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J.P.モルガン(JPモルガン証券株式会社、JPモルガン・チェース銀行 東京支店、JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社、JPモルガン・マンサール投信株式会社)

多様な人材が活躍するグローバルな環境でビジネスを体験してみませんか?

米国ニューヨークに本社を置き、グローバルに事業を展開する総合金融会社であるJPモルガン・チェース。日本においては、投資銀行、債券・株式、為替資金などのマーケット業務、資金決済や貿易金融、資産管理の媒介、資産運用などのサービスを事業会社、金融機関、機関投資家、政府機関などのお客様に提供している。 同社では社員の長期的なキャリア形成を支援する体制が整っており、社員のために様々な研修プログラムが用意されている。そのため、社員は自分が進むべき方向を見極めながら金融プロフェッショナルとしての実力をつけ、若手でも重要なポジションで活躍している。また、個々人のライフサイクルに応じて柔軟に働き方を調整できるため、新卒で入社して長期的にキャリアを積み重ねている社員も多い。 J.P.モルガンでは専攻分野を問わず様々な経験を持った新卒者の採用に積極的で、理系出身者はその論理的思考能力や仮説検証能力を存分に活かすことができるだろう。

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日本工営エナジーソリューションズ株式会社

高い技術力と一貫体制で、エネルギーインフラに新たな価値を創造する

1946年の創業以来、世界160以上の国と地域で国づくりを支え、国内建設コンサルタント業界において売上高第1位を誇るID&Eグループ。その中でエネルギー分野の社会課題解決を担うのが日本工営エナジーソリューションズだ。電力・エネルギー事業が変革期を迎える今、同社は長年培った知見を武器に、再生可能エネルギー導入やアグリゲーション事業など、カーボンニュートラル実現に向けた次世代事業を強力に推進している。 最大の強みは、調査・設計から製造、保守までを網羅する垂直統合型の一貫体制だ。グループで唯一自社工場を保有し、水車・発電機などの機械設備から、それらを制御・遠隔監視するソフトウェアまで自社で開発・設計・製造を行うメーカー機能を有している。また、大手電力会社管内の超高圧変電所において維持管理を任されている数少ない企業の一つであり、その技術的信頼性は極めて高い。 機電系コンサルタントをはじめ、施工管理、ハード・ソフトの開発設計など、理系出身者が専門性を活かせるフィールドは多岐にわたる。上流から下流までワンストップで関与できる環境だからこそ、技術の真価を発揮できるはずだ。社会資本整備という重責に応える情熱を胸に、世界のエネルギー基盤を自らの手で創造したいという志を持つ技術者を同社は求めている。

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ダイキン工業株式会社

空気市場で売上高No.1。世界唯一の空調総合メーカー

冷媒開発から機器の生産、販売、アフターサービスに至るまでを自社で一貫して担う世界唯一の空調総合メーカー、ダイキン工業。「うるるとさらら」をはじめとする家庭用・業務用エアコンでは、国内外でトップクラスのシェアを誇り、市場での優位性を確立している。 ダイキン工業は、日本初のパッケージ型エアコンを開発したメーカーであり、国内におけるエアコン普及に大きく貢献してきた。世界的にも冷媒技術、ヒートポンプ、インバータといった環境技術においてトップクラスの実績を有し、近年はグローバル展開を加速。中でも欧米やアジアで「DAIKIN」ブランドは確固たる地位を築き、海外売上比率は80%を超え、グループ従業員の約8割が海外で活動している。 また、化学部門では1800種類以上のフッ素化合物を開発・生産し、フッ素化学製品においては世界第2位のシェアを獲得。自動車、半導体、生活用品など幅広い分野でその技術が活用されている。 カーボンニュートラル達成に向けた実行計画「FUSION25」では、「カーボンニュートラルへの挑戦」「顧客とつながるソリューション事業の推進」「空気価値の創造」の3つを成長戦略テーマに掲げ、「環境と空気の新たな価値を提供し、サステナブルな社会への貢献とグループ全体の成長を両立させる」ことを目指す。同社は今後も新たな商品・サービス・ビジネスモデルを創出し、革新的な取り組みに果敢に挑戦していく。

