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エクセルソフト株式会社
世界の最先端のソフトウェアに触れながら、理系のナレッジを活かせる企業
エクセルソフト株式会社は、世界中の優れたソフトウェアを日本およびアジア市場に展開するグローバル ソフトウェア ディストリビューターだ。創業から30年以上にわたり、ソフトウェア開発者や研究者を対象とした業務効率化・アジリティ向上を実現する開発支援ツールと専門的な技術サポートを提供し続けている。取り扱い製品は、コンパイラーや解析ツールなどのパフォーマンス最適化ソフトウェアをはじめ、AI/機械学習向けの開発環境、DevOpsやクラウドサービス関連ツール、テスト自動化、APIプラットフォーム、DX推進支援ツールなど多岐にわたる。 特定分野にとらわれることなく、顧客ニーズに応じて柔軟に製品を拡充できることが同社の強みであり、「変化に強い」企業として顧客からの評価は高い。 同社ではテクニカルサポートやセールスエンジニアとして理系人材が多数在籍しており、製品導入支援、導入後の技術支援、環境構築、技術啓発活動といった業務で専門知識を活かして活躍している。今後も最先端のテクノロジーを取り入れた製品とサービスを通じ、ソフトウェアエコシステムにおける重要な役割を担いながらエクセルソフトは成長を続けていく。
- 27卒採用
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- ソリューション エンジニア
金融庁(Financial Services Agency)
理工系のセンスを活かし、日本経済のかたちを創る
“金融は経済の血液”という例えになぞらえると、金融庁の任務は“経済の心臓を動かす”ことだといえる。 金融庁の最大のミッションは、金融の機能を充分に発揮させ、経済の安定化・活性化を図り、それによって国民一人ひとりの幸せに貢献すること。金融は、私たちが生活するためのインフラであり、社会のあらゆる経済活動の基盤といえる。金融システムを設計・運用することは、すなわち、日本経済を創り上げていく、ということにほかならない。 近年、ITや金融工学の発展が、金融をより高度化・複雑化させ、経済・社会の様相を変化させてきた。そうした時代の中で、金融行政も一層の進化が求められている。そこでは理工系の学問を専攻してきた学生が培ってきた思考力、分析力や創造力が必要とされている。 日々グローバルに進化を続ける金融・金融行政の最前線で、若手職員のうちから新たな課題に取り組める金融庁では、幅広い視野と専門性の両方を身に付けられる場が用意されている。理工系出身の職員がチームの中心となって法律を改正したり、留学して経済学の博士号を取得したりするなど、様々なフィールドで成長し、金融行政の第一線で活躍することが可能だ。
- 27卒採用
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- 事務系(総合職、一般職)
経済産業省
「世界と日本の課題に挑戦する」世界と日本の流れを変える、流れを創る
日本の経済・産業を活性化させ、社会を豊かにするための政策の企画・立案・実行を手掛けている経済産業省。実は同省への入省者の約4割は理系出身者だ。取り組む課題は、エネルギー・環境からロボット、AI・IoT・ビッグデータ、バイオ・ヘルスケアなど、経済に関わる全ての産業分野にまたがる。国益をかけた国際交渉、産学連携、中小企業・地域活性化まで、より良い社会を創るためには業務に限界は定めない。 気候変動などの世界的な課題の解決にリーダーシップを発揮するとともに、少子高齢化など他の海外諸国が将来直面する課題の解決策を示すことが世界から期待されている日本。経済産業省は、「国富の拡大」を追求する官庁として、政策の企画・実行(国内外のルール・仕組み・インフラの整備、税・予算・研究開発プロジェクトなど)を通じて、世界と日本の課題を解決する産業を創出・振興する経済社会システムを設計・運営することで、世界の期待に応え、豊かな日本社会の実現に取り組んでいく。 経済産業省が理系学生に期待しているのは、科学・技術に関する知識だけではなく、研究を通じて培ってきた論理的思考力ややりきる力だ。この激動の時代、国民がこの先10年50年と安心して豊かに暮らせるように、日本のみならず世界を舞台に、その能力を活かして、「流れを変え、流れを創る」ための国策作りに一緒に挑戦してほしい。
