先駆的な挑戦と技術革新で生命保険業界の垣根を超えた新たな価値を創造する

ソニー生命は、「他人のやらないことに挑戦し、社会に貢献する」というソニーのDNAを受け継ぎ、1979年に生命保険業界に革命を起こすべく誕生した。お客さま一人ひとりの人生に寄り添い、オーダーメイドの生命保険を提供している同社には、お客さまに関する定量・定性データが膨大に蓄積されており、これらデータを分析・活用することで新商品開発やビジネス戦略の新規立案を積極的に推進している。“質”にこだわる同社は生命保険の顧客満足度評価で常に上位にランクインしているなど、お客さまからの評価も高い。 そのソニー生命において理系人材が活躍している代表的な部門／職種は、「IT部門」と「アクチュアリー」だ。同社のIT部門は、システム子会社としてではなく本社内の一部門として存在し、ビジネス部門と協業する形でビジネスの企画段階からITの立場としてプロジェクトに参画している。また、デジタル新技術の研究やAI開発、ソニーグループ各社の先端技術を活用したDX推進など、先駆的なプロジェクトも数多く進行中だという。同社は利活用可能なデータと先端テクノロジーの掛け合わせにより、お客さまに対する更なる感動体験の創出に向けて日々模索している。 IT部門社員においては、システム開発の上流から下流まで一気通貫で携わる環境にてIT技術に携わることで、若手の段階からシステム開発全体を俯瞰して捉えながらスキルアップすることが可能となる。また、金融領域以外のグループ連携も強化されており、活躍フィールドは業界の垣根を超える。 アクチュアリーの特色は、オーダーメイドの生命保険を実現するため多様な新商品開発のチャンスが豊富な点だ。現在も同社は業界トップクラスの商品数を誇る。決算業務においても、業界で初めてMCEVに取り組み、米国会計やIFRSにも対応するなど、チャレンジングなミッションがあるという。同社では「アクチュアリー＋１」という言葉で表現されるように、アクチュアリーの専門性・スキルを活かして、経営管理や報酬制度の企画といった領域で活躍するなど、幅広いキャリアを歩むことも可能だ。

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For the ocean, for life

水産・食品加工・畜産を中核とする総合食品企業、マルハニチロ。創業以来、商社機能と食品メーカー機能を併せ持つ一貫体制を強みに、「おいしいしあわせ」を世界中に届けてきた。 「海を起点に、地球や社会が一つになって、地球規模の社会課題を『食』を通じて解決していく」――そのような決意を込め、マルハニチロは2026年3月に「umios」への社名変更を決定。次世代へ自然の恵みをつなぎ、より良い未来を築くため、食を通じた社会課題の解決に挑戦し続けている。 同社の事業は、国境を超えて水産物・畜産物を買い付け、加工・販売を行う「商社部門」と、冷凍食品やレトルト食品から介護食品・健康食品に至るまで、多彩な商品を開発・製造・販売する「食品メーカー部門」の両輪で構成されている。水産分野では、世界トップクラスの水産物取扱高を誇り、輸出入・加工・販売・養殖に至るまで幅広くカバーしている。 同社の最大の強みは、圧倒的な資源調達力だ。約70カ国に及ぶグローバルネットワークと、100年以上にわたって築いてきた取引先との信頼関係を背景に、世界市場へ安定的な供給を実現している。また、保存技術を強みに常温・冷蔵・冷凍の全温度帯に対応した商品開発力も特筆すべき点といえる。1,000種類以上の業務用製品を含む多様な商品群を展開し、製造機械の自社開発まで手がけるなど、品質と技術に裏打ちされた開発体制を整えている。

