モノづくりに変革をもたらす最先端のMBD／CAEデジタル・エンジニアリング

コンピュータによる三次元設計（CAD）、性能解析（CAE）、自動製造（CAM）を駆使したデジタル・エンジニアリングが、モノづくりのプロセスを激変させ、新たな価値を創出している。中でも、重要な役割を果たしている技術が、CAE（Computer Aided Engineering）による性能解析といえるだろう。設計段階で製品の性能・品質に問題がないかシミュレーションを行うことで、品質向上、開発期間短縮、コスト削減など、様々な角度からモノづくりの現場に変革をもたらしている。 そのCAE領域で国内トップレベルの技術力とノウハウを有しているのが、CAEのトータルソリューションカンパニー株式会社IDAJだ。同社は熱流体・構造解析、1Dシステム、最適化および制御モデルなど、幅広いCAE分野における最先端ツールの利用技術とノウハウを有しており、様々な解析ソフトウェアを組み合わせることで、モノづくりの開発・設計における課題解決をサポートしている。自動車、重工業、電気電子、化学、薬品、建築、航空宇宙、官公庁、大学など、IDAJのCAEソリューションは幅広い領域で活用されており、今後も展開領域はさらに広がっていくだろう。

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データとテクノロジーでサステナブルな社会を実現して人々の幸せを支える

日立は1910年の創業以来、「優れた自主技術・製品の開発を通じて社会に貢献する」を企業理念として、損得よりも善悪を尊び社会やお客さまの課題解決を第一とした社会イノベーション事業を展開している。 5馬力モーターの製造から事業を開始した日立には、プロダクトをつくる力はもちろんのこと、100年を超えるモノづくりの歴史の中で培ってきた制御・運用技術（OT：Operational Technology）と、50年以上にわたる情報技術（IT）の蓄積がある。このOT、IT、プロダクトを結びつけて新たな価値を生み、社会課題を解決していくのが日立の社会イノベーション事業である。 2025年度以降はデジタルをコアに各事業がより一層連携して日立ならではの価値を創出するとともに、新たな成長機会を獲得し、将来の基盤を築くことで、世界各地で社会イノベーション事業を拡大し、持続的な成長を加速させ、企業価値の向上をめざす。 また、日立では人こそが価値の源泉であると考え、「人財」を重要な経営資本の一つとして強化している。その一環として、ダイバーシティ・エクイティ・インクルージョンを推進し、多様な人財が協力し支え合う環境をつくり、サステナブルな成長を続ける。

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さあ、ともに。世界を動かす舞台へ！

建設用クレーン、高所作業車を開発から製造、販売、アフターサービスまで一貫して提供する総合建機メーカー“タダノ”。1955年の初号機以来、長い歴史に裏打ちされた製品品質とサービス力の高さは、国内外から高く評価され、ラフテレーンクレーン（ひとつの運転席で走行とクレーン操作が行える自走式クレーン）においては世界トップシェア（同社調べ）を誇っている。 2023年には世界初のフル電動ラフテレーンクレーンを日本市場に向けて発売。近年では、風力発電や大型プラント建設などの引き合いも多く、タダノは電動化をはじめとした環境対応製品の拡充により、顧客ニーズに応えていく。昨今では製品開発に既存の「当たり前」を変える新たな挑戦が求められており、タダノは安全かつ効率化を実現する自動操縦や遠隔操作技術、生産工場の省人化、自動化対応といった新技術の取組を加速している。また、日本、ドイツ、アメリカに開発、生産拠点を持つ同社には、多種多様なバックグラウンドを持った人財が活躍できる舞台がある。 世界的な文化遺産イースター島のモアイ像修復工事でもタダノのクレーンが活躍しているという。歴史に名を刻み、なくてはならないものづくりに、ともに挑む情熱を持った人財をタダノは求めている。この世に重力がある限り、タダノの「挑戦」は続いていく。

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「測る力」と「つなぐ力」で持続可能な価値を届けるYOKOGAWA