- 27卒採用
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- 総合職(事務系、技術系)、一般職(事務系、技術系)
キヤノン株式会社
IMAGINGをAMAGINGに まだ見ぬ世界を技術力で切り拓く
「自分たちの手で世界一のカメラをつくりたい」そんな夢と情熱を抱いた若者たちが集い、始まったキヤノンのものづくりの歴史。カメラ専業メーカーとしてスタートした同社は独自技術で次々に新規事業を立ち上げ、イメージング技術をコアに複合機、半導体製造装置など事業領域を広げてきた。 現在は、「プリンティング」「メディカル」「イメージング」「インダストリアル」の4領域で、お客様の豊かな生活と持続可能な社会の両立のために技術イノベーションを追求している。また、キヤノングループの総売上高のうち海外比率は約80%を占め、約370のグループ会社、約19万人のグループ会社社員が世界各地でキヤノンのグローバル展開を支えている。 同社が目指しているのは「IMAGINGの力で世界の人々に新しい価値を提供する」こと。映像の入力から出力まで「IMAGING」に関わるあらゆる分野で新たな価値提供に取り組み、目で見たままを極限まで再現する映像表現の追求にとどまらず、先進技術や表現方法を駆使して「まだ見ぬ世界」を切り拓くべく挑戦を続けている。 そんなキヤノンは創業以来の企業DNAである「人間尊重」の理念のもと、社員の成長が事業競争力の源泉と考え、人材への投資を積極的に行っている。階層別プログラムや専門能力を伸ばす研修などを多数用意するだけでなく、キャリアマッチング制度で社内公募制度を設けて人材の流動化・活性化を図ることで意欲ある社員の成長意欲を全力で支援している。
- 27卒採用
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- 専門5系統(機械系、電気電子系、情報系、化学系、物理系)、職種別採用(特許技術職、ファシリティ環境技術職、サステナビリティ(環境・社会)技術職、光機FE職、MM職、調達エンジニア職、TML職)
AGC株式会社
110余年の歴史を超えて、進化と挑戦を続ける素材の会社
AGCは、ガラス、電子、化学品、ライフサイエンス、セラミックスの幅広い事業領域で新たな価値創造に挑戦する素材メーカーだ。建築用板ガラス、自動車用ガラス、TFT液晶/有機EL用ガラス基板、フッ素化学品など、グローバルでトップクラスのシェアを誇る製品を数多く持ち、その高い技術力で社会の発展に貢献してきた。 AGCは「両利きの経営」を掲げ、高いシェアを誇る長期安定的なコア事業の収益基盤をもとに、高成長分野におけるAGCの強みを活かし、将来の柱となる戦略事業を創出・拡大している。競争力の源泉を“人財”と捉え、多様な人財の強みや能力を引き出し、挑戦の中で成長する個々人の総和がAGCのパーパスを実現する「人財のAGC」を目指している。 AGCの挑戦の文化は、その創業時にまで遡る。創業者の岩崎俊彌氏は世界情勢を鑑み、板ガラスの国産化に強い決意を抱いて事業に参入。数々の困難を乗り越え、創業から10年後の1917年、日本国内での板ガラスの一貫生産体制を確立して事業化に成功した。以来、「易きになじまず難きにつく」という理念がAGCの根底に流れ、挑戦や主体性を歓迎する文化が育まれている。
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- 【技術系】研究開発、製品開発、製造エンジニア、設備設計開発・プラントエンジニア、情報システム、知的財産、技術営業、環境安全品質(安全衛生)など 【事務系】営業・マーケティング、調達・物流、経理・財務、人事・総務、法務 ※一部職種別採用あり
マース・アンド・コー・コンサルティング・ジャパン有限会社
1業界1社を約束する唯一のグローバル戦略コンサル・ファーム
