「正解のない難問」に挑む 世界をリードする経営コンサルティングファーム

ボストン コンサルティング グループ（BCG）は、1963年にアメリカで戦略コンサルティングのパイオニアとして創立された経営コンサルティングファームだ。創立以来、ビジネスや社会のリーダーとともに戦略課題の解決や成長機会の実現に取り組んできた。1966年にはボストンに次ぐ世界2番目の拠点として東京に進出。現在50カ国に100以上の拠点、32,000人のネットワークを築いている。 日本でも最も長い歴史を持つグローバル・経営コンサルティングファームとして、日本国内の産業・クライアントに深く根付き、最大の規模を維持し続けたからこそ蓄積してきた幅広い経験・ノウハウを活かしたコンサルティングサービスを提供している。近年では、AIやサステナビリティなど、最先端で社会的インパクトが大きいCEOアジェンダに対峙している。 同社が求めているのは、創造的な思考力、クライアントと共に大きな変革や大胆な戦略を実現に導くヒューマンスキル、そしてその二点を身につけようと日々自身の課題に挑戦し続ける意欲ある人材。自身の知的好奇心や思考力を活かして社会に貢献したい方、グローバルな視野を持ち世の中を変えたい方はぜひチャレンジしてほしい。

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「クライアントに変革をもたらす」 世界有数の戦略コンサルティングファーム

データを分析して報告するアナリスト的役割にとどまらず、「結果主義」にこだわるアプローチでクライアントの最重要経営課題の解決のために価値を提供し続けている世界トップレベルの戦略コンサルティングファーム、ベイン・アンド・カンパニー。同社は1973年に米国ボストンで創設され、現在世界40カ国に65都市のネットワークを展開している世界有数の戦略コンサルティングファームだ。 ベイン・アンド・カンパニーのコンサルティングにおけるこだわりは、徹底的な結果主義だ。結果主義の実現のために高度なグローバル・チームワーク・カルチャーを擁しているのも同社の特徴であり、1982年に設立された東京オフィスにおいても国内およびグローバル企業の最重要経営課題の解決と結果の実現を目指して業務に取り組んでいる。 同社においては理系出身のコンサルタントも多く、「答えのない課題に対し仮説を立て、検証する」という研究で培った経験を、ビジネス課題へのアプローチとして活かせる環境がある。短期間で結果を出すことが求められる刺激的な環境で、社会・経済における課題を解決したいという想いを持った理系人材からのエントリーを同社は待っている。

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モノづくりに変革をもたらす最先端のMBD／CAEデジタル・エンジニアリング

コンピュータによる三次元設計（CAD）、性能解析（CAE）、自動製造（CAM）を駆使したデジタル・エンジニアリングが、モノづくりのプロセスを激変させ、新たな価値を創出している。中でも、重要な役割を果たしている技術が、CAE（Computer Aided Engineering）による性能解析といえるだろう。設計段階で製品の性能・品質に問題がないかシミュレーションを行うことで、品質向上、開発期間短縮、コスト削減など、様々な角度からモノづくりの現場に変革をもたらしている。 そのCAE領域で国内トップレベルの技術力とノウハウを有しているのが、CAEのトータルソリューションカンパニー、株式会社IDAJだ。同社は熱流体・構造解析、1Dシステム、最適化および制御モデルなど、幅広いCAE分野における最先端ツールの利用技術とノウハウを有しており、様々な解析ソフトウェアを組み合わせることで、モノづくりの開発・設計における課題解決をサポートしている。自動車、重工業、電気電子、化学、薬品、建築、航空宇宙、官公庁、大学など、IDAJのCAEソリューションは幅広い領域で活用されており、今後も展開領域はさらに広がっていくだろう。

• 27卒採用
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データとテクノロジーでサステナブルな社会を実現して人々の幸せを支える