計測・制御・情報の技術をベースとして、1915年の創業から社会の変化をいち早くとらえ、自らを変革しながら成長を遂げてきた横河電機。100年以上にわたり、エネルギー、産業用素材、医薬品や食品といった幅広い産業のクライアントに最先端の製品やソリューションを提供し、社会の発展に貢献してきた。 主力の制御事業を中心に、売上の約7割は海外での売上で、グローバルでのエンジニアリング・サービス体制によるソリューション体制を構築。従業員もグループ約17,000人のうち6割が海外の社員となっており、今後もグローバル事業を拡大していく。 「YOKOGAWAは計測と制御と情報により持続可能な社会の実現に貢献する。YOKOGAWA人は良き市民であり勇気をもった開拓者であれ」という企業理念を掲げ、お客様の生産性向上とビジネス変革を支援するソリューションの提供を通じて社会を支えている同社。「測る力とつなぐ力で、地球の未来に責任を果たす。」は自らの存在意義をYokogawa’s Purposeとして定め、「その力を今日の社会課題の解決に生かし、人と地球が共生する未来をかなえたい」という想いが込められている。 横河電機は多様な理系専攻出身者を歓迎しており、研究開発、製品開発、ITエンジニア、マーケティングなど幅広いフィールドで活躍している。世界を舞台に様々な産業を支えるソリューションを提供したいという理系学生はぜひチェックしてほしい。

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技術革新と環境対策を追求する世界有数のばら積み貨物船メーカー

穀物から鉄鉱石や石炭といった資源まで、様々な物資を梱包せずに輸送する「ばら積み貨物船（バルクキャリア）」は世界中で約12,000隻が運行しており、全貨物船の約35％を占める汎用性の高い船舶だ。そのばら積み貨物船の建造に特化した造船業界のリーディングカンパニーが長崎県大島に拠点を置く株式会社大島造船所だ。 同社は最も汎用性が高く需要の強いばら積み貨物船に集中することで、建造工程と設備を最適化。年間約40隻を建造するという世界トップクラスの生産効率を実現している。世界市場におけるシェアは約8.3％に達し、得意とする小型〜中型では15.8%と高いシェア（※Clarkson社調べ）を獲得するなど世界からの評価は高い。 同社の強みは環境性の高い最先端技術船の開発で、低燃費でCO2排出量を抑えた船舶の提供を通じて低炭素社会の実現に貢献している。特に、伸縮可能な硬翼帆「ウインドチャレンジャー」を搭載した船舶は風力エネルギーを推進力に変換することで航行燃料を削減し、環境負荷の低減と経済性の向上を両立している。 さらに、革新的な新技術への挑戦にも定評が高く、完全バッテリー駆動船「E/V e-Oshima」、LNG燃料船、空気潤滑法を用いた燃費改善技術の開発などに取り組み、シップ・オブ・ザ・イヤーやグッドデザイン賞を受賞するなど高い評価を獲得している。

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事業を通じて社会的価値を創出し、社会の発展に貢献し続ける

オムロンは1933年の創業以来、オートメーションのリーディングカンパニーとして、世界初の無人駅システムやオンライン現金自動支払機を開発するなど、社会の発展に大きく貢献してきた。同社は「企業は社会の公器である」という考えを基盤に社会的課題の解決に挑戦し、五つの事業ドメインを通じて、よりよい社会の実現を目指している。 まず、「制御機器事業」では、モノづくり現場における自動化を推進し、地球環境との共存と作業者の働きがいを両立させるサステナブルな未来を支えている。「ヘルスケア事業」では、健康寿命の延伸や医療費の削減を目指し、世界中の人々が健やかに生活できる環境づくりに取り組む。「社会システム事業」では、社会インフラを支える製品やサービスを提供し、人々が安心・安全・快適に暮らせる社会の実現を目指す。そして、「電子部品事業」では、製品の高機能化や小型化を通じて社会の利便性向上と発展に寄与し、「データソリューション事業」では、モノづくりからデータ活用型のソリューションビジネスへ進化させ、より利便性の高いサービスを提供していく。 そのオムロンは新たな長期ビジョンとして「Shaping the Future 2030（SF2030）」を策定。社会の変化因子として「高齢化」「気候変動」「個人の経済格差の拡大」の三つを重点的に捉え、これらに対応するべく「カーボンニュートラルの実現」「デジタル化社会の実現」「健康寿命の延伸」といった社会的課題の解決に注力し、より持続可能で豊かな社会の創造に貢献していく。

