日鉄エンジニアリング株式会社

世界最高水準の総合エンジニアリング技術

有史以前より人類の文明に寄与し、今日も広範囲な産業を支える“鉄”。日鉄エンジニアリングは国内初の製鉄所建設に携わり、“鉄”の製造技術、プロセス技術、加工技術、熱・防食・溶接・鋼材などの要素技術における世界トップクラスの水準を誇っている。 近年、同社は製鉄プラント領域を飛び出し、環境負荷の低減・省エネ対策・地域社会にも貢献しており、環境ソリューション領域では、ごみを溶融して再資源化するプロセスを実用化。エネルギー領域では顧客ニーズに合致したトータルエネルギーソリューションを提案。海洋領域では国内外で海洋インフラ建設などを請け負い、羽田空港D滑走路建設にも参加。2024年1月に商業運転を開始した北海道石狩湾新港洋上風力発電所の建設プロジェクトにも参画している。建築・鋼構造領域では、建築総合請負のほか特殊鋼構造物の設計・施工を世界で手掛けており、同社の技術力は国内外からの注目度も高い。 同社が手掛けるプロジェクトに一つとして同じものはなく、クライアントごとに受注後から納品までのEPCプロセス（設計 engineering、調達 procurement、建設 construction）をオーダーメイドでプランニングし、各フェーズのプロフェッショナルたちが一気通貫で付加価値を生み出してる。 日鉄エンジニアリングの強みは多様な事業領域とビジネスを創り出す力であり、それを支えているのは多様な専門性を有した理系人材たちだ。機械、電気、化学、衛生、建築、土木、情報など、広域な活躍フィールドがあり、近年ではデータサイエンスやAIを活用したDX推進など、理系人材の活躍の場は広がり続けている。

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インターン

日鉄エンジニアリング文理合同　3daysプログラム

厚生労働省

国民の安心・安全のために幅広いフィールドに挑む

社会保障政策と労働政策を一体的に推進し、「国民生活の保障・向上」と「経済の発展」の実現に取り組む厚生労働省。理系出身者を積極的に採用し、中でも「働く人の安全と健康の確保」については、「総合職技術系」と「労働基準監督官」の職員が活躍している。 総合職技術系のメインフィールドは労働安全衛生行政であり、働く人の安全と健康を守る施策の立案に取り組む。日本の産業競争力を支える「ものづくり人材の育成」も重要なミッションであり、機械、電気、建築土木から調理に至る様々な領域の技能者の育成や評価を行う。また、外国人労働者が適切に働ける制度づくり、在外公館や国際機関（ILO）などの外国勤務、介護ロボットの開発といった先端技術と接する業務など、総合職技術系の活躍フィールドは広がり続けている。 労働基準監督官は、あらゆる企業に立ち入り、賃金、労働時間、安全管理などに法令違反がないか確認し、必要な指導を行うこと（立入調査）が主な職務。工学、建築、土木、機械、化学等の専門性の高い知識に加え、労働災害の発生現場を調査して効果的な再発防止を指導するには筋道立った論理的な思考力が必要なことから、理系学生を積極的に採用している。 「理系の思考を活かし、よりよい国民生活を実現したい」「専門分野以外にも果敢に挑戦したい」そんな想いに共感する理系人材を厚生労働省は待っている。

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27卒採用

総合職技術系、労働基準監督官

一般財団法人 電力中央研究所

電力・エネルギー分野の研究開発で 日本や世界をリードする学術研究機関

電力中央研究所（電中研）は、非営利の学術研究機関および電力業界の中央研究機関という二つの側面を持ち、電気事業会社が直面している経営課題や、地球規模のエネルギー・資源、環境、持続的経済発展をめぐる諸問題の抜本的な解決を図るべく、広域な技術の研究開発に取り組んでいる。 脱炭素化へ向けた世界的な動きは加速しており、社会は大きな変革期にある。その中で電中研は、「持続可能で社会に受容されるエネルギーシステム」を2050年の日本の目指す姿の一つとして定め、その実現に向けた取り組みを進めている。脱炭素技術の開発に加え、エネルギーの新しい利用のあり方や供給の強靭化に関わる研究を推進し、得られた知見を社会実装することで電気事業や社会の発展に貢献することを目指している。 そんな電中研を支えているのは、幅広い分野の専門性を有した研究者達だ。電中研では、電気や原子力専攻だけでなく、多岐にわたる領域の研究者が約650名属しており、そのうち博士号取得者は400名を超える。電気、情報通信、機械、化学、原子力工学分野などを核とする「エネルギー産業技術研究」や、土木・建築、環境分野を中心とした「自然・環境科学研究」、さらには経済学、経営学、法律学などの「社会科学研究」に関して、各研究拠点を形成し、電力を筆頭としたエネルギーに関する基礎研究から実用化研究まで幅広く取り組んでいる。新卒採用においても、電中研は各領域の学生を歓迎しており、エネルギー社会の未来に貢献したいという学生との出会いを期待している。