日立は1910年の創業以来、「優れた自主技術・製品の開発を通じて社会に貢献する」を企業理念として、損得よりも善悪を尊び社会やお客さまの課題解決を第一とした社会イノベーション事業を展開している。 5馬力モーターの製造から事業を開始した日立には、プロダクトをつくる力はもちろんのこと、100年を超えるモノづくりの歴史の中で培ってきた制御・運用技術（OT：Operational Technology）と、50年以上にわたる情報技術（IT）の蓄積がある。このOT、IT、プロダクトを結びつけて新たな価値を生み、社会課題を解決していくのが日立の社会イノベーション事業である。 2025年度以降はデジタルをコアに各事業がより一層連携して日立ならではの価値を創出するとともに、新たな成長機会を獲得し、将来の基盤を築くことで、世界各地で社会イノベーション事業を拡大し、持続的な成長を加速させ、企業価値の向上をめざす。 また、日立では人こそが価値の源泉であると考え、「人財」を重要な経営資本の一つとして強化している。その一環として、ダイバーシティ・エクイティ・インクルージョンを推進し、多様な人財が協力し支え合う環境をつくり、サステナブルな成長を続ける。

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技術革新と環境対策を追求する世界有数のばら積み貨物船メーカー

穀物から鉄鉱石や石炭といった資源まで、様々な物資を梱包せずに輸送する「ばら積み貨物船（バルクキャリア）」は世界中で約12,000隻が運行しており、全貨物船の約35％を占める汎用性の高い船舶だ。そのばら積み貨物船の建造に特化した造船業界のリーディングカンパニーが、長崎県大島に拠点を置く株式会社大島造船所だ。 同社は最も汎用性が高く需要の強いばら積み貨物船に集中することで、建造工程と設備を最適化。年間約40隻を建造するという世界トップクラスの生産効率を実現している。世界市場におけるシェアは約8.3％に達し、得意とする小型〜中型では15.8%と高いシェア（※Clarkson社調べ）を獲得するなど世界からの評価は高い。 同社の強みは環境性の高い最先端技術船の開発で、低燃費でCO2排出量を抑えた船舶の提供を通じて低炭素社会の実現に貢献している。特に、伸縮可能な硬翼帆「ウインドチャレンジャー」を搭載した船舶は風力エネルギーを推進力に変換することで航行燃料を削減し、環境負荷の低減と経済性の向上を両立している。 さらに、革新的な新技術の採用にも果敢に挑戦しており、完全バッテリー駆動船「E/V e-Oshima」、LNG燃料船、空気潤滑法を用いた燃費改善技術の開発などに取り組み、シップ・オブ・ザ・イヤーやグッドデザイン賞を受賞するなど高い評価を獲得している。

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新しい科学・モノづくりの発着点となる専門書を生み出す

情報、電気・電子、機械、土木、建築、数学、物理学など、多岐にわたる理工学系専門書を出版している森北出版。「情報の質」と「独自性」にこだわり、理解しやすく、実践的で体系化した質の高い情報を次代の科学・技術を担う読者に提供し続けてきた。「科学技術の発展に貢献したい」という想いから編みあげた「知」の結晶は、いつの時代も研究者や技術者に愛読され、さまざまな発明・製品が生み出される触媒となっている。 同社の編集者は第一線で活躍する研究者や技術者のパートナーとなり、書籍の企画立案から始まるあらゆる工程で創意工夫と情熱を注ぎ込み、一冊の書籍を作り上げる。広大な「知」の世界に向き合い続けるなかで自身の好奇心を満たしつつ、情報の届け手としての「質」を高めていく毎日は理系出身者にとって刺激的なフィールドといえるだろう。 森北出版では積極的に新卒採用している。編集者は全員が理系出身で、そのうち2/3以上が大学院修了者だ。科学者やエンジニアの知の礎となる書籍を自らの手で生み出し、科学技術の発展に貢献する―そんなやりがいのある仕事に取り組んでみたいという理系学生のエントリーを森北出版は待っている。