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さあ、ともに。世界を動かす舞台へ！

建設用クレーン、高所作業車を開発から製造、販売、アフターサービスまで一貫して提供する総合建機メーカー“タダノ”。1955年の初号機以来、長い歴史に裏打ちされた製品品質とサービス力の高さは、国内外から高く評価され、ラフテレーンクレーン（ひとつの運転席で走行とクレーン操作が行える自走式クレーン）においては世界トップシェア（同社調べ）を誇っている。 2023年には世界初のフル電動ラフテレーンクレーンを日本市場に向けて発売。近年では、風力発電や大型プラント建設などの引き合いも多く、タダノは電動化をはじめとした環境対応製品の拡充により、顧客ニーズに応えていく。昨今では製品開発に既存の「当たり前」を変える新たな挑戦が求められており、タダノは安全かつ効率化を実現する自動操縦や遠隔操作技術、生産工場の省人化、自動化対応といった新技術の取組を加速している。また、日本、ドイツ、アメリカに開発、生産拠点を持つ同社には、多種多様なバックグラウンドを持った人財が活躍できる舞台がある。 世界的な文化遺産イースター島のモアイ像修復工事でもタダノのクレーンが活躍しているという。歴史に名を刻み、なくてはならないものづくりに、ともに挑む情熱を持った人財をタダノは求めている。この世に重力がある限り、タダノの「挑戦」は続いていく。

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技術革新と環境対策を追求する世界有数のばら積み貨物船メーカー

穀物から鉄鉱石や石炭といった資源まで、様々な物資を梱包せずに輸送する「ばら積み貨物船（バルクキャリア）」は世界中で約12,000隻が運行しており、全貨物船の約35％を占める汎用性の高い船舶だ。そのばら積み貨物船の建造に特化した造船業界のリーディングカンパニーが、長崎県大島に拠点を置く株式会社大島造船所だ。 同社は最も汎用性が高く需要の強いばら積み貨物船に集中することで、建造工程と設備を最適化。年間約40隻を建造するという世界トップクラスの生産効率を実現している。世界市場におけるシェアは約8.3％に達し、得意とする小型〜中型では15.8%と高いシェア（※Clarkson社調べ）を獲得するなど世界からの評価は高い。 同社の強みは環境性の高い最先端技術船の開発で、低燃費でCO2排出量を抑えた船舶の提供を通じて低炭素社会の実現に貢献している。特に、伸縮可能な硬翼帆「ウインドチャレンジャー」を搭載した船舶は風力エネルギーを推進力に変換することで航行燃料を削減し、環境負荷の低減と経済性の向上を両立している。 さらに、革新的な新技術の採用にも果敢に挑戦しており、完全バッテリー駆動船「E/V e-Oshima」、LNG燃料船、空気潤滑法を用いた燃費改善技術の開発などに取り組み、シップ・オブ・ザ・イヤーやグッドデザイン賞を受賞するなど高い評価を獲得している。

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1業界1社を約束する唯一のグローバル戦略コンサル・ファーム

1979年にフランスで創立されたMars & Co（マース・アンド・コー）は、世界7拠点から、各国のクライアントにグローバルレベルでサービスを提供している戦略コンサルティングファームだ。世界各国で各業界大手企業のシニア・マネジメントが抱える課題に対し、グループ事業戦略からオペレーション改善までテーラーメードの幅広いコンサルティング・サービスを提供している。 Mars & Coはボストンコンサルティングのシニアパートナーだったドミニク・G・マースが、規模拡大ではなく顧客に対する専属性を企業理念として創立。現在においても、クライアントの市場競争力を強化するため「1業界1社」を約束している。クライアントが直面している複雑な課題を解決に導くために必要なのは深い論理的思考や仮説検証だ。非常に細かいファクトベース数値分析が求められるため、同社ではコンサルタントの3/4が理系の学部・修士課程出身者で占められているという。 ジュニア・スタッフを含めてチームメンバー全員でアプローチ手法を議論して、分析を行う風土がある同社では、若手から自分なりの解決方法を主体的に提案し、コミットしていくことが期待されている。現場では、真の意味での課題解決をゼロベースで検証していくため、「新しい発想や戦略的な思考を持って、自主的に仕事を進めていきたい、挑戦したい」人材が活躍できるフィールドがあるといえるだろう。

• 27卒採用
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多様な専門性を有した理系人材が、知的財産分野から日本経済の発展に貢献