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ゴールドマン・サックス

ゴールドマン・サックスの最大の資産は優秀な人材

世界でも最も伝統ある金融機関のひとつであるゴールドマン・サックス。その創業は1869年にさかのぼり、金融業界において長きにわたり確固たる地位を築いてきた。 長い歴史を持つ同社を支えているのは、「多様性」と「チームワーク」であり、幅広い専攻分野から多種多様な背景、経験を持った人材が集まる。その多様性の中で、チームを組み個人のスキルや専門知識を仲間同士で補完することで、大きな相互作用を起こし、最高のパフォーマンスを発揮している。こうしたチームワークは社員一人ひとりに深く浸透しており、刺激的で充実感ある職場環境が生み出されている。それゆえ、社員の育成には惜しみない情熱を注いでおり、特に新入社員には様々なトレーニングプログラムが用意され、入社前は会社の補助による語学研修、入社後も業務に必要なスキルを身につけるための研修プログラムが綿密に組まれている。 同社には、論理的思考力と知的好奇心を持ってアクションを起こせば、120%の実力を発揮できる環境が整っている。自分のポテンシャルを信じ、この世界でプロフェッショナルになりたいと挑戦していく志のある人なら、ぜひ飛び込むべき会社だ。

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みずほ証券株式会社(みずほフィナンシャルグループ)

お客さまと「ともに挑む。ともに実る。」

〈みずほ〉が新たに掲げた企業理念、お客さまと「ともに挑む。ともに実る。」。みずほ証券も新たな企業理念の下、お客さまとともに価値の共創に挑戦し、豊かな実りを目指している。企業や投資家、そして社員を含めたすべてのステークホルダーとともに、課題に挑戦し、豊かな社会、実り多きウェルビーイングの実現に取り組んでいく。 みずほ証券には、理系学生が「広く活躍できるフィールド」と「高度な専門性・スキルを習得しながら、一人ひとりの資質を活かせる環境」がある。みずほフィナンシャルグループが有する国内外における圧倒的な顧客基盤をベースに、幅広い業務基盤を駆使してあらゆるお客さまに対して質の高い証券サービスを提供しているため、そのビジネスフィールドは幅広い。 そして、同社では投資銀行業務やマーケット業務など、それぞれのプロフェッショナルとしてグローバルに通用する高水準の専門知識・スキルを身に付けるための各種研修プログラム、国内外留学制度、自己啓発支援など、充実した育成環境を整備、社員一人ひとりの資質を活かし、各人の得意領域の形成を推奨している。挑戦意欲あふれる人材にとって、大きく飛躍できる環境があるといえるだろう。

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NOKグループ

世界トップクラスの技術力を持つ独立系総合部品メーカーNOK

あらゆる機械が十分に機能を発揮するために用いられている『オイルシール』は、潤滑油(オイル)が漏れないように密封(シール)するという重要な役割を担う製品だ。自動車や航空機、船舶、鉄道車輛、建設機械、農業機械、石油化学プラント、家電製品など、様々な分野における機械の密封装置としてオイルシールは用いられており、世界の産業や社会、現代の便利な生活を実現している。 そのオイルシール製品分野においてNOKは国内で約70%のシェアを持ち、海外市場でも高い存在感を示している。同社は1939年にオイルシールメーカーとして創業し、オイルシール産業の発展と歩みを共にしてきたといっても過言ではない。1960年代には、西ドイツ(当時)のメーカーとの技術提携や資本参加を開始し、以降、高品質なオイルシールの安定した量産体制を整えてきた。その結果、半世紀以上にわたり、オイルシールの分野で世界的な競争力を保ち続けるリーディングカンパニーとして知られている。 NOKには有機・高分子科学系や無機材料・金属工学系をはじめ、機械・電気、数学・物理、情報系など多様な理系専攻知識を生かせるフィールドが広がっている。グローバル市場で高いシェアを獲得し、ビジネスフィールドが広がり続けているNOKは、様々な専門性を有する理系人材からのエントリーを待っている。