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インターン

研究職（研究テーマごと）

27卒採用

研究職、事務職【理系ナビ特別エントリー】

テックプロジェクトサービス株式会社

医薬品からカーボンニュートラルまで支えるプロフェッショナル集団

テックプロジェクトサービス（以下、TPS）は東洋エンジニアリングの100％出資のもと、国内に特化したプラントエンジニアリング事業を展開している。2016年に国内プラント事業・医薬事業を東洋エンジニアリングから業務移管して以降、プラント、医薬・ファイン、保全、環境設備の4事業を軸に、社会インフラの最前線で価値を提供してきた。特に医薬品製造プラントにおいて豊富な実績を誇り、近年はカーボンニュートラル関連のプラント建設や、DX推進による業務改革にも注力している。 TPSの最大の強みは、構想から設計・調達・建設・試運転・保守保全までを一気通貫で担う体制と、コンパクトな組織ならではのスピーディーな意思決定にある。一つのプロジェクトには複数部門の技術者が横断的に関わり、知識と経験を融合させながら最適な解を導き出していくため、社員一人ひとりの裁量が大きく、プロとしての責任と成長を実感しやすい環境が整っている。 理工系出身者の活躍フィールドも幅広い。化学、機械、電気・電子、土木・建築など、専攻分野を問わず、多彩な技術がプラント建設には求められる。一品一様といわれるプラント業界では、案件ごとに異なる課題に向き合いながら、新しい学びを得られるチャンスが豊富にあるという。 今後もTPSは、「コンパクトで、インパクトを。」というスローガンのもと、高度化・多様化する社会課題に技術と構想で応えるプロフェッショナル集団として、次世代のエンジニアリングを牽引していく。

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27卒採用

技術系総合職（プロジェクトエンジニア、プラント設計）【理系ナビ特別エントリー】

森北出版株式会社

新しい科学・モノづくりの発着点となる専門書を生み出す

情報、電気・電子、機械、土木、建築、数学、物理学など、多岐にわたる理工学系専門書を出版している森北出版。「情報の質」と「独自性」にこだわり、理解しやすく、実践的で体系化した質の高い情報を次代の科学・技術を担う読者に提供し続けてきた。「科学技術の発展に貢献したい」という想いから編みあげた「知」の結晶は、いつの時代も研究者や技術者に愛読され、さまざまな発明・製品が生み出される触媒となっている。 同社の編集者は第一線で活躍する研究者や技術者のパートナーとなり、書籍の企画立案から始まるあらゆる工程で創意工夫と情熱を注ぎ込み、一冊の書籍を作り上げる。広大な「知」の世界に向き合い続けるなかで自身の好奇心を満たしつつ、情報の届け手としての「質」を高めていく毎日は理系出身者にとって刺激的なフィールドといえるだろう。 森北出版では積極的に新卒採用している。編集者は全員が理系出身で、そのうち2/3以上が大学院修了者だ。科学者やエンジニアの知の礎となる書籍を自らの手で生み出し、科学技術の発展に貢献する―そんなやりがいのある仕事に取り組んでみたいという理系学生のエントリーを森北出版は待っている。

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理工学系専門書出版の企画・編集職（1dayインターンシップ）

