワーク基盤技術に加え、環境負荷ゼロを目指す技術開発によって地球規模の課題解決に取り組む。「先端技術総合研究所」は、通信やデバイス、物性科学などの基礎研究を通じて、新たな原理やコンセプトの創出に挑戦している。 NTT R&Dでは、基礎研究から商用化開発、知的財産業務まで幅広く携わり、自身が生み出した技術を社会変革に貢献するサービスとして世に送り出すという、影響力の大きな仕事に携われるだろう。

空気市場で売上高No.1。世界唯一の空調総合メーカー

冷媒開発から機器の生産、販売、アフターサービスに至るまでを自社で一貫して担う世界唯一の空調総合メーカー、ダイキン工業。「うるるとさらら」をはじめとする家庭用・業務用エアコンでは、国内外でトップクラスのシェアを誇り、市場での優位性を確立している。 ダイキン工業は、日本初のパッケージ型エアコンを開発したメーカーであり、国内におけるエアコン普及に大きく貢献してきた。世界的にも冷媒技術、ヒートポンプ、インバータといった環境技術においてトップクラスの実績を有し、近年はグローバル展開を加速。中でも欧米やアジアで「DAIKIN」ブランドは確固たる地位を築き、海外売上比率は80％を超え、グループ従業員の約8割が海外で活動している。 また、化学部門では1800種類以上のフッ素化合物を開発・生産し、フッ素化学製品においては世界第2位のシェアを獲得。自動車、半導体、生活用品など幅広い分野でその技術が活用されている。 カーボンニュートラル達成に向けた実行計画「FUSION25」では、「カーボンニュートラルへの挑戦」「顧客とつながるソリューション事業の推進」「空気価値の創造」の3つを成長戦略テーマに掲げ、「環境と空気の新たな価値を提供し、サステナブルな社会への貢献とグループ全体の成長を両立させる」ことを目指す。同社は今後も新たな商品・サービス・ビジネスモデルを創出し、革新的な取り組みに果敢に挑戦していく。

Creating for Tomorrow　昨日まで世界になかったものを

「化学」技術をベースに、石油化学製品・繊維事業のみならず医薬・医療、住宅、電子部品事業まで幅広い事業を展開している世界に類を見ない総合“科学”メーカー「旭化成」。リチウムイオン電池の基礎技術やグリーン水素製造システムなど、最先端の技術開発に注力し続けてきた。 現在の主力事業領域は三領域。高度な技術と新たな発想で環境に優しく付加価値の高い素材・製品を開発する「マテリアル」。戸建住宅「へーベルハウス」や高品質・高信頼性を誇る建築材料など、安全・安心で快適な建造物に貢献する「住宅」。高度な専門技術を進化・融合させて社会が求める医療ニーズに応える「ヘルスケア」領域を展開している。 同社の最大の強みは、その技術領域の広さと技術力の高さ、そして事業の融合により新たな事業創出を可能にする「総合力」だ。社会変化に適応しながら幅広い事業を展開してきただけでなく、技術の掛け合わせによって新たな価値を生み出し、世に提供し続けている旭化成。グループスローガン「Creating for Tomorrow」を掲げ、いつの時代でも世界の人びとが“いのち”を育み、より豊かな“くらし”の実現に向けて取り組んでいく。

理系の専門知識を活かし、社会・企業の変革を支えるコンサルティング

KPMGのメンバーファームであるあずさ監査法人は、監査法人として培ってきた信頼性と専門性を基盤に、財務・会計に加え、サステナビリティ、ヘルスケア、金融アドバイザリー（アクチュアリーを含む）、デジタル（AI／DS／DX）といった領域でアドバイザリーサービスを提供している。その目的は、目の前の課題を部分的に解決することではなく、企業価値の向上につながる意思決定が、どのような前提条件と意思決定構造を備えるべきかを明確にすることにある。 監査法人は「市場の番人」として事後的に検証する存在、というイメージを持たれがちである。しかし、あずさ監査法人のアドバイザリーが向き合うのは、経営判断が行われる前段階において、判断の前提条件や制約条件が適切に設計されているかという問いである。財務・会計を起点に、ガバナンスやリスク、制度的要請を含めて経営の構造を捉え直し、意思決定の質そのものを高めていく。 多様な専門性を個別のソリューションとして並べるのではなく、意思決定プロセスを構成する前提条件や判断基準、情報の流れを分解・整理し、専門性が適切に機能するよう再構成する――その意思決定構造をリデザインすることが、あずさ監査法人のアドバイザリーの本質である。

ゴールドマン・サックスの最大の資産は優秀な人材

世界でも最も伝統ある金融機関のひとつであるゴールドマン・サックス。その創業は1869年にさかのぼり、金融業界において長きにわたり確固たる地位を築いてきた。 長い歴史を持つ同社を支えているのは、「多様性」と「チームワーク」であり、幅広い専攻分野から多種多様な背景、経験を持った人材が集まる。その多様性の中で、チームを組み個人のスキルや専門知識を仲間同士で補完することで、大きな相互作用を起こし、最高のパフォーマンスを発揮している。こうしたチームワークは社員一人ひとりに深く浸透しており、刺激的で充実感ある職場環境が生み出されている。それゆえ、社員の育成には惜しみない情熱を注いでおり、特に新入社員には様々なトレーニングプログラムが用意され、入社前は会社の補助による語学研修、入社後も業務に必要なスキルを身につけるための研修プログラムが綿密に組まれている。 同社には、論理的思考力と知的好奇心を持ってアクションを起こせば、120％の実力を発揮できる環境が整っている。自分のポテンシャルを信じ、この世界でプロフェッショナルになりたいと挑戦していく志のある人なら、ぜひ飛び込むべき会社だ。

「測る力」と「つなぐ力」で持続可能な価値を届けるYOKOGAWA

計測・制御・情報の技術をベースとして、1915年の創業から社会の変化をいち早くとらえ、自らを変革しながら成長を遂げてきた横河電機。100年以上にわたり、エネルギー、産業用素材、医薬品や食品といった幅広い産業のクライアントに最先端の製品やソリューションを提供し、社会の発展に貢献してきた。 主力の制御事業を中心に、売上の約7割は海外での売上で、グローバルでのエンジニアリング・サービス体制によるソリューション体制を構築。従業員もグループ約17,000人のうち6割が海外の社員となっており、今後もグローバル事業を拡大していく。 「YOKOGAWAは計測と制御と情報により持続可能な社会の実現に貢献する。YOKOGAWA人は良き市民であり勇気をもった開拓者であれ」という企業理念を掲げ、お客様の生産性向上とビジネス変革を支援するソリューションの提供を通じて社会を支えている同社。「測る力とつなぐ力で、地球の未来に責任を果たす。」は自らの存在意義をYokogawa’s Purposeとして定め、「その力を今日の社会課題の解決に生かし、人と地球が共生する未来をかなえたい」という想いが込められている。 横河電機は多様な理系専攻出身者を歓迎しており、研究開発、製品開発、ITエンジニア、マーケティングなど幅広いフィールドで活躍している。世界を舞台に様々な産業を支えるソリューションを提供したいという理系学生はぜひチェックしてほしい。