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あいおいニッセイ同和損害保険株式会社

CSV×DX ― まだ誰も知らない安心を、ともに。

あいおいニッセイ同和損保は、国内シェアNo.1、世界でもトップ水準の損害保険グループである「MS&ADインシュアランスグループ」の中核事業会社として、すべてのお客さまに高品質の商品・サービスを提供し、一人ひとりからの確かな信頼を基に発展を続けている。 損害保険会社の役割を一言で言えば、「入口(保険の引き受け)から出口(保険金の支払い)まで、お客さまをリスクから守ること」。激甚化する自然災害、AIなどの技術革新を背景に、損害保険会社が引き受けるリスクは多様化・高度化・複雑化している。 同社は、業界に先駆けて開発したテレマティクス保険(走行データを基に保険料を算出したり、安全運転を支援するサービスを提供する自動車保険)に象徴される先進性、特色あるパートナーとの協業によって生まれる多様性、そして500を超える地方公共団体との連携協定に表れる地域密着を強みとして磨き続けてきた。 そこから生まれたCSV(Creating Shared Value)×DX(Digital Transformation)の取り組みにより、損害保険の枠を超え、社会・地域課題の解決をグローバルに推進。これまでの「事故の後の保険」から、「事故の未然防止、災害の極小化、迅速な回復」へと発想を転換し、新しい保険のかたちを提案している。未来に向けて挑戦する人や企業を支え、真の社会課題の解決を実現するため、同社はCSV×DXをともに推進していく仲間を求めている。

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株式会社神戸製鋼所

素材・機械・電力を三本柱に、多岐にわたる事業を展開

1905年に創立された日本を代表するメーカー、「神戸製鋼所」。同社の事業フィールドは“鉄鋼”だけにとどまらない。神戸製鋼グループは統一ブランドである「KOBELCO」を掲げ、幅広い分野でものづくりを展開してきた“複合経営企業”でもあるのだ。鉄鋼、溶接、アルミなどの「素材系事業」を筆頭に、産業機械、エンジニアリングなどの「機械系事業」、さらに「電力事業」と主力3事業を構築。120年を超える歴史の中で、「KOBELCO」ならではの様々な分野にまたがるシナジー効果を発揮し、暮らしや産業、社会を支えてきた。 「KOBELCO」が長年にわたって培ってきた技術の多様性は“ものづくり力”を高め、企業活動の原動力となってきた。独創的な発想から生まれた特長ある製品や技術は多く、世界シェアNo.1の製品も少なくない。同社は今後も独創的なものづくりを通じ、常に新しい価値を創造することで社会・産業への貢献に取り組んでいく。 広範な分野で技術・ノウハウを駆使して多彩な事業活動を展開している「KOBELCO」だが、理系人材に求める専門性・スキルも多岐にわたる。鉄鋼というひとつの製品を例にあげても、そこには金属、電気・電子、機械、物理、化学といった多様な技術が凝縮されている。様々な専門性を有する理系人材が、個性や適性を発揮して活躍できる広大なフィールドが「KOBELCO」にはある。