企業価値や競争力の源泉として注目が高まり続けている“知的財産”。例えばグローバルに展開する企業にとって、特許権、商標権、意匠権といった知的財産権は重要な経営資源であり、その管理方法を誤れば模倣品の氾濫によって有望なマーケットを失うことや、逆に特許侵害で巨額の賠償金を請求されることもある。 極めて重要性の高い知的財産領域で、特許法をはじめとする産業財産権を所管して日本経済の発展を知的財産の面から支えてきたのが特許庁だ。同庁における特許審査官は、特許の審査・審判業務に従事するとともに、知的財産に関する施策の企画立案、国際業務、法整備、スタートアップ支援等に携わり、日本の技術開発や産業の発展に寄与してきた。 その特許庁が期待しているのは様々な専門性を有した多様な理系人材の力だ。特許審査官は、先端技術による発明の内容やその意義を理解し、適切に特許性を判断していくことが求められる。審査の一つ一つが、日本経済や産業に影響を与えうるものであり、その社会的意義は極めて大きい。自身の専攻で培った専門性をベースに先端技術を含む知識のアップデートに努め、「知的財産制度を通じて日本経済の発展およびイノベーション促進に貢献したい」という志を持った理系人材のエントリーを特許庁は待っている。

• 27卒採用
• インターン
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「売れる」の未来を 『カガク』する

企業のマーケティングにデータサイエンスのアプローチを活用することで、成果の最適化に取り組んでいるFUTUREWOODS。自社開発のプロダクトの営業支援サービスである『FutureSearch』と『SalesRadar』を運営しており、東証一部上場の大手企業から中小企業まで、3,000社以上の幅広いクライアントに採用されている。 さらに進化を加速させる情報技術を最大限に活用しながら、マーケティング・営業の領域に存在する問題を段階的に解決していきたいというのが、FUTUREWOODSのビジョンだ。AI技術を活用した多面的な企業データベースや、セールス推進やマーケット分析に必要な様々なソリューションの独自の仕組みを構築しているという強みを生かし、その結果として世の中の営業やマーケティングに関わるすべての人の「不」の解消にIT技術を駆使して取り組んでいる。 同社のソリューションを支えているのは、データ解析、機械学習、ディープラーニングからWebのフロントエンドとバックエンドの開発といった幅広い技術領域だ。Webのフロントエンドとバックエンドの開発スキルに加えてデータサイエンス領域にも知見があり、エンジニアとして成長したい方や、スキルを活かして社会の仕組みを変えるサービスを提供したい方、成長企業と共に自身も成長したい方の挑戦を同社は待っている。

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地球の力で未来へ挑む Energy for a brighter future

日本最大規模のエネルギー開発企業として、これまで石油や天然ガスの探鉱・開発・生産という上流事業を中核として発展してきたINPEX。今後も増加する国内外のエネルギー需要に応えるため、同社は石油・天然ガス事業の徹底したクリーン化を進めながら安定供給の責務を果たしていく。 昨今の世界的な課題となっている気候変動問題や低炭素化への対応についても注力している同社は、2050年ネットゼロカーボン社会の実現に向けてCCS・水素・アンモニアを中心とした低炭素化ソリューションや、再生可能エネルギー、電力事業など、新たな技術分野への取り組みも加速させている。 一つひとつのプロジェクトが10年単位の長期間かつ大規模となる石油・天然ガスプロジェクトを推進するのは常にリスクと向き合うことが必要だ。今後、水素や再生可能エネルギー事業への参入の加速をするうえで、同社が求めているのはエネルギーの安定供給という使命に共感し、覚悟を持って物事に取り組める人材。多様でクリーンなエネルギーを安定的に届け続けるために、目標に向かって挑戦し、全力で働いていく仲間がINPEXには多数在籍している。「エネルギーの安定供給」という使命感のもと、地球スケールで日々挑戦できるフィールドがINPEXにはある。