27卒採用

理工学系専門書の企画・編集

株式会社日本ベネックス

再エネ業界に変革を起こす屋根設置型太陽光発電のリーディングカンパニー

「屋根設置型」太陽光発電のリーディングカンパニーとして急成長を遂げている日本ベネックス。最先端技術とアイディアを駆使し、持続可能な社会の実現を目指している同社は、2012年の再エネ業界への参入から約10年で、屋根借り太陽光発電所の発電出力で国内トップ４を独占。再エネ普及のリーダーとして確固たる地位を築いている。 再エネ市場はFIT制度（固定価格買取制度）の終焉や適地の減少といった課題がある中で、日本ベネックスは圧倒的な競争力を持って、新規太陽光発電所の開発を推進している。同社の競争力の源泉は、「自分たちで考え、工夫し続ける」点だ。太陽光発電所の設計から施工、運営まで一貫して自社で行っており、すべてのプロセスにおいて社内で徹底的に工夫を積み重ねることにより、圧倒的な競争優位性を築き上げ、再エネ業界を牽引する企業として発展してきたのだ。 今後は再エネ業界のキーカンパニーとして、従来の枠にとらわれない環境ソリューションを提供し、太陽光発電を通じて国内の再エネ普及に取り組む。引き続き、より良い環境を次世代に残すために再エネを活用したクリーンで持続可能な社会の実現に貢献していく。

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27卒採用

【事業推進、設計・開発エンジニア】 新規再生可能エネルギー案件の開発を担当し、設計その他の専門チームと連携しプロジェクトを推進。再生可能エネルギーを通じ自らの成長を、持続可能な未来へつなげるお仕事です。

PwC Japan有限責任監査法人

世界水準の高品質な監査手法と最新技術を持つプロフェッショナルファーム

PwCは、世界149カ国に37万人以上のスタッフを擁するプロフェッショナルファームで、PwC Japan有限責任監査法人は日本におけるPwCのメンバーファームである。同法人は会計監査だけでなく、幅広くアドバイザリーサービスも手掛けており、クライアントの企業価値向上を支援している。 PwCのグローバルネットワークを活用し、海外で活躍できる人材の育成にも積極的に取り組んでおり、海外拠点との人材交流など、グローバルなキャリア形成を考える方にとって理想的な環境がある。PwC Japan有限責任監査法人では、解析学、確率論、統計学の応用分野である金融工学やリスク管理のスペシャリストとしてのキャリアパスも用意されている。プロフェッショナルとして、自律的なキャリアを形成したい人にとっては魅力的な環境があるといえるだろう。 既に多くの理系出身者がその強みである「論理的思考力」を活かし、PwC Japan有限責任監査法人で活躍している。グローバルに展開するPwCのメンバーファームで幅広い知識を身に付け、高い専門性を武器にビジネスの第一線で活躍するコンサルタントを目指すには、絶好の環境が準備されている。

• 27卒採用

27卒採用

アクチュアリー職、リスク戦略コンサルタント職、公認会計士キャリアチャレンジ採用、デジタルイノベーションコンサルタント職、経営管理コンサルタント職、サステナビリティコンサルタント職、ビジネスリスクコンサルタント職、財務報告アドバイザー職

ゴールドマン・サックス

ゴールドマン・サックスの最大の資産は優秀な人材

世界でも最も伝統ある金融機関のひとつであるゴールドマン・サックス。その創業は1869年にさかのぼり、金融業界において長きにわたり確固たる地位を築いてきた。 長い歴史を持つ同社を支えているのは、「多様性」と「チームワーク」であり、幅広い専攻分野から多種多様な背景、経験を持った人材が集まる。その多様性の中で、チームを組み個人のスキルや専門知識を仲間同士で補完することで、大きな相互作用を起こし、最高のパフォーマンスを発揮している。こうしたチームワークは社員一人ひとりに深く浸透しており、刺激的で充実感ある職場環境が生み出されている。それゆえ、社員の育成には惜しみない情熱を注いでおり、特に新入社員には様々なトレーニングプログラムが用意され、入社前は会社の補助による語学研修、入社後も業務に必要なスキルを身につけるための研修プログラムが綿密に組まれている。 同社には、論理的思考力と知的好奇心を持ってアクションを起こせば、120％の実力を発揮できる環境が整っている。自分のポテンシャルを信じ、この世界でプロフェッショナルになりたいと挑戦していく志のある人なら、ぜひ飛び込むべき会社だ。