1979年にフランスで創立されたMars & Co(マース・アンド・コー)は、世界7拠点から、各国のクライアントにグローバルレベルでサービスを提供している戦略コンサルティングファームだ。世界各国で各業界大手企業のシニア・マネジメントが抱える課題に対し、グループ事業戦略からオペレーション改善までテーラーメードの幅広いコンサルティング・サービスを提供している。 Mars & Coはボストンコンサルティングのシニアパートナーだったドミニク・G・マースが、規模拡大ではなく顧客に対する専属性を企業理念として創立。現在においても、クライアントの市場競争力を強化するため「1業界1社」を約束している。クライアントが直面している複雑な課題を解決に導くために必要なのは深い論理的思考や仮説検証だ。非常に細かいファクトベース数値分析が求められるため、同社ではコンサルタントの3/4が理系の学部・修士課程出身者で占められているという。 ジュニア・スタッフを含めてチームメンバー全員でアプローチ手法を議論して、分析を行う風土がある同社では、若手から自分なりの解決方法を主体的に提案し、コミットしていくことが期待されている。現場では、真の意味での課題解決をゼロベースで検証していくため、「新しい発想や戦略的な思考を持って、自主的に仕事を進めていきたい、挑戦したい」人材が活躍できるフィールドがあるといえるだろう。
- 27卒採用
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- 経営戦略コンサルタント(ポジション:アソシエイト・コンサルタント)
警察庁
理系の能力を駆使して日本の治安を守る
警察の使命は「国民一人ひとりの安全・安心を守る」ことだ。警察庁は、全国約30万人を擁する警察組織の中枢官庁として、各種政策の立案・立法作業に当たるとともに、都道府県警察の指揮監督を通じて様々な治安課題に対処している。 近年はサイバー犯罪や先端技術を利用した犯罪など、その脅威の形も変貌しつつある。スマホ決済サービスの不正利用、企業や公共機関を狙うランサムウェア攻撃、先端技術の機密情報の窃取を目的とした不正アクセスなど、サイバー犯罪への対応は喫緊の課題だ。さらに複雑化する道路交通事情や激甚化する自然災害などに対し、技術革新をもって対応していくことが求められている。 警察庁はそのような状況に対応していくために様々な専門知識を有した理系人材の採用を積極化している。「総合職技術系」は理系の素養を活かし、生活安全、刑事、交通、警備、サイバーといった幅広い部門で政策の企画立案を担うほか、第一線の現場で指揮官として活躍している。「一般職技術系」は技術をキャリアの軸として、デジタルシステムの構築やデジタルフォレンジック(犯罪立証のための電磁的記録の解析技術)などによるサイバー事案への技術的支援を通して警察活動を高度化・合理化している。 国家公務員としてかけがえのない安全・安心な暮らしを守り、社会の活性化に貢献したいという意欲ある理系人材のチャレンジを警察庁は期待している。
- 27卒採用
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- 総合職技術系、一般職技術系
千代田化工建設株式会社
社会の“かなえたい”を共創(エンジニアリング)する
日本企業が受注したLNGプラントでは過去最大級となるカタールの天然ガス液化処理・出荷拠点、カタール・ラファン第2製油所、サウジアラビア・アル・ジュベールにおける大型製油所の重質油分解装置――千代田化工建設は、石油・ガスといったエネルギー領域におけるプラント設計・調達・建設(EPC)を中心に、大規模プロジェクトを世界各地で担ってきた総合エンジニアリング企業だ。 近年はカーボンニュートラルな社会の実現を目指し、水素サプライチェーン事業、バイオディーゼル事業、蓄電池・太陽光発電・風力発電などの再生可能エネルギー事業、二酸化炭素の液化・貯蔵・輸送の社会実装化、医薬・再生医療・食品・自動車関連などのライフサイエンス事業、AI技術による既存プラントの生産性向上・環境負荷低減なども積極的に推進。グローバルな競争環境において技術力・遂行力を研鑽し、「エネルギーと環境の調和」により持続可能な社会の発展に貢献すべく、社会課題の解決に挑戦している。 幅広い事業領域を有する同社では、化学・機械・材料・電気・電子・土木・建築・情報・農学・生物など、多様な専門性を有した理系人材を広く歓迎している。「エネルギー×環境×IT」に関心を持っている理系学生はぜひ知ってほしい。