• 27卒採用
• インターン
• インタビュー

理工系のセンスを活かし、日本経済のかたちを創る

“金融は経済の血液”という例えになぞらえると、金融庁の任務は“経済の心臓を動かす”ことだといえる。 金融庁の最大のミッションは、金融の機能を充分に発揮させ、経済の安定化・活性化を図り、それによって国民一人ひとりの幸せに貢献すること。金融は、私たちが生活するためのインフラであり、社会のあらゆる経済活動の基盤といえる。金融システムを設計・運用することは、すなわち、日本経済を創り上げていく、ということにほかならない。 近年、ITや金融工学の発展が、金融をより高度化・複雑化させ、経済・社会の様相を変化させてきた。そうした時代の中で、金融行政も一層の進化が求められている。そこでは理工系の学問を専攻してきた学生が培ってきた思考力、分析力や創造力が必要とされている。 日々グローバルに進化を続ける金融・金融行政の最前線で、若手職員のうちから新たな課題に取り組める金融庁では、幅広い視野と専門性の両方を身に付けられる場が用意されている。理工系出身の職員がチームの中心となって法律を改正したり、留学して経済学の博士号を取得したりするなど、様々なフィールドで成長し、金融行政の第一線で活躍することが可能だ。

• 27卒採用
• インターン

理系学生×〈みずほ〉＝∞

国内最大級の顧客基盤を有し、銀行・信託・証券・アセットマネジメント・リサーチ&コンサルティングなどあらゆる金融機能を有する〈みずほ〉。グループ各社の高い専門性を結集し、「お客さまから今まで以上に必要とされ頼りにされる、より強力で強靭な金融グループ」を目指している。 〈みずほ〉の業務フィールドは広大かつ多岐にわたり、数理的素養や論理的思考力を武器とする理系出身者を含む多様な人材が活躍している。理系出身者の業務フィールドは、企業の成長戦略をともに描き実現していく法人RMをはじめ、情報を多角的な視点・手法で分析する力が求められるマーケット、確率・統計に基づく数理手法を用いる金融商品開発やリスク管理、プログラミングやシステムに関する知識を活かし金融・決済機能を支えるIT・システム、企業年金の制度設計を行う年金アクチュアリー、投資対象資産の最適な分析・運用手法を開発するクオンツ、FinTechを活用した革新的なビジネスサービス開発など、まさに無限である。 その他にも〈みずほ〉では、アセットマネジメント、不動産など様々な分野で理系人材が活躍中だ。理系素養を活かし、「経済、社会の発展に貢献したい」という強い志を持った人材の挑戦を〈みずほ〉は待っている。

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リサーチ、コンサルティング、システム機能を兼ね備えた総合シンクタンク

1989年に設立された「国内有数の総合シンクタンク」大和総研。 長年培ってきた「リサーチ」「コンサルティング」「システム」の三つの分野のノウハウを集結することで、イノベーティブなサービスを創出し、お客様が抱える課題解決に向けて総合力を最大限発揮している。 経済の中長期的な見通しや地方創生、SDGsといった時流に則したテーマを取り上げ、専門家の切り口から精度の高い情報を社会に発信。書籍・刊行物の発行、セミナー開催、各種調査会・委員会への参加などを通じて、経済、社会、金融資本市場の活性化と発展に寄与している「リサーチ」。新規事業立ち上げ・事業拡大など今後のビジネス戦略を定めるための事業評価やロジックを提供する「コンサルティング」。多様な業界に対するソリューションの提供ノウハウをもとに、戦略を具現化するコンサルティングから、企画、設計、運用、保守に至るトータルソリューションを提供。データサイエンスやセキュリティの領域で最先端技術を活用したソリューションを展開している「システム」。 各領域の機能を融合することで、大和総研はお客様のビジネスを成功に導く戦略の策定支援から実現支援までをワンストップでサポートしている。