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27卒採用

○アナリスト　 ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント、エンジニアリング、オペレーションズ（業務統括本部）、証券部門、投資銀行部門、投資調査部門、コントローラーズ部門、リスク・マネジメント部門等

損害保険料率算出機構

数理・工学・ITスキルを活かし、損害保険を通じ人々の生活を支える

企業活動や社会生活のあらゆるリスクをカバーする損害保険。その損害保険を中立・公正な非営利の立場から支えているのが、損害保険料率算出機構（以下：損保料率機構）である。同団体は、「保険契約者等の利益を守り、損害保険業の健全な発達に寄与する」という社会的な使命を果たすため、主に３つの業務に取り組んでいる。 『料率算出』では、会員保険会社等から収集した大量のデータをもとに科学的・工学的手法や保険数理などの合理的な手法を用いて、自動車保険・火災保険・傷害保険などの参考純率および自賠責保険・地震保険の基準料率を算出し、会員保険会社に提供している。『損害調査』では、自賠責保険（共済）の損害調査（傷害等による損害と事故との間に因果関係があるかどうか、後遺障害がどの等級に該当するか等）を行い、その結果を保険会社等に報告している。『データバンク』では、保険に関する数多くのデータを収集・整備して料率算出や保険統計の作成に活用するとともに、様々なリスクの分析・研究も行っている。 損保料率機構では、精度の高い統計に基づく適正な参考純率と基準料率を算出し、金融庁や会員保険会社に説明できるアクチュアリー正会員を筆頭に多くの理系人材が活躍している。大量のデータを使用した統計表の作成・公表や各種調査・研究活動では、数学や統計・工学的知識、プログラミングやデータ分析のスキルが活かされており、社内インフラ（情報システム部）領域でも、ITスキルを有した理系人材を歓迎している。

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27卒採用

総合職員A（転居転勤あり）、総合職員B（転居転勤なし） ※転居転勤あり・なしで職務内容に違いはありません

三井住友海上火災保険株式会社

世界のリスク・課題の解決で、豊かな未来を創造するイノベーション企業へ

世界屈指の損害保険グループ「MS&ADインシュアランスグループホールディングス」の中核を担う三井住友海上。国民生活の安定と経済の発展を支える社会インフラとして、世界中のリスクと対峙し、人や企業の挑戦を支えている。 近年、保険事業を取り巻く社会環境は急速かつ大きく変化し、リスクの複雑化・巨大化や顧客ニーズの多様化が加速度的に進んでいる。三井住友海上は従来の損害保険ビジネスの枠にとらわれず、脱炭素化に資する「グリーン商品」や、「月保険」といった世界初の損害保険商品を次々に開発。また、膨大な契約データや、これまで蓄積してきた損害保険会社固有のデータである事故データを活用した「RisTech」と呼ばれるデータビジネスを推進することで、新たなソリューションを生み出しているのも特徴だ。 三井住友海上はこれからもグループの総力を結集し、未来にわたって、世界のリスクと課題解決でリーダーシップを発揮するイノベーション企業となるべく挑戦を続けていく。 三井住友海上の採用コンセプトは、「向き合うから、強くなる。Tough Spirits, Big Heart」。これには、学生一人ひとり、一つひとつの想いと真正面から向き合いたいという想いが込められている。

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インターン

【1】スペシャリストインターンシップ（IT・システム体感コース、資産運用体感コース、ビジネスイノベーション体感コース、データサイエンス体感コース）　【2】アクチュアリーインターンシップ

マルハニチロ株式会社

For the ocean, for life

水産・食品加工・畜産を中核とする総合食品企業、マルハニチロ。創業以来、商社機能と食品メーカー機能を併せ持つ一貫体制を強みに、「おいしいしあわせ」を世界中に届けてきた。 「海を起点に、地球や社会が一つになって、地球規模の社会課題を『食』を通じて解決していく」――そのような決意を込め、マルハニチロは2026年3月に「umios」への社名変更を決定。次世代へ自然の恵みをつなぎ、より良い未来を築くため、食を通じた社会課題の解決に挑戦し続けている。 同社の事業は、国境を超えて水産物・畜産物を買い付け、加工・販売を行う「商社部門」と、冷凍食品やレトルト食品から介護食品・健康食品に至るまで、多彩な商品を開発・製造・販売する「食品メーカー部門」の両輪で構成されている。水産分野では、世界トップクラスの水産物取扱高を誇り、輸出入・加工・販売・養殖に至るまで幅広くカバーしている。 同社の最大の強みは、圧倒的な資源調達力だ。約70カ国に及ぶグローバルネットワークと、100年以上にわたって築いてきた取引先との信頼関係を背景に、世界市場へ安定的な供給を実現している。また、保存技術を強みに常温・冷蔵・冷凍の全温度帯に対応した商品開発力も特筆すべき点といえる。1,000種類以上の業務用製品を含む多様な商品群を展開し、製造機械の自社開発まで手がけるなど、品質と技術に裏打ちされた開発体制を整えている。