• インターン

「世界と日本の課題に挑戦する」世界と日本の流れを変える、流れを創る

日本の経済・産業を活性化させ、社会を豊かにするための政策の企画・立案・実行を手掛けている経済産業省。実は同省への入省者の約4割は理系出身者だ。取り組む課題は、エネルギー・環境からロボット、AI・IoT・ビッグデータ、バイオ・ヘルスケアなど、経済に関わる全ての産業分野にまたがる。国益をかけた国際交渉、産学連携、中小企業・地域活性化まで、より良い社会を創るためには業務に限界は定めない。 気候変動などの世界的な課題の解決にリーダーシップを発揮するとともに、少子高齢化など他の海外諸国が将来直面する課題の解決策を示すことが世界から期待されている日本。経済産業省は、「国富の拡大」を追求する官庁として、政策の企画・実行（国内外のルール・仕組み・インフラの整備、税・予算・研究開発プロジェクトなど）を通じて、世界と日本の課題を解決する産業を創出・振興する経済社会システムを設計・運営することで、世界の期待に応え、豊かな日本社会の実現に取り組んでいく。 経済産業省が理系学生に期待しているのは、科学・技術に関する知識だけではなく、研究を通じて培ってきた論理的思考力ややりきる力だ。この激動の時代、国民がこの先10年50年と安心して豊かに暮らせるように、日本のみならず世界を舞台に、その能力を活かして、「流れを変え、流れを創る」ための国策作りに一緒に挑戦してほしい。

• 27卒採用

世界をリードする顧客重視のグローバル・ハウスバンクを目指すドイツ銀行グループ

1870年にベルリンで創業されたドイツ銀行グループは、顧客重視のグローバル・ハウスバンクだ。その事業範囲は投資銀行、商業銀行およびリテール・バンキング、資産管理といった幅広い分野の商品・サービスに及び、世界の全ての主要な地域において業務を行っている。強い財務基盤と高い信用力、優れた金融テクノロジーを積極的に活用することで、主要業務分野において主要業務分野全般において市場をリードしている。 ドイツ銀行は、ホームマーケットであるドイツ最大の民間金融機関であり、欧州地域においては傑出した地位を確立しているほか、北米、アジアをはじめとする新興国市場、さらに日本市場においても強力な事業基盤を誇っている。また、十分な資本および流動性に支えられた強力な財務基盤も有している。日本におけるドイツ銀行グループは、「コーポレート・バンク」「インベストメント・バンク」「ドイチェ・アセット・マネジメント（DWS）」の3つの事業部門を通じて、世界の主要な地域においてビジネスを展開している。 リスクと利益の調和、優れた人材の獲得と育成、チームワークとパートナーシップの促進、事業を展開する地域社会への配慮を重視する企業文化にコミットすることを掲げる企業であり、金融のスペシャリストを目指す方にはいうまでもなく、人と人のつながりを活かしてグローバルに活躍したい方にとって、もってこいの環境といえるだろう。

“一生涯のパートナー”として保険業界の未来をリードする存在へ

日本初の相互会社として発足した第一生命は、より柔軟な経営戦略を実現するため2010年に株式会社化し上場を果たした。その後も2016年には持株会社体制へと移行し、商品開発・資金調達・積極的な海外進出・M&Aなど絶えず様々な挑戦を続けている。また、昨今は新規事業等の非保険領域の拡大にも挑戦し、創業以来変わらない、一生涯のパートナー「お客さま第一主義」という不変の理念のもと、「保険サービス業」への転換を図っている。 そんな第一生命グループが理系人財に期待する役割は数知れない。「生保」と聞くと、文系出身の営業職をイメージする方もいるだろう。しかし、保険料計算などに携わるアクチュアリーや長期的な不確実性を定量的に分析するクオンツ、そして昨今では、機械学習を用いたビッグデータ解析を取り入れて営業活動推進（営業モデル変革）等に取り組むデータサイエンティストなど活躍フィールドは広がり続けている。ニーズに合った商品設計や的確な資本管理、さらには中長期的な展望・分析なくしてこのビジネスは成り立たないからだ。その他にも資産運用、海外事業、アンダーライティング、IT・デジタルといった領域でも数理能力や分析力に長けた理系人財を歓迎している。 理系素養を活かしながら、プロフェッショナル人財としてグローバルなフィールドで様々なことに挑戦したいという理系学生には、無限の可能性が広がっているのだ。