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世界最高水準の総合エンジニアリング技術

有史以前より人類の文明に寄与し、今日も広範囲な産業を支える“鉄”。日鉄エンジニアリングは国内初の製鉄所建設に携わり、“鉄”の製造技術、プロセス技術、加工技術、熱・防食・溶接・鋼材などの要素技術における世界トップクラスの水準を誇っている。 近年、同社は製鉄プラント領域を飛び出し、環境負荷の低減・省エネ対策・地域社会にも貢献しており、環境ソリューション領域では、ごみを溶融して再資源化するプロセスを実用化。エネルギー領域では顧客ニーズに合致したトータルエネルギーソリューションを提案。海洋領域では国内外で海洋インフラ建設などを請け負い、羽田空港D滑走路建設にも参加。2024年1月に商業運転を開始した北海道石狩湾新港洋上風力発電所の建設プロジェクトにも参画している。建築・鋼構造領域では、建築総合請負のほか特殊鋼構造物の設計・施工を世界で手掛けており、同社の技術力は国内外からの注目度も高い。 同社が手掛けるプロジェクトに一つとして同じものはなく、クライアントごとに受注後から納品までのEPCプロセス（設計 engineering、調達 procurement、建設 construction）をオーダーメイドでプランニングし、各フェーズのプロフェッショナルたちが一気通貫で付加価値を生み出してる。 日鉄エンジニアリングの強みは多様な事業領域とビジネスを創り出す力であり、それを支えているのは多様な専門性を有した理系人材たちだ。機械、電気、化学、衛生、建築、土木、情報など、広域な活躍フィールドがあり、近年ではデータサイエンスやAIを活用したDX推進など、理系人材の活躍の場は広がり続けている。

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宇宙航空分野における日本で唯一の研究開発機関

日本で唯一の宇宙航空分野における研究開発機関であるJAXAは2003年の発足以来、宇宙科学技術および航空科学技術水準の向上に取り組み、日本の宇宙航空政策を牽引してきた。世界トップレベルの研究開発能力を有する組織として、ロケット・人工衛星の開発・運用、有人宇宙開発、宇宙科学・探査、航空科学技術や宇宙航空産業の発展において多くの実績を挙げ、宇宙航空分野での技術革新はもちろん、産業界や社会との連携を一層強めることで安全でより豊かな社会の実現に貢献していく。 JAXAの技術系職員は、高い専門知識と研究能力を活かして先導的な技術研究や技術開発に取り組んでいる。具体的には、人工衛星・探査機やロケットの開発～運用、地球観測衛星のデータ解析、国際宇宙ステーションの有人宇宙環境利用、月・惑星の探査など、先導的かつ基盤的で多様なミッションが存在している。 それゆえJAXAでは多種多様なバックグラウンドを持った職員が様々な知見や技術を集結させることでプロジェクトを推進している。期待される専攻知識は航空宇宙専門だけでなく、機械、電気・電子、情報、通信、制御、材料、物理、化学、生物など多岐にわたり、様々な専門性を有した職員が活躍中だ。JAXAの仕事とは、人類の進歩のいちばん先端で未来をきりひらくこと。この知的で壮大なミッションに、ともに挑む仲間を求めている。

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地球の力で未来へ挑む Energy for a brighter future

日本最大規模のエネルギー開発企業として、これまで石油や天然ガスの探鉱・開発・生産という上流事業を中核として発展してきたINPEX。今後も増加する国内外のエネルギー需要に応えるため、同社は石油・天然ガス事業の徹底したクリーン化を進めながら安定供給の責務を果たしていく。 昨今の世界的な課題となっている気候変動問題や低炭素化への対応についても注力している同社は、2050年ネットゼロカーボン社会の実現に向けてCCS・水素・アンモニアを中心とした低炭素化ソリューションや、再生可能エネルギー、電力事業など、新たな技術分野への取り組みも加速させている。 一つひとつのプロジェクトが10年単位の長期間かつ大規模となる石油・天然ガスプロジェクトを推進するのは常にリスクと向き合うことが必要だ。今後、水素や再生可能エネルギー事業への参入の加速をするうえで、同社が求めているのはエネルギーの安定供給という使命に共感し、覚悟を持って物事に取り組める人材。多様でクリーンなエネルギーを安定的に届け続けるために、目標に向かって挑戦し、全力で働いていく仲間がINPEXには多数在籍している。「エネルギーの安定供給」という使命感のもと、地球スケールで日々挑戦できるフィールドがINPEXにはある。

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数多くの「国産第一号機」を生み出してきたモノづくりの知見を次世代につなぐ