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東芝ライフスタイル株式会社

数多くの「国産第一号機」を生み出してきたモノづくりの知見を次世代につなぐ

日本初の電気冷蔵庫、電気洗濯機、電気掃除機など数々の国産第一号機を世に送り出してきた東芝ライフスタイル。その一世紀以上にわたるモノづくりの流れを汲み、東芝ブランドとして培ってきた技術力と発想力で生活家電事業をグローバルに拡大しているのが東芝ライフスタイル株式会社だ。 同社は、世界200カ国以上で事業展開している世界最大規模の家電メーカー「Mideaグループ」に2016年から参画。相互の文化を融合させることで強みを活かし、体制強化を図りながら東芝ブランドの生活家電事業の拡大を続けている。 同社のモノづくりは東芝家電基準の徹底した品質管理に基づいており、最先端のスマート化された製造工程と手作業を重視した匠の技を適材適所に組み合わせることで、高品質な製品を世界中に送り届けている。 冷蔵庫、洗濯機、掃除機、エアコン、電子レンジ、炊飯器――日々の生活に欠かせない生活家電を開発・製造・販売している同社が掲げているブランドステートメントは「タイセツを、カタチに。」多様化するライフスタイルの中で人々の暮らしの中にある「タイセツにしたい想い」を、「家電を通じてカタチにしていく」ことが東芝ライフスタイルのミッションなのだ。

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27卒採用

技術系総合職（冷蔵庫・洗濯機・掃除機の構造設計、電子伝送開発、ソフトウェア開発、IoT開発など）

金融庁（Financial Services Agency）

理工系のセンスを活かし、日本経済のかたちを創る

“金融は経済の血液”という例えになぞらえると、金融庁の任務は“経済の心臓を動かす”ことだといえる。 金融庁の最大のミッションは、金融の機能を充分に発揮させ、経済の安定化・活性化を図り、それによって国民一人ひとりの幸せに貢献すること。金融は、私たちが生活するためのインフラであり、社会のあらゆる経済活動の基盤といえる。金融システムを設計・運用することは、すなわち、日本経済を創り上げていく、ということにほかならない。 近年、ITや金融工学の発展が、金融をより高度化・複雑化させ、経済・社会の様相を変化させてきた。そうした時代の中で、金融行政も一層の進化が求められている。そこでは理工系の学問を専攻してきた学生が培ってきた思考力、分析力や創造力が必要とされている。 日々グローバルに進化を続ける金融・金融行政の最前線で、若手職員のうちから新たな課題に取り組める金融庁では、幅広い視野と専門性の両方を身に付けられる場が用意されている。理工系出身の職員がチームの中心となって法律を改正したり、留学して経済学の博士号を取得したりするなど、様々なフィールドで成長し、金融行政の第一線で活躍することが可能だ。