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富士通株式会社

挑もう。答えのない世界へ。

富士通は、「イノベーションによって社会に信頼をもたらし、世界をより持続可能にしていくこと」をパーパスに掲げ、その実現に向けた重点分野として、「地球環境問題の解決」「デジタル社会の発展」「人々のウェルビーイングの向上」の三つを定めている。これらに基づき、気候変動対策、情報セキュリティの確保、医療・ヘルスケアの推進など十一の社会課題を特定し、解決に取り組んでいる。 実際の取り組みとして、例えばAIとIoTを組み合わせて車両の位置情報をリアルタイムで収集・分析することで都市の交通問題に対応している。また、従来は膨大な時間とコストがかかっていた新薬開発においても量子コンピューティング技術などを活用し、シミュレーションの効率化を実現。こうした先端技術による社会課題の解決を通じて、単なるIT企業の枠を超え、真の意味でのデジタル・トランスフォーメーション(DX)を推進している。 2021年10月には、「多様な価値を信頼でつなぎ、変化に適応するしなやかさをもたらすことで、誰もが夢に向かって前進できるサステナブルな世界をつくる」という決意のもと、新事業ブランド「Fujitsu Uvance(ユーバンス)」を立ち上げた。社会を俯瞰する広い視野と、ビジネスおよびテクノロジーの双方の視点から、社会課題の本質に向き合うことで富士通は顧客と共に持続可能な未来を切り拓いていく。

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レバレジーズ株式会社

『社会にとって価値ある事業を』領域に捉われず40事業以上を展開

「顧客の創造を通じて、関係者全員の幸福を追求し、各個人の成長を促す」という企業理念のもと、社会にとって価値ある事業を創出し続けているレバレジーズ。同社は2005年の創業以来、黒字経営を継続し、2024年度の年商は1,148億円に達している。医療・介護・福祉・IT・人材・SaaSなど、40を超える多様な事業を展開を通じて社会課題の解決に取り組んでいる。 継続的な成長を続けている背景には、独自の事業ポートフォリオ戦略がある。同社が新たな市場へ参入する際には、「長期的に市場成長が見込まれること」「社会や人の課題を解決できること」の2点を重視。その結果、国内外のマーケットに視野を広げ、医療・IT・エネルギーなど複数業界で高いシェアを誇るサービスを生み出している。事業領域を分散させることで、景気変動や社会情勢といった外的要因にも柔軟に対応できる強固な経営基盤を確立しているのだ。 「自由と責任」のカルチャーが根づいているレバレジーズでは、年齢や経験に関係なく挑戦の機会が与えられており、平均リーダー昇格年数は2.2年と若手抜擢が活発で、新卒から事業責任者として活躍する社員も珍しくない。社会に必要とされる価値を届け続ける企業として、今後もレバレジーズは日本国内にとどまらず、世界を舞台により大きな社会貢献を果たしていく。

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株式会社タダノ

さあ、ともに。世界を動かす舞台へ!

建設用クレーン、高所作業車を開発から製造、販売、アフターサービスまで一貫して提供する総合建機メーカー“タダノ”。1955年の初号機以来、長い歴史に裏打ちされた製品品質とサービス力の高さは、国内外から高く評価され、ラフテレーンクレーン(ひとつの運転席で走行とクレーン操作が行える自走式クレーン)においては世界トップシェア(同社調べ)を誇っている。 2023年には世界初のフル電動ラフテレーンクレーンを日本市場に向けて発売。近年では、風力発電や大型プラント建設などの引き合いも多く、タダノは電動化をはじめとした環境対応製品の拡充により、顧客ニーズに応えていく。昨今では製品開発に既存の「当たり前」を変える新たな挑戦が求められており、タダノは安全かつ効率化を実現する自動操縦や遠隔操作技術、生産工場の省人化、自動化対応といった新技術の取組を加速している。また、日本、ドイツ、アメリカに開発、生産拠点を持つ同社には、多種多様なバックグラウンドを持った人財が活躍できる舞台がある。 世界的な文化遺産イースター島のモアイ像修復工事でもタダノのクレーンが活躍しているという。歴史に名を刻み、なくてはならないものづくりに、ともに挑む情熱を持った人財をタダノは求めている。この世に重力がある限り、タダノの「挑戦」は続いていく。