日本初の電気冷蔵庫、電気洗濯機、電気掃除機など数々の国産第一号機を世に送り出してきた東芝ライフスタイル（当時は芝浦製作所）。その一世紀以上にわたるモノづくりの流れを汲み、東芝ブランドとして培ってきた技術力と発想力で生活家電事業をグローバルに拡大しているのが東芝ライフスタイル株式会社だ。 同社は、世界200カ国以上で事業展開している世界最大規模の家電メーカー「Mideaグループ」に2016年から参画。相互の文化を融合させることで強みを活かし、体制強化を図りながら東芝ブランドの生活家電事業の拡大を続けている。 同社のモノづくりは東芝家電基準の徹底した品質管理に基づいており、最先端のスマート化された製造工程と手作業を重視した匠の技を適材適所に組み合わせることで、高品質な製品を世界中に送り届けている。 冷蔵庫、洗濯機、掃除機、エアコン、電子レンジ、炊飯器――日々の生活に欠かせない生活家電を開発・製造・販売している同社が掲げているブランドステートメントは「タイセツを、カタチに。」多様化するライフスタイルの中で人々の暮らしの中にある「タイセツにしたい想い」を、「家電を通じてカタチにしていく」ことが東芝ライフスタイルのミッションなのだ。

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Creating for Tomorrow　昨日まで世界になかったものを

「化学」技術をベースに、石油化学製品・繊維事業のみならず医薬・医療、住宅、そしてセンサやLSIといった電子部品事業まで幅広い事業を展開している世界に類を見ない総合“科学”メーカー「旭化成」。リチウムイオン電池の開発を推進し、ノーベル化学賞を受賞した吉野彰氏を輩出するなど、最先端の技術開発に注力し続けてきた。 現在の旭化成の主力事業領域は三領域。高度な技術と新たな発想で環境に優しく付加価値の高い素材・製品を開発する「マテリアル」。戸建住宅「へーベルハウス」を筆頭に人と環境にやさしい技術とサービスで、安全・安心で快適な住まい方を提案する「住宅」。高度な専門技術を進化・融合させて社会が求める医療ニーズに応える「ヘルスケア」領域を展開している。 同社の最大の強みは、その技術領域の広さと技術力の高さ、そして事業の融合により新たな事業創出を可能にする「総合力」だ。社会変化に適応しながら幅広い事業を展開してきただけでなく、技術の掛け合わせによって新たな価値を生み出し、世に提供し続けている旭化成。グループスローガン「Creating for Tomorrow」を掲げ、いつの時代でも世界の人びとが“いのち”を育み、より豊かな“くらし”の実現に向けて取り組んでいく。

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世界に誇る「際立つ技術×品質」で社会と地球環境を支える化学メーカー

プラスチック成形加工のパイオニア企業である積水化学工業株式会社（旧：積水産業）の設立以来、積水化学グループは70年以上にわたって幅広い分野で「ひとびとのくらし」と「社会基盤」を豊かにするため、“際立った”商品・サービスの創造を通じて、社会とともに成長を遂げてきた。 積水化学グループは大きく分類すると4つの組織から構成されている。創業事業である「高機能プラスチックス」領域では、導電性微粒子、液晶用シール材、自動車向け合わせガラス用中間膜といった世界シェア№1（自社調べ）製品を数多く保有。自動車、エレクトロニクス、医療、建築材料を中心に高度な樹脂配合・成形・表面機能化技術で独自製品を生み出している。 「住宅」領域では、「セキスイハイム」ブランドを展開し、ユニット工法を駆使して、快適／安全・安心／環境に配慮した鉄骨系と木質系の住宅提供を通じてリーディング企業にふさわしい事業を展開。 「環境・ライフライン」領域では、廃棄物の高度処理システム、環境リサイクルシステムなど、環境と次世代インフラへの対応をテーマに独自性の高いソリューションを提供している。 「コーポレート」領域では、フィルム型ペロブスカイト太陽電池の実地試験・量産化、ごみをエタノールに変換する技術など次世代を担う研究開発プロジェクト、ものづくりを支える技術研究、新規事業立案などを担っている。