野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社
専門性を活かせる環境と、ワークライフバランスを実現する制度が充実
野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社(NFRC)は、東京、ニューヨーク、ロンドンを拠点とするグローバルなファンド・リサーチ力と、それを活かした投資助言サービス、コンサルティングサービスなど、付加価値の高い中立的な資産運用サービスを提供している。 資産運用の高度化と複雑化が進む中で、資産運用コンサルティング事業として、主にアセットアロケーション策定を担う部署や世界中の多種多様なファンドの評価を担う部署を社内に擁し、優秀なファンド選定、最適なポートフォリオ構築、適切なリスク管理のサービスをひとつの組織でワンストップ提供。2023年には金融市場の各種指数開発や運営を担うインデックス業務を取り込み、さらに付加価値の高いサービスをお客様に提供することを目指し、常に進化を続けている。 ファンドアナリスト、ポートフォリオ・マネージャー、資産運用コンサルタント、クオンツ・アナリストなど、数理能力やデータ分析といったスキルをいかして活躍できるフィールドが広がっている同社は、プロフェッショナルを目指す理系人材からの積極的な挑戦を待っている。
株式会社第一ライフグループ
人生をまもる会社から、人生をひろげる会社へ。
日本初の相互会社「第一生命保険相互会社」として創業して以来、2010年の株式会社化、2016年の持株会社体制への移行といった変革を経て、Daiichi Lifeグループは生命保険事業を中心に、資産形成・承継事業、さらには非保険事業へと事業領域を拡大しながら常に挑戦を続けてきた。 昨今では、事業を生命保険領域にとどまらない「保険サービス業」へと進化させ、一人ひとりに寄り添い、「人生」の可能性をひらく企業へと変革を遂げることで、「グローバルトップティアに伍する保険グループ」への成長を目指している。 Daiichi Lifeグループにおいて、理系人財に期待される役割は非常に大きく、保険料計算を担うアクチュアリー、長期的な不確実性を定量分析するクオンツ、機械学習を活用してビッグデータ解析や営業活動の高度化に取り組むデータサイエンティストなど、専門性を発揮できるフィールドは拡大し続けている。ニーズに適した商品設計や的確な資本管理、さらには中長期的な視点に基づく分析なくして、このビジネスは成り立たないからだ。 加えて、資産運用、M&A、海外事業、アンダーライティング、IT・デジタルといった領域においても、数理能力や分析力を備えた理系人財が強く求められている。理系素養を活かしながら、専門性を深め、グローバルな舞台で多様な挑戦をしたい学生にとって、Daiichi Lifeグループには無限の可能性が広がっているのだ。
- インタビュー
三井住友海上あいおい損害保険株式会社
Taking on Risk, Leading the World ~リスクに挑み、世界をリードする~
2027年4月、三井住友海上火災保険とあいおいニッセイ同和損害保険は合併し、「三井住友海上あいおい損害保険」として新たなスタートを切る。 近年、保険事業を取り巻く社会環境は激変し、リスクの複雑化・巨大化や顧客ニーズの多様化が加速度的に進んでいる。同社は従来の損害保険ビジネスの枠にとらわれず、脱炭素化に資する「グリーン商品」や、「月保険」といった世界初の損害保険商品を次々に開発。また、テレマティクス等の最先端技術の応用や、これまで蓄積してきた損害保険会社固有の契約・事故データを活用したデータビジネスを推進することで、新たなソリューションを生み出しているのも特徴だ。 お客さまから最も選ばれる保険・金融グループ、そして、「リスクに挑み、世界をリードする」存在へ。世界に広がる事業基盤を通じた「安心・最高の体験・最先端のソリューション」を提供し、活力ある社会の発展と地球の健やかな未来に貢献すべく、同社はこれからも挑戦を続けていく。 三井住友海上あいおい損害保険の採用コンセプトは、「POWER OF HEARTS ~想いをつなげて、乗り越えるちからに~」。これには、「学生一人ひとり、一つひとつの想いと真正面から向き合い、多くの仲間とともに未来を切り拓いていきたい」という想いが込められている。