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お客さまと「ともに挑む。ともに実る。」

〈みずほ〉が新たに掲げた企業理念、お客さまと「ともに挑む。ともに実る。」。みずほ証券も新たな企業理念の下、お客さまとともに価値の共創に挑戦し、豊かな実りを目指している。企業や投資家、そして社員を含めたすべてのステークホルダーとともに、課題に挑戦し、豊かな社会、実り多きウェルビーイングの実現に取り組んでいく。 みずほ証券には、理系学生が「広く活躍できるフィールド」と「高度な専門性・スキルを習得しながら、一人ひとりの資質を活かせる環境」がある。みずほフィナンシャルグループが有する国内外における圧倒的な顧客基盤をベースに、幅広い業務基盤を駆使してあらゆるお客さまに対して質の高い証券サービスを提供しているため、そのビジネスフィールドは幅広い。 そして、同社では投資銀行業務やマーケット業務など、それぞれのプロフェッショナルとしてグローバルに通用する高水準の専門知識・スキルを身に付けるための各種研修プログラム、国内外留学制度、自己啓発支援など、充実した育成環境を整備、社員一人ひとりの資質を活かし、各人の得意領域の形成を推奨している。挑戦意欲あふれる人材にとって、大きく飛躍できる環境があるといえるだろう。

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CSV×DX ― まだ誰も知らない安心を、ともに。

あいおいニッセイ同和損保は、国内シェアNo.1、世界でもトップ水準の損害保険グループである「MS＆ADインシュアランスグループ」の中核事業会社として、すべてのお客さまに高品質の商品・サービスを提供し、一人ひとりからの確かな信頼を基に発展を続けている。 損害保険会社の役割を一言で言えば、「入口（保険の引き受け）から出口（保険金の支払い）まで、お客さまをリスクから守ること」。激甚化する自然災害、AIなどの技術革新を背景に、損害保険会社が引き受けるリスクは多様化・高度化・複雑化している。 同社は、業界に先駆けて開発したテレマティクス保険（走行データを基に保険料を算出したり、安全運転を支援するサービスを提供する自動車保険）に象徴される先進性、特色あるパートナーとの協業によって生まれる多様性、そして500を超える地方公共団体との連携協定に表れる地域密着を強みとして磨き続けてきた。 そこから生まれたCSV（Creating Shared Value）×DX（Digital Transformation）の取り組みにより、損害保険の枠を超え、社会・地域課題の解決をグローバルに推進。これまでの「事故の後の保険」から、「事故の未然防止、災害の極小化、迅速な回復」へと発想を転換し、新しい保険のかたちを提案している。未来に向けて挑戦する人や企業を支え、真の社会課題の解決を実現するため、同社はCSV×DXをともに推進していく仲間を求めている。

日本最大級の生命保険会社で専門家（アクチュアリー・クオンツ・デジタル・資産運用）として活躍

かんぽ生命は、資産規模、販売チャネル、顧客基盤が日本最大級の生命保険会社である。全国2万局を超える郵便局を通じて、お客さまに簡易で小口な保険商品を提供するという唯一無二のビジネスモデルで事業展開を図っており、これからもこのビジネスモデルを活かして、一人ひとりの人生を支え、お客さまの生涯にわたる安心を築いていく。 かんぽ生命のビジネスを支えているのが、専門コースの「アクチュアリー」「クオンツ」「デジタル」「資産運用」だ。「アクチュアリー」は、保険数理の知識を活かし、保険料率の設定や決算などに関わる生命保険事業の根幹を担う業務をはじめ、商品開発、長期の収支分析など活躍の場は多岐にわたる。「クオンツ」は、数理科学的な手法を用いて、リスク管理の高度化や、投資戦略の立案などの業務に取り組み、リスク管理や資産運用部門など幅広い専門業務を手掛けている。 「デジタル」は、マーケティング、顧客行動心理、データサイエンス、情報技術等の知識を活かし、ＤＸを推進。「資産運用」は、国内外の債券や株式等への投資やマーケット分析、リスク管理など幅広い専門知識とスキルを習得しながらアセットオーナーにおける資産運用の専門家として活躍するなど、理系人材の活躍フィールドが広がり続けている。