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未来を描く、創造者であれ。

石油やガスといったエネルギーをはじめ、化学製品、医薬品、非鉄金属など、社会・経済を支える重要な製品を生み出す巨大なプラント設備。建設作業員のべ数万人、建設費用数千億円にも及ぶこともあるプラント建設は、当該国のみならず周辺地域の発展を支え、経済・社会生活に大きな影響を与えることもある非常に重要なプロジェクトだ。 国内の石油精製プラント建設から出発した日揮は、1960年代にいち早く海外に進出。石油精製、石油化学、天然ガスから液体燃料製造プラントの建設まで、世界約80カ国・約2万件以上、あらゆる領域でプロジェクト実績を重ねてきた。同社は世界で初めてLNGプラントの商業化に成功するなど、卓越した技術力と豊富なプロジェクト遂行実績で世界中の顧客から高い評価を獲得している。さらに、クリーンエネルギーの開発・普及や、低・脱炭素社会の実現に向けたエネルギー・社会・産業インフラ分野など、新たな活動にも積極的に取り組んでいる。 プラント建設には想定外の天候不順のほか政治情勢の悪化や異文化摩擦など、様々な困難がともなう。さらに建設地や生産品によってプラントの構造は全く異なるため、プロジェクトを完遂するためには、利害や価値観の異なる大勢の人を動かすだけでなく、予期せぬトラブルを関係者一丸となって解決する必要がある。そして、何より重要なのは、「関係者との相互理解を深め、信頼関係を築き上げる」人としての力量だ。常に新しい課題に立ち向かい、人の力を試し、磨き続けられるのが、この仕事の醍醐味といえるだろう。

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世界中の人々の暮らしを支えるIHIのものづくり

各種プラント、大型機械、物流システム、ジェットエンジン、宇宙開発など、様々な分野で常に技術の最先端を追求し続けているIHI。メーカーの中でも総合重工業にカテゴライズされるIHIだが、近年では“製品を作る”だけにとどまらず、まだ世の中に無いシステムをゼロから提案、構築、メンテナンス、運用するなど、ビジネスの範囲を広げており、機械系のみならず情報系の活躍フィールドも数多く存在している。 その動きを加速させているのが高度情報マネジメント統括本部だ。「過去より蓄積してきたデータとIoT／ICTの適用で新たに獲得するデータをAI／データ分析により利活用し、IHIにしかできないお客さま価値を創造し、社会課題を解決する」というデジタルトランスフォーメーションの主導をミッションとし、より豊かで安全な社会づくりを目指す。具体的には、IHIグループ共通のIoTプラットフォームを展開し、お客さまに納入した製品の稼働状況をリアルタイムに見守ることで安心・安全な活用を支援したり、稼働データの分析による故障予兆診断や最適な運用およびオペレーションの提案を行っている。 IHIは今後も「安全・安心」「豊かさ」を目指して、「技術」と「ものづくり」の強みを結集し、同社ならではの「価値」を形あるものとして世に送り出していく。世界中の人々の夢の実現に向けて、一緒に挑戦してくれる仲間をIHIは待っている。

IMAGINGをAMAGINGに まだ見ぬ世界を技術力で切り拓く

「自分たちの手で世界一のカメラをつくりたい」そんな夢と情熱を抱いた若者たちが集い、始まったキヤノンのものづくりの歴史。カメラ専業メーカーとしてスタートした同社は独自技術で次々に新規事業を立ち上げ、イメージング技術をコアに複合機、半導体製造装置など事業領域を広げてきた。 現在は、「プリンティング」「メディカル」「イメージング」「インダストリアル」の4領域で、お客様の豊かな生活と持続可能な社会の両立のために技術イノベーションを追求している。また、キヤノングループの総売上高のうち海外比率は約80％を占め、約370のグループ会社、約19万人のグループ会社社員が世界各地でキヤノンのグローバル展開を支えている。 同社が目指しているのは「IMAGINGの力で世界の人々に新しい価値を提供する」こと。映像の入力から出力まで「IMAGING」に関わるあらゆる分野で新たな価値提供に取り組み、目で見たままを極限まで再現する映像表現の追求にとどまらず、先進技術や表現方法を駆使して「まだ見ぬ世界」を切り拓くべく挑戦を続けている。 そんなキヤノンは創業以来の企業DNAである「人間尊重」の理念のもと、社員の成長が事業競争力の源泉と考え、人材への投資を積極的に行っている。階層別プログラムや専門能力を伸ばす研修などを多数用意するだけでなく、キャリアマッチング制度で社内公募制度を設けて人材の流動化・活性化を図ることで意欲ある社員の成長意欲を全力で支援している。