- インタビュー
株式会社日本政策金融公庫
「政策×金融」政策金融機関の業務を体験
日本政策金融公庫(以下、日本公庫)は、『政策金融の担い手として、安心と挑戦を支え、共に未来を創る。』を使命に掲げる政策金融機関だ。民間金融機関が行う金融機能を補完し、日本経済の活力の源泉である中小企業・小規模事業者や、日本の食を供給する農林漁業者など、日本を支えるあらゆる分野の人々を、政策金融という手法で支えている。 「政策金融の的確な実施」という基本理念のもと、自然災害からの復興支援や日本経済発展のための対応に力を注いできた日本公庫。小企業・創業企業等向け融資を担う「国民生活事業」、農林水産業・食品産業向け融資を担う「農林水産事業」、中小企業向け融資を担う「中小企業事業」の3事業が長年培ってきた専門性とノウハウを活かし、三位一体となって日本経済の成長・発展に貢献すべく、これからも日本公庫の挑戦は続いていく。 日本公庫では、IT部門に代表される情報システム関係の部署や、リスク管理分野の領域で理系の専攻分野を発揮することが可能。それ以外にも多種多様なお客様に対して融資を行う日本公庫では、様々な領域の理系人材を歓迎している。
モルガン・スタンレー
世界有数のグローバル総合金融サービス企業
モルガン・スタンレーは、投資銀行、証券、ウェルス・マネジメント、資産運用事業において多岐にわたるサービスを提供する世界有数の総合金融サービス企業だ。1935年の設立以来、誠実さと卓越性、そしてお客様を大切にする姿勢を何よりも重視してきた。国際金融市場の発展の一助となるべく、長期的なコミットメントを持って積極的にビジネスを展開し、世界各地のお客様に真に質の高い金融ソリューションを提供することを最大の目標としている。 誠実さ、卓越性、そして強いチームワークを基盤とする共通の価値観を共有し、学び、挑戦し、成長できる場として、プロフェッショナルとしてのキャリアを築くための確かな環境を提供している。個々のライフスタイルや価値観、ニーズのバランスを大切にする考え方も、同社の企業文化の重要な要素といえるだろう。 モルガン・スタンレーが理系人材に期待するのは、学業を通じて培ってきた分析力や、仮説を立ててロジックを組み、それらを表現する力。そういった理系の資質を発揮できる幅広いフィールドが同社には広がっている。グローバルな環境で理系素養を活かしてプロフェッショナルを目指したいという人材の挑戦をモルガン・スタンレーは待っている。
ソニー生命保険株式会社
先駆的な挑戦と技術革新で生命保険業界の垣根を超えた新たな価値を創造する
ソニー生命は、「ひとのやらないことに挑戦し、社会に貢献する」というソニーのDNAを受け継ぎ、1979年に生命保険業界へ革新を起こすべく誕生した。お客さま一人ひとりの人生に寄り添うオーダーメイドの生命保険を強みとし、顧客データの分析・活用を通じて、新商品開発やビジネス戦略の立案を推進している。品質に徹底的にこだわる姿勢は、顧客満足度評価で常に上位にランクインしているなど、お客さまからの評価も高い。 同社において、理系人材が活躍する代表的な分野は「IT部門」と「アクチュアリー」である。IT部門では本社の一部門としてビジネス部門と協業し、企画から要件定義、マネジメントを通してシステム開発の上流に関与することで、技術を軸にビジネス全体を俯瞰できる力を養える。また、グループ各社との連携を通じて、金融の枠を超えた技術活用にも挑戦が可能だ。 アクチュアリーは業界トップクラスの商品数を支え、新商品開発や先進的な会計対応に挑戦している。業界で初めてMCEV(市場整合的エンベディッド・バリュー)に取り組み、米国会計やIFRSにも対応した。ソニー生命には、専門性を磨くだけでなく、数理素養を活かして経営領域へとキャリアを広げられる環境が整っている。
横河電機株式会社
「測る力」と「つなぐ力」で持続可能な価値を届けるYOKOGAWA