理系出身者がグローバル保険ビジネスをリードする

1879年の創業以来、東京海上日動は「リーディングカンパニー」として、そして世界に必要とされる「グローバルカンパニー」として、世の中に影響力を与え続けてきた。同社のミッションは、社会・経済の発展に必要不可欠な「インフラ」として、企業の海外進出やイノベーションを実現し、世界中の人々の「安心・安全」を創り出すこと。今後、リスクがますます巨大化・複雑化する中、世界最高水準の「リスクコンサルティング力」を有し、グローバルに「インフラビジネス」を展開する東京海上日動の存在意義はますます高まっている。 その原動力となっているのが多くの理系出身者たち。世界中のあらゆるリスクを顕在化させ、最適なコンサルティング＆ソリューションを社会に提供する保険ビジネスには「市場調査力」「リスク極小化へのソリューション提案」「統計的手法による推定」など、高度な「論理的思考力」「数字に対する感性」「冷静な判断力」が必要不可欠だ。 全世界・全産業に広がるクライアントに最高品質のサービスを提供するために、理系出身者の「頭脳」と「行動力」が世界中のさまざまなフィールドで求められており、東京海上日動では、グローバル戦略部門、商品開発部門、資産運用部門、IT戦略部門などで多くの理系出身者が活躍している。

「政策×金融」政策金融機関の業務を体験

日本政策金融公庫（以下、日本公庫）は、『政策金融の担い手として、安心と挑戦を支え、共に未来を創る。』を使命に掲げる政策金融機関だ。民間金融機関が行う金融機能を補完し、日本経済の活力の源泉である中小企業・小規模事業者や、日本の食を供給する農林漁業者など、日本を支えるあらゆる分野の人々を、政策金融という手法で支えている。 「政策金融の的確な実施」という基本理念のもと、自然災害からの復興支援や日本経済発展のための対応に力を注いできた日本公庫。小企業・創業企業等向け融資を担う「国民生活事業」、農林水産業・食品産業向け融資を担う「農林水産事業」、中小企業向け融資を担う「中小企業事業」の３事業が長年培ってきた専門性とノウハウを活かし、三位一体となって日本経済の成長･発展に貢献すべく、これからも日本公庫の挑戦は続いていく。 日本公庫では、IT部門に代表される情報システム関係の部署や、リスク管理分野の領域で理系の専攻分野を発揮することが可能。それ以外にも多種多様なお客様に対して融資を行う日本公庫では、様々な領域の理系人材を歓迎している。

世界中の人々の暮らしを支えるIHIのものづくり

各種プラント、大型機械、物流システム、ジェットエンジン、宇宙開発など、様々な分野で常に技術の最先端を追求し続けているIHI。メーカーの中でも総合重工業にカテゴライズされるIHIだが、近年では“製品を作る”だけにとどまらず、まだ世の中に無いシステムをゼロから提案、構築、メンテナンス、運用するなど、ビジネスの範囲を広げており、機械系のみならず情報系の活躍フィールドも数多く存在している。 その動きを加速させているのが高度情報マネジメント統括本部だ。「過去より蓄積してきたデータとIoT／ICTの適用で新たに獲得するデータをAI／データ分析により利活用し、IHIにしかできないお客さま価値を創造し、社会課題を解決する」というデジタルトランスフォーメーションの主導をミッションとし、より豊かで安全な社会づくりを目指す。具体的には、IHIグループ共通のIoTプラットフォームを展開し、お客さまに納入した製品の稼働状況をリアルタイムに見守ることで安心・安全な活用を支援したり、稼働データの分析による故障予兆診断や最適な運用およびオペレーションの提案を行っている。 IHIは今後も「安全・安心」「豊かさ」を目指して、「技術」と「ものづくり」の強みを結集し、同社ならではの「価値」を形あるものとして世に送り出していく。世界中の人々の夢の実現に向けて、一緒に挑戦してくれる仲間をIHIは待っている。