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27卒採用

事務系（総合職、一般職）

特許庁

多様な専門性を有した理系人材が、知的財産分野から日本経済の発展に貢献

企業価値や競争力の源泉として注目が高まり続けている“知的財産”。例えばグローバルに展開する企業にとって、特許権、商標権、意匠権といった知的財産権は重要な経営資源であり、その管理方法を誤れば模倣品の氾濫によって有望なマーケットを失うことや、逆に特許侵害で巨額の賠償金を請求されることもある。 極めて重要性の高い知的財産領域で、特許法をはじめとする産業財産権を所管して日本経済の発展を知的財産の面から支えてきたのが特許庁だ。同庁における特許審査官は、特許の審査・審判業務に従事するとともに、知的財産に関する施策の企画立案、国際業務、法整備、スタートアップ支援等に携わり、日本の技術開発や産業の発展に寄与してきた。 その特許庁が期待しているのは様々な専門性を有した多様な理系人材の力だ。特許審査官は、先端技術による発明の内容やその意義を理解し、適切に特許性を判断していくことが求められる。審査の一つ一つが、日本経済や産業に影響を与えうるものであり、その社会的意義は極めて大きい。自身の専攻で培った専門性をベースに先端技術を含む知識のアップデートに努め、「知的財産制度を通じて日本経済の発展およびイノベーション促進に貢献したい」という志を持った理系人材のエントリーを特許庁は待っている。

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27卒採用

国家公務員総合職（技術系、特許審査官）

国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構（JAXA）

宇宙航空分野における日本で唯一の研究開発機関

日本で唯一の宇宙航空分野における研究開発機関であるJAXAは2003年の発足以来、宇宙科学技術および航空科学技術水準の向上に取り組み、日本の宇宙航空政策を牽引してきた。世界トップレベルの研究開発能力を有する組織として、ロケット・人工衛星の開発・運用、有人宇宙開発、宇宙科学・探査、航空科学技術や宇宙航空産業の発展において多くの実績を挙げ、宇宙航空分野での技術革新はもちろん、産業界や社会との連携を一層強めることで安全でより豊かな社会の実現に貢献していく。 JAXAの技術系職員は、高い専門知識と研究能力を活かして先導的な技術研究や技術開発に取り組んでいる。具体的には、人工衛星・探査機やロケットの開発～運用、地球観測衛星のデータ解析、国際宇宙ステーションの有人宇宙環境利用、月・惑星の探査など、先導的かつ基盤的で多様なミッションが存在している。 それゆえJAXAでは多種多様なバックグラウンドを持った職員が様々な知見や技術を集結させることでプロジェクトを推進している。期待される専攻知識は航空宇宙専門だけでなく、機械、電気・電子、情報、通信、制御、材料、物理、化学、生物など多岐にわたり、様々な専門性を有した職員が活躍中だ。JAXAの仕事とは、人類の進歩のいちばん先端で未来をきりひらくこと。この知的で壮大なミッションに、ともに挑む仲間を求めている。

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27卒採用

技術系、事務系

経済産業省

「世界と日本の課題に挑戦する」世界と日本の流れを変える、流れを創る

日本の経済・産業を活性化させ、社会を豊かにするための政策の企画・立案・実行を手掛けている経済産業省。実は同省への入省者の約4割は理系出身者だ。取り組む課題は、エネルギー・環境からロボット、AI・IoT・ビッグデータ、バイオ・ヘルスケアなど、経済に関わる全ての産業分野にまたがる。国益をかけた国際交渉、産学連携、中小企業・地域活性化まで、より良い社会を創るためには業務に限界は定めない。 気候変動などの世界的な課題の解決にリーダーシップを発揮するとともに、少子高齢化など他の海外諸国が将来直面する課題の解決策を示すことが世界から期待されている日本。経済産業省は、「国富の拡大」を追求する官庁として、政策の企画・実行（国内外のルール・仕組み・インフラの整備、税・予算・研究開発プロジェクトなど）を通じて、世界と日本の課題を解決する産業を創出・振興する経済社会システムを設計・運営することで、世界の期待に応え、豊かな日本社会の実現に取り組んでいく。 経済産業省が理系学生に期待しているのは、科学・技術に関する知識だけではなく、研究を通じて培ってきた論理的思考力ややりきる力だ。この激動の時代、国民がこの先10年50年と安心して豊かに暮らせるように、日本のみならず世界を舞台に、その能力を活かして、「流れを変え、流れを創る」ための国策作りに一緒に挑戦してほしい。