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株式会社IHI

世界中の人々の暮らしを支えるIHIのものづくり

各種プラント、大型機械、物流システム、ジェットエンジン、宇宙開発など、様々な分野で常に技術の最先端を追求し続けているIHI。メーカーの中でも総合重工業にカテゴライズされるIHIだが、近年では“製品を作る”だけにとどまらず、まだ世の中に無いシステムをゼロから提案、構築、メンテナンス、運用するなど、ビジネスの範囲を広げており、機械系のみならず情報系の活躍フィールドも数多く存在している。 その動きを加速させているのが高度情報マネジメント統括本部だ。「過去より蓄積してきたデータとIoT/ICTの適用で新たに獲得するデータをAI/データ分析により利活用し、IHIにしかできないお客さま価値を創造し、社会課題を解決する」というデジタルトランスフォーメーションの主導をミッションとし、より豊かで安全な社会づくりを目指す。具体的には、IHIグループ共通のIoTプラットフォームを展開し、お客さまに納入した製品の稼働状況をリアルタイムに見守ることで安心・安全な活用を支援したり、稼働データの分析による故障予兆診断や最適な運用およびオペレーションの提案を行っている。 IHIは今後も「安全・安心」「豊かさ」を目指して、「技術」と「ものづくり」の強みを結集し、同社ならではの「価値」を形あるものとして世に送り出していく。世界中の人々の夢の実現に向けて、一緒に挑戦してくれる仲間をIHIは待っている。

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株式会社大島造船所

技術革新と環境対策を追求する世界有数のばら積み貨物船メーカー

穀物から鉄鉱石や石炭といった資源まで、様々な物資を梱包せずに輸送する「ばら積み貨物船(バルクキャリア)」は世界中で約12,000隻が運行しており、全貨物船の約35%を占める汎用性の高い船舶だ。そのばら積み貨物船の建造に特化した造船業界のリーディングカンパニーが、長崎県大島に拠点を置く株式会社大島造船所だ。 同社は最も汎用性が高く需要の強いばら積み貨物船に集中することで、建造工程と設備を最適化。年間約40隻を建造するという世界トップクラスの生産効率を実現している。世界市場におけるシェアは約8.3%に達し、得意とする小型〜中型では15.8%と高いシェア(※Clarkson社調べ)を獲得するなど世界からの評価は高い。 同社の強みは環境性の高い最先端技術船の開発で、低燃費でCO2排出量を抑えた船舶の提供を通じて低炭素社会の実現に貢献している。特に、伸縮可能な硬翼帆「ウインドチャレンジャー」を搭載した船舶は風力エネルギーを推進力に変換することで航行燃料を削減し、環境負荷の低減と経済性の向上を両立している。 さらに、革新的な新技術の採用にも果敢に挑戦しており、完全バッテリー駆動船「E/V e-Oshima」、LNG燃料船、空気潤滑法を用いた燃費改善技術の開発などに取り組み、シップ・オブ・ザ・イヤーやグッドデザイン賞を受賞するなど高い評価を獲得している。

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株式会社INPEX

地球の力で未来へ挑む Energy for a brighter future

日本最大規模のエネルギー開発企業として、これまで石油や天然ガスの探鉱・開発・生産という上流事業を中核として発展してきたINPEX。今後も増加する国内外のエネルギー需要に応えるため、同社は石油・天然ガス事業の徹底したクリーン化を進めながら安定供給の責務を果たしていく。 昨今の世界的な課題となっている気候変動問題や低炭素化への対応についても注力している同社は、2050年ネットゼロカーボン社会の実現に向けてCCS・水素・アンモニアを中心とした低炭素化ソリューションや、再生可能エネルギー、電力事業など、新たな技術分野への取り組みも加速させている。 一つひとつのプロジェクトが10年単位の長期間かつ大規模となる石油・天然ガスプロジェクトを推進するのは常にリスクと向き合うことが必要だ。今後、水素や再生可能エネルギー事業への参入の加速をするうえで、同社が求めているのはエネルギーの安定供給という使命に共感し、覚悟を持って物事に取り組める人材。多様でクリーンなエネルギーを安定的に届け続けるために、目標に向かって挑戦し、全力で働いていく仲間がINPEXには多数在籍している。「エネルギーの安定供給」という使命感のもと、地球スケールで日々挑戦できるフィールドがINPEXにはある。

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