計測・制御・情報の技術をベースとして、1915年の創業から社会の変化をいち早くとらえ、自らを変革しながら成長を遂げてきた横河電機。100年以上にわたり、エネルギー、産業用素材、医薬品や食品といった幅広い産業のクライアントに最先端の製品やソリューションを提供し、社会の発展に貢献してきた。 主力の制御事業を中心に、売上の約7割は海外での売上で、グローバルでのエンジニアリング・サービス体制によるソリューション体制を構築。従業員もグループ約17,000人のうち6割が海外の社員となっており、今後もグローバル事業を拡大していく。 「YOKOGAWAは計測と制御と情報により持続可能な社会の実現に貢献する。YOKOGAWA人は良き市民であり勇気をもった開拓者であれ」という企業理念を掲げ、お客様の生産性向上とビジネス変革を支援するソリューションの提供を通じて社会を支えている同社。「測る力とつなぐ力で、地球の未来に責任を果たす。」は自らの存在意義をYokogawa’s Purposeとして定め、「その力を今日の社会課題の解決に生かし、人と地球が共生する未来をかなえたい」という想いが込められている。 横河電機は多様な理系専攻出身者を歓迎しており、研究開発、製品開発、ITエンジニア、マーケティングなど幅広いフィールドで活躍している。世界を舞台に様々な産業を支えるソリューションを提供したいという理系学生はぜひチェックしてほしい。
日鉄エンジニアリング株式会社
世界最高水準の総合エンジニアリング技術
有史以前より人類の文明に寄与し、今日も広範囲な産業を支える“鉄”。日鉄エンジニアリングは国内初の製鉄所建設に携わり、“鉄”の製造技術、プロセス技術、加工技術、熱・防食・溶接・鋼材などの要素技術における世界トップクラスの水準を誇っている。 近年、同社は製鉄プラント領域を飛び出し、環境負荷の低減・省エネ対策・地域社会にも貢献しており、環境ソリューション領域では、ごみを溶融して再資源化するプロセスを実用化。エネルギー領域では顧客ニーズに合致したトータルエネルギーソリューションを提案。海洋領域では国内外で海洋インフラ建設などを請け負い、羽田空港D滑走路建設にも参加。2024年1月に商業運転を開始した北海道石狩湾新港洋上風力発電所の建設プロジェクトにも参画している。建築・鋼構造領域では、建築総合請負のほか特殊鋼構造物の設計・施工を世界で手掛けており、同社の技術力は国内外からの注目度も高い。 同社が手掛けるプロジェクトに一つとして同じものはなく、クライアントごとに受注後から納品までのEPCプロセス(設計 engineering、調達 procurement、建設 construction)をオーダーメイドでプランニングし、各フェーズのプロフェッショナルたちが一気通貫で付加価値を生み出してる。 日鉄エンジニアリングの強みは多様な事業領域とビジネスを創り出す力であり、それを支えているのは多様な専門性を有した理系人材たちだ。機械、電気、化学、衛生、建築、土木、情報など、広域な活躍フィールドがあり、近年ではデータサイエンスやAIを活用したDX推進など、理系人材の活躍の場は広がり続けている。
NTT株式会社(NTT R&D)
基礎研究から社会実装まで、社会を変える技術・サービスを創造する
NTT株式会社の研究開発部門である「NTT R&D」は、世界トップクラスの研究開発を担い、未来社会の実現に向けた革新的技術の創出や新たな成長領域への投資を推進している。 研究体制は4つの主要領域と14の研究所で構成されている。「IOWN総合イノベーションセンタ」では、ネットワークやソフトウェア、高性能デバイスの研究を通じて、通信トラフィックの増加やIoT普及など社会の変化への対応を進める。「サービスイノベーション総合研究所」は、人間情報科学やAI、セキュリティ技術の研究に取り組み、人々が安心して暮らせる豊かな社会の実現を目指している。また、「情報ネットワーク総合研究所」では、ネットワーク基盤技術に加え、環境負荷ゼロを目指す技術開発によって地球規模の課題解決に取り組む。「先端技術総合研究所」は、通信やデバイス、物性科学などの基礎研究を通じて、新たな原理やコンセプトの創出に挑戦している。 NTT R&Dでは、基礎研究から商用化開発、知的財産業務まで幅広く携わり、自身が生み出した技術を社会変革に貢献するサービスとして世に送り出すという、影響力の大きな仕事に携われるだろう。
NTTデータグループ(株式会社NTTデータグループ、株式会社NTTデータ、株式会社NTT DATA, Inc.)