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27卒採用

総合職（事務系、技術系）、一般職（事務系、技術系）

原子力規制委員会

機械、電気、物理、化学など、あらゆる理系専攻を活かし、人と環境を守る。

2011年3月11日に発生した東京電力福島第一原子力発電所事故。二度とこのような事故を起こさないために、そして日本の原子力規制組織に対する国内外の信頼回復を図り、国民の安全を最優先に原子力の安全管理を立て直し、真の安全文化を確立すべく、原子力規制委員会は設置された。 同委員会の主要な業務は、「原子力施設の設計の審査」、「原子力施設の巡視や保安活動の監視」、「原子力災害の対策と対応」、「環境放射線の監視と放射性同位元素等の使用規制」などの規制業務。また、これらの規制制度に対しては、IAEAの規制レビューなどにより国際的な評価を受けながら改善を進めている。 その組織名称から「原子力工学分野の知識がないと活躍できない」と思われがちだが、原子力施設はあらゆる分野の技術が集まって成り立っており、様々な分野の科学的・技術的な知識が不可欠。その他にも、放射線防護や原子力防災・災害対策などの技術的な業務をはじめ、これら規制制度の企画立案、取組みを広く発信するための広報業務、海外規制の動向の把握・意見交換など、一口に「原子力規制」と言っても業務の幅は広い。このように幅広い分野の専門性を活かせる職場であり、かつ、研修制度も充実していて多岐にわたる分野を学べることから、多様なバックボーンの人材を歓迎している。理系の専門性を活かし、国家公務員として、「人と環境を守る」仕事に取り組んでみてはいかがだろうか。

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27卒採用

国家総合職・国家一般職・研究職／全部署

株式会社かんぽ生命保険

日本最大級の生命保険会社で専門家（アクチュアリー・クオンツ・デジタル・資産運用）として活躍

かんぽ生命は、資産規模、販売チャネル、顧客基盤が日本最大級の生命保険会社である。全国2万局を超える郵便局を通じて、お客さまに簡易で小口な保険商品を提供するという唯一無二のビジネスモデルで事業展開を図っており、これからもこのビジネスモデルを活かして、一人ひとりの人生を支え、お客さまの生涯にわたる安心を築いていく。 かんぽ生命のビジネスを支えているのが、専門コースの「アクチュアリー」「クオンツ」「デジタル」「資産運用」だ。「アクチュアリー」は、保険数理の知識を活かし、保険料率の設定や決算などに関わる生命保険事業の根幹を担う業務をはじめ、商品開発、長期の収支分析など活躍の場は多岐にわたる。「クオンツ」は、数理科学的な手法を用いて、リスク管理の高度化や、投資戦略の立案などの業務に取り組み、リスク管理や資産運用部門など幅広い専門業務を手掛けている。 「デジタル」は、マーケティング、顧客行動心理、データサイエンス、情報技術等の知識を活かし、ＤＸを推進。「資産運用」は、国内外の債券や株式等への投資やマーケット分析、リスク管理など幅広い専門知識とスキルを習得しながらアセットオーナーにおける資産運用の専門家として活躍するなど、理系人材の活躍フィールドが広がり続けている。

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三菱UFJ信託銀行株式会社

「人をつなぐ。未来をつなぐ。」信託型コンサルティング＆ソリューション

三菱UFJ信託銀行は、三菱UFJフィナンシャル・グループの中核を担う信託銀行だ。同社が金融のプロフェッショナル集団として提供しているのは、資産運用・資産管理、不動産、年金、証券代行、相続関連業務など、信託ならではの高度な専門性に基づいた幅広い商品・サービス。多様化するお客さまのニーズや社会課題に対し、最善の解決策を提案する（コンサルティング）だけでなく、具体的手段の提供（ソリューション）まで、一気通貫で実現する「信託型コンサルティング＆ソリューションビジネス」を展開している。 同社には理系の素養を活かし、活躍する多くのプロフェッショナルが存在している。企業年金制度を支える年金アクチュアリー、膨大な資産をグローバルに運用するファンドマネージャー、緻密なリスク分析を行うリスク管理に加え、近年ではデジタルトランスフォーメーションやFinTechを用いた新ビジネスの展開まで、理系出身のプロ人財が活躍できる広大なフィールドが拡がっている。 高度な専門性を発揮するためには、課題解決に臨む個々人が持つ“基礎力”がさらに重要であると同社は考えている。基礎力とは、「情報やリスクを正しく評価・分析する力」や「課題を多角的に検討し、論理的に説明する力」など。まさに理系学生が学び培ってきた、この能力をフルに発揮し、自らを高め真のプロフェッショナルとして活躍してほしい。

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