• インターン
• 会社説明会

1業界1社を約束する唯一のグローバル戦略コンサル・ファーム

1979年にフランスで創立されたMars & Co（マース・アンド・コー）は、世界7拠点から、各国のクライアントにグローバルレベルでサービスを提供している戦略コンサルティングファームだ。世界各国で各業界大手企業のシニア・マネジメントが抱える課題に対し、グループ事業戦略からオペレーション改善までテーラーメードの幅広いコンサルティング・サービスを提供している。 Mars & Coはボストンコンサルティングのシニアパートナーだったドミニク・G・マースが、規模拡大ではなく顧客に対する専属性を企業理念として創立。現在においても、クライアントの市場競争力を強化するため「1業界1社」を約束している。クライアントが直面している複雑な課題を解決に導くために必要なのは深い論理的思考や仮説検証だ。非常に細かいファクトベース数値分析が求められるため、同社ではコンサルタントの3/4が理系の学部・修士課程出身者で占められているという。 ジュニア・スタッフを含めてチームメンバー全員でアプローチ手法を議論して、分析を行う風土がある同社では、若手から自分なりの解決方法を主体的に提案し、コミットしていくことが期待されている。現場では、真の意味での課題解決をゼロベースで検証していくため、「新しい発想や戦略的な思考を持って、自主的に仕事を進めていきたい、挑戦したい」人材が活躍できるフィールドがあるといえるだろう。

• 27卒採用
• インターン

多様な専門性を有した理系人材が、知的財産分野から日本経済の発展に貢献

企業価値や競争力の源泉として注目が高まり続けている“知的財産”。例えばグローバルに展開する企業にとって、特許権、商標権、意匠権といった知的財産権は重要な経営資源であり、その管理方法を誤れば模倣品の氾濫によって有望なマーケットを失うことや、逆に特許侵害で巨額の賠償金を請求されることもある。 極めて重要性の高い知的財産領域で、特許法をはじめとする産業財産権を所管して日本経済の発展を知的財産の面から支えてきたのが特許庁だ。同庁における特許審査官は、特許の審査・審判業務に従事するとともに、知的財産に関する施策の企画立案、国際業務、法整備、スタートアップ支援等に携わり、日本の技術開発や産業の発展に寄与してきた。 その特許庁が期待しているのは様々な専門性を有した多様な理系人材の力だ。特許審査官は、先端技術による発明の内容やその意義を理解し、適切に特許性を判断していくことが求められる。審査の一つ一つが、日本経済や産業に影響を与えうるものであり、その社会的意義は極めて大きい。自身の専攻で培った専門性をベースに先端技術を含む知識のアップデートに努め、「知的財産制度を通じて日本経済の発展およびイノベーション促進に貢献したい」という志を持った理系人材のエントリーを特許庁は待っている。

• 27卒採用
• インターン
• 会社説明会

世界最高水準の総合エンジニアリング技術

有史以前より人類の文明に寄与し、今日も広範囲な産業を支える“鉄”。日鉄エンジニアリングは国内初の製鉄所建設に携わり、“鉄”の製造技術、プロセス技術、加工技術、熱・防食・溶接・鋼材などの要素技術における世界トップクラスの水準を誇っている。 近年、同社は製鉄プラント領域を飛び出し、環境負荷の低減・省エネ対策・地域社会にも貢献しており、環境ソリューション領域では、ごみを溶融して再資源化するプロセスを実用化。エネルギー領域では顧客ニーズに合致したトータルエネルギーソリューションを提案。海洋領域では国内外で海洋インフラ建設などを請け負い、羽田空港D滑走路建設にも参加。2024年1月に商業運転を開始した北海道石狩湾新港洋上風力発電所の建設プロジェクトにも参画している。建築・鋼構造領域では、建築総合請負のほか特殊鋼構造物の設計・施工を世界で手掛けており、同社の技術力は国内外からの注目度も高い。 同社が手掛けるプロジェクトに一つとして同じものはなく、クライアントごとに受注後から納品までのEPCプロセス（設計 engineering、調達 procurement、建設 construction）をオーダーメイドでプランニングし、各フェーズのプロフェッショナルたちが一気通貫で付加価値を生み出してる。 日鉄エンジニアリングの強みは多様な事業領域とビジネスを創り出す力であり、それを支えているのは多様な専門性を有した理系人材たちだ。機械、電気、化学、衛生、建築、土木、情報など、広域な活躍フィールドがあり、近年ではデータサイエンスやAIを活用したDX推進など、理系人材の活躍の場は広がり続けている。