素材・機械・電力を三本柱に、多岐にわたる事業を展開

1905年に創立された日本を代表するメーカー、「神戸製鋼所」。同社の事業フィールドは“鉄鋼”だけにとどまらない。神戸製鋼グループは統一ブランドである「KOBELCO」を掲げ、幅広い分野でものづくりを展開してきた“複合経営企業”でもあるのだ。鉄鋼、溶接、アルミなどの「素材系事業」を筆頭に、産業機械、エンジニアリングなどの「機械系事業」、さらに「電力事業」と主力3事業を構築。110年を超える歴史の中で、「KOBELCO」ならではの様々な分野にまたがるシナジー効果を発揮し、暮らしや産業、社会を支えてきた。 「KOBELCO」が長年にわたって培ってきた技術の多様性は“ものづくり力”を高め、企業活動の原動力となってきた。独創的な発想から生まれた特長ある製品や技術は多く、世界シェアNo.1の製品も少なくない。同社は今後も独創的なものづくりを通じ、常に新しい価値を創造することで社会・産業への貢献に取り組んでいく。 広範な分野で技術・ノウハウを駆使して多彩な事業活動を展開している「KOBELCO」だが、理系人材に求める専門性・スキルも多岐にわたる。鉄鋼というひとつの製品を例にあげても、そこには金属、電気・電子、機械、物理、化学といった多様な技術が凝縮されている。様々な専門性を有する理系人材が、個性や適性を発揮して活躍できる広大なフィールドが「KOBELCO」にはある。

多様な人材が活躍するグローバルな環境でビジネスを体験してみませんか？

米国ニューヨークに本社を置き、グローバルに事業を展開する総合金融会社であるJPモルガン・チェース。日本においては、投資銀行、債券・株式、為替資金などのマーケット業務、資金決済や貿易金融、資産管理の媒介、資産運用などのサービスを事業会社、金融機関、機関投資家、政府機関などのお客様に提供している。 同社では社員の長期的なキャリア形成を支援する体制が整っており、社員のために様々な研修プログラムが用意されている。そのため、社員は自分が進むべき方向を見極めながら金融プロフェッショナルとしての実力をつけ、若手でも重要なポジションで活躍している。また、個々人のライフサイクルに応じて柔軟に働き方を調整できるため、新卒で入社して長期的にキャリアを積み重ねている社員も多い。 J.P.モルガンでは専攻分野を問わず様々な経験を持った新卒者の採用に積極的で、理系出身者はその論理的思考能力や仮説検証能力を存分に活かすことができるだろう。

世界最高水準の総合エンジニアリング技術

有史以前より人類の文明に寄与し、今日も広範囲な産業を支える“鉄”。日鉄エンジニアリングは国内初の製鉄所建設に携わり、“鉄”の製造技術、プロセス技術、加工技術、熱・防食・溶接・鋼材などの要素技術における世界トップクラスの水準を誇っている。 近年、同社は製鉄プラント領域を飛び出し、環境負荷の低減・省エネ対策・地域社会にも貢献しており、環境ソリューション領域では、ごみを溶融して再資源化するプロセスを実用化。エネルギー領域では顧客ニーズに合致したトータルエネルギーソリューションを提案。海洋領域では国内外で海洋インフラ建設などを請け負い、羽田空港D滑走路建設にも参加。2024年1月に商業運転を開始した北海道石狩湾新港洋上風力発電所の建設プロジェクトにも参画している。建築・鋼構造領域では、建築総合請負のほか特殊鋼構造物の設計・施工を世界で手掛けており、同社の技術力は国内外からの注目度も高い。 同社が手掛けるプロジェクトに一つとして同じものはなく、クライアントごとに受注後から納品までのEPCプロセス（設計 engineering、調達 procurement、建設 construction）をオーダーメイドでプランニングし、各フェーズのプロフェッショナルたちが一気通貫で付加価値を生み出してる。 日鉄エンジニアリングの強みは多様な事業領域とビジネスを創り出す力であり、それを支えているのは多様な専門性を有した理系人材たちだ。機械、電気、化学、衛生、建築、土木、情報など、広域な活躍フィールドがあり、近年ではデータサイエンスやAIを活用したDX推進など、理系人材の活躍の場は広がり続けている。