世界を変える、変わらぬ信念
1988年の創業以来、お客様への深い理解と高度な技術力を強みに、社会や産業を支える基幹システムを構築してきたNTT DATA。公共・金融・法人分野をはじめ、国内外70を超える国と地域で事業を展開。コンサルティングからシステム開発、運用・保守まで一貫して担う体制で、お客様のデジタル変革を多角的に支援している。 生成AIやクラウド、データ活用などテクノロジーが急速に進化する中、同社が目指すのは単なるIT提供者ではない。長期的なパートナーとして経営課題や社会課題に向き合い、業界知見と最先端技術を掛け合わせることで、新たなビジネスモデルの創出や持続可能な社会の実現に向けた価値を共創し続けている。 NTT DATAには、可能性とやりがいに満ち溢れた様々なフィールドがある。国境を意識せずに世界規模でのビジネスに携わる「グローバル」。業務知識や専門技術を身に付け、高付加価値なシステム開発業務に従事する「テクニカル」。そして、新しいマーケットの開拓や、自ら事業やサービスの立ち上げに従事する「事業創造」。多様なバックグラウンドを持つ人財が協働しながら、ITを通じて社会の“当たり前”を進化させていく。それこそ、NTT DATAが生み出すフィールドなのだ。
チューリッヒ保険会社(チューリッヒ・インシュアランス・カンパニー・リミテッド)
世界有数の保険グループが、お客さまから信頼され、選ばれる商品・サービスを届ける
1872年にスイスで創業し、世界200以上の国と地域で保険商品・サービスを展開するチューリッヒ・インシュアランス・グループのアジアにおける重要拠点として1986年に日本で設立されたチューリッヒ保険会社。ダイレクトビジネスと提携ビジネスを柱に、個人のお客さまへ幅広い保険サービスを提供し、2025年度の収入保険料は1,341億円と着実な成長を続けている。 ダイレクトビジネスでは、電話やインターネット、モバイルを通じて、自動車保険やバイク保険、傷害保険などを販売。代理店を介さないビジネスモデルとデジタル技術の活用により業務効率化を進め、リーズナブルな保険料と高品質なサービスを実現している。一方、提携ビジネスでは、クレジットカード会社や銀行、航空会社、旅行代理店などの提携企業を通じ、傷害保険や医療保険などを提供。多様な販売チャネルを活かし、一人ひとりのニーズに応える保険サービスを展開している。 お客さまのニーズが多様化し、AIやデータ活用が急速に進む中、同社はデジタル化への継続的な投資を推進。データサイエンティストやAIエンジニア、アクチュアリーをはじめ、数学や統計学、機械学習などの専門性を生かせるフィールドが広がっている。また、一人ひとりの個性や可能性を尊重し、柔軟な発想で挑戦できる職場づくりにも注力。グローバル企業ならではの知見と先進技術を生かしながら、新たな価値を創造し続けている。
ドイツ銀行グループ
世界をリードする顧客重視のグローバル・ハウスバンクを目指すドイツ銀行グループ
1870年にベルリンで創業されたドイツ銀行は、顧客重視のグローバル・ハウスバンクだ。その事業範囲は投資銀行、商業銀行およびリテール・バンキング、資産管理といった幅広い分野の商品・サービスに及び、世界の全ての主要な地域において業務を行っている。強い財務基盤と高い信用力、優れた金融テクノロジーを積極的に活用することで、主要業務分野全般において市場をリードしている。 ドイツ銀行は、ホームマーケットであるドイツ最大の民間金融機関であり、欧州地域においては傑出した地位を確立しているほか、北米、アジアをはじめとする新興国市場、さらに日本市場においても強力な事業基盤を誇っている。また、十分な資本および流動性に支えられた強力な財務基盤も有している。日本におけるドイツ銀行グループは、「コーポレート・バンク」「インベストメント・バンク」「ドイチェ・アセット・マネジメント(DWS)」の3つの事業部門を通じて、世界の主要な地域においてビジネスを展開している。 リスクと利益の調和、優れた人材の獲得と育成、チームワークとパートナーシップの促進、事業を展開する地域社会への配慮を重視する企業文化にコミットすることを掲げる企業であり、金融のスペシャリストを目指す方にはいうまでもなく、人と人のつながりを活かしてグローバルに活躍したい方にとって、もってこいの環境といえるだろう。