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「売れる」の未来を 『カガク』する

企業のマーケティングにデータサイエンスのアプローチを活用することで、成果の最適化に取り組んでいるFUTUREWOODS。自社開発のプロダクトの営業支援サービスである『FutureSearch』と『SalesRadar』を運営しており、東証一部上場の大手企業から中小企業まで、3,000社以上の幅広いクライアントに採用されている。 さらに進化を加速させる情報技術を最大限に活用しながら、マーケティング・営業の領域に存在する問題を段階的に解決していきたいというのが、FUTUREWOODSのビジョンだ。AI技術を活用した多面的な企業データベースや、セールス推進やマーケット分析に必要な様々なソリューションの独自の仕組みを構築しているという強みを生かし、その結果として世の中の営業やマーケティングに関わるすべての人の「不」の解消にIT技術を駆使して取り組んでいる。 同社のソリューションを支えているのは、データ解析、機械学習、ディープラーニングからWebのフロントエンドとバックエンドの開発といった幅広い技術領域だ。Webのフロントエンドとバックエンドの開発スキルに加えてデータサイエンス領域にも知見があり、エンジニアとして成長したい方や、スキルを活かして社会の仕組みを変えるサービスを提供したい方、成長企業と共に自身も成長したい方の挑戦を同社は待っている。

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地球の力で未来へ挑む Energy for a brighter future

日本最大規模のエネルギー開発企業として、これまで石油や天然ガスの探鉱・開発・生産という上流事業を中核として発展してきたINPEX。今後も増加する国内外のエネルギー需要に応えるため、同社は石油・天然ガス事業の徹底したクリーン化を進めながら安定供給の責務を果たしていく。 昨今の世界的な課題となっている気候変動問題や低炭素化への対応についても注力している同社は、2050年ネットゼロカーボン社会の実現に向けてCCS・水素・アンモニアを中心とした低炭素化ソリューションや、再生可能エネルギー、電力事業など、新たな技術分野への取り組みも加速させている。 一つひとつのプロジェクトが10年単位の長期間かつ大規模となる石油・天然ガスプロジェクトを推進するのは常にリスクと向き合うことが必要だ。今後、水素や再生可能エネルギー事業への参入の加速をするうえで、同社が求めているのはエネルギーの安定供給という使命に共感し、覚悟を持って物事に取り組める人材。多様でクリーンなエネルギーを安定的に届け続けるために、目標に向かって挑戦し、全力で働いていく仲間がINPEXには多数在籍している。「エネルギーの安定供給」という使命感のもと、地球スケールで日々挑戦できるフィールドがINPEXにはある。

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「世界と日本の課題に挑戦する」世界と日本の流れを変える、流れを創る

日本の経済・産業を活性化させ、社会を豊かにするための政策の企画・立案・実行を手掛けている経済産業省。実は同省への入省者の約4割は理系出身者だ。取り組む課題は、エネルギー・環境からロボット、AI・IoT・ビッグデータ、バイオ・ヘルスケアなど、経済に関わる全ての産業分野にまたがる。国益をかけた国際交渉、産学連携、中小企業・地域活性化まで、より良い社会を創るためには業務に限界は定めない。 気候変動などの世界的な課題の解決にリーダーシップを発揮するとともに、少子高齢化など他の海外諸国が将来直面する課題の解決策を示すことが世界から期待されている日本。経済産業省は、「国富の拡大」を追求する官庁として、政策の企画・実行（国内外のルール・仕組み・インフラの整備、税・予算・研究開発プロジェクトなど）を通じて、世界と日本の課題を解決する産業を創出・振興する経済社会システムを設計・運営することで、世界の期待に応え、豊かな日本社会の実現に取り組んでいく。 経済産業省が理系学生に期待しているのは、科学・技術に関する知識だけではなく、研究を通じて培ってきた論理的思考力ややりきる力だ。この激動の時代、国民がこの先10年50年と安心して豊かに暮らせるように、日本のみならず世界を舞台に、その能力を活かして、「流れを変え、流れを創る」ための国策作りに一緒に挑戦してほしい。

• 27卒採用

先駆的な挑戦と技術革新で生命保険業界の垣根を超えた新たな価値を創造する

ソニー生命は、「他人のやらないことに挑戦し、社会に貢献する」というソニーのDNAを受け継ぎ、1979年に生命保険業界に革命を起こすべく誕生した。お客さま一人ひとりの人生に寄り添い、オーダーメイドの生命保険を提供している同社には、お客さまに関する定量・定性データが膨大に蓄積されており、これらデータを分析・活用することで新商品開発やビジネス戦略の新規立案を積極的に推進している。“質”にこだわる同社は生命保険の顧客満足度評価で常に上位にランクインしているなど、お客さまからの評価も高い。 そのソニー生命において理系人材が活躍している代表的な部門／職種は、「IT部門」と「アクチュアリー」だ。同社のIT部門は、システム子会社としてではなく本社内の一部門として存在し、ビジネス部門と協業する形でビジネスの企画段階からITの立場としてプロジェクトに参画している。また、デジタル新技術の研究やAI開発、ソニーグループ各社の先端技術を活用したDX推進など、先駆的なプロジェクトも数多く進行中だという。同社は利活用可能なデータと先端テクノロジーの掛け合わせにより、お客さまに対する更なる感動体験の創出に向けて日々模索している。 IT部門社員においては、システム開発の上流から下流まで一気通貫で携わる環境にてIT技術に携わることで、若手の段階からシステム開発全体を俯瞰して捉えながらスキルアップすることが可能となる。また、金融領域以外のグループ連携も強化されており、活躍フィールドは業界の垣根を超える。 アクチュアリーの特色は、オーダーメイドの生命保険を実現するため多様な新商品開発のチャンスが豊富な点だ。現在も同社は業界トップクラスの商品数を誇る。決算業務においても、業界で初めてMCEVに取り組み、米国会計やIFRSにも対応するなど、チャレンジングなミッションがあるという。同社では「アクチュアリー＋１」という言葉で表現されるように、アクチュアリーの専門性・スキルを活かして、経営管理や報酬制度の企画といった領域で活躍するなど、幅広いキャリアを歩むことも可能だ。

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未来を描く、創造者であれ。

石油やガスといったエネルギーをはじめ、化学製品、医薬品、非鉄金属など、社会・経済を支える重要な製品を生み出す巨大なプラント設備。建設作業員のべ数万人、建設費用数千億円にも及ぶこともあるプラント建設は、当該国のみならず周辺地域の発展を支え、経済・社会生活に大きな影響を与えることもある非常に重要なプロジェクトだ。 国内の石油精製プラント建設から出発した日揮は、1960年代にいち早く海外に進出。石油精製、石油化学、天然ガスから液体燃料製造プラントの建設まで、世界約80カ国・約2万件以上、あらゆる領域でプロジェクト実績を重ねてきた。同社は世界で初めてLNGプラントの商業化に成功するなど、卓越した技術力と豊富なプロジェクト遂行実績で世界中の顧客から高い評価を獲得している。さらに、クリーンエネルギーの開発・普及や、低・脱炭素社会の実現に向けたエネルギー・社会・産業インフラ分野など、新たな活動にも積極的に取り組んでいる。 プラント建設には想定外の天候不順のほか政治情勢の悪化や異文化摩擦など、様々な困難がともなう。さらに建設地や生産品によってプラントの構造は全く異なるため、プロジェクトを完遂するためには、利害や価値観の異なる大勢の人を動かすだけでなく、予期せぬトラブルを関係者一丸となって解決する必要がある。そして、何より重要なのは、「関係者との相互理解を深め、信頼関係を築き上げる」人としての力量だ。常に新しい課題に立ち向かい、人の力を試し、磨き続けられるのが、この仕事の醍醐味といえるだろう。

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世界のリスク・課題の解決で、豊かな未来を創造するイノベーション企業へ

世界屈指の損害保険グループ「MS&ADインシュアランスグループホールディングス」の中核を担う三井住友海上。国民生活の安定と経済の発展を支える社会インフラとして、世界中のリスクと対峙し、人や企業の挑戦を支えている。 近年、保険事業を取り巻く社会環境は急速かつ大きく変化し、リスクの複雑化・巨大化や顧客ニーズの多様化が加速度的に進んでいる。三井住友海上は従来の損害保険ビジネスの枠にとらわれず、脱炭素化に資する「グリーン商品」や、「月保険」といった世界初の損害保険商品を次々に開発。また、膨大な契約データや、これまで蓄積してきた損害保険会社固有のデータである事故データを活用した「RisTech」と呼ばれるデータビジネスを推進することで、新たなソリューションを生み出しているのも特徴だ。 三井住友海上はこれからもグループの総力を結集し、未来にわたって、世界のリスクと課題解決でリーダーシップを発揮するイノベーション企業となるべく挑戦を続けていく。 三井住友海上の採用コンセプトは、「向き合うから、強くなる。Tough Spirits, Big Heart」。これには、学生一人ひとり、一つひとつの想いと真正面から向き合いたいという想いが込められている。

世界に誇る「際立つ技術×品質」で社会と地球環境を支える化学メーカー

プラスチック成形加工のパイオニア企業である積水化学工業株式会社（旧：積水産業）の設立以来、積水化学グループは70年以上にわたって幅広い分野で「ひとびとのくらし」と「社会基盤」を豊かにするため、“際立った”商品・サービスの創造を通じて、社会とともに成長を遂げてきた。 積水化学グループは大きく分類すると4つの組織から構成されている。創業事業である「高機能プラスチックス」領域では、導電性微粒子、液晶用シール材、自動車向け合わせガラス用中間膜といった世界シェア№1（自社調べ）製品を数多く保有。自動車、エレクトロニクス、医療、建築材料を中心に高度な樹脂配合・成形・表面機能化技術で独自製品を生み出している。 「住宅」領域では、「セキスイハイム」ブランドを展開し、ユニット工法を駆使して、快適／安全・安心／環境に配慮した鉄骨系と木質系の住宅提供を通じてリーディング企業にふさわしい事業を展開。 「環境・ライフライン」領域では、廃棄物の高度処理システム、環境リサイクルシステムなど、環境と次世代インフラへの対応をテーマに独自性の高いソリューションを提供している。 「コーポレート」領域では、フィルム型ペロブスカイト太陽電池の実地試験・量産化、ごみをエタノールに変換する技術など次世代を担う研究開発プロジェクト、ものづくりを支える技術研究、新規事業立案などを担っている。

“一生涯のパートナー”として保険業界の未来をリードする存在へ

日本初の相互会社として創業した第一生命は、より柔軟な経営戦略を実現するため2010年に株式会社化し上場を果たした。その後、商品開発・資金調達・積極的な海外進出・Ｍ＆Ａなどにおいて柔軟な経営戦略を実践している。また、昨今は保険ビジネス（Insurance）とテクノロジー（Technology）の両面から生命保険事業独自のイノベーションを創出する「InsTech」を推進し、創業以来変わらない「お客さま第一主義（一生涯のパートナー）」という理念のもと様々な変革に挑戦し続けている。 そんな第一生命が理系人財に期待する役割は数知れない。「生保」と聞くと、文系出身の営業職をイメージする方もいるだろう。しかし、保険料計算などに携わるアクチュアリーや長期的な不確実性を定量的に分析するクオンツ、そして昨今では機械学習を用いたビッグデータ解析を取り入れて新商品の開発等にも取り組むデータサイエンティストなど活躍フィールドは広がり続けている。ニーズに合った商品設計と的確な資本管理、さらには中長期的な展望と分析なくしてはこのビジネスは成り立たないからだ。その他にも資産運用、海外、企画・管理、アンダーライティング、IT・デジタルといった領域でも数理能力や分析力に長けた理系人財を歓迎している。 理系素養を活かしながら、プロフェッショナルな人財としてグローバルなフィールドで様々なことに挑戦していきたいという理系学生には、無数の可能性が広がっているのだ。

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