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企画・事務系

マーケティング、商品企画、調達、知的財産、経営企画といった企画・事務系部門でも理系の活躍フィールドは数多く存在します。メーカーやIT業界におけるこれら職種において、理系の専門性があることは大きな武器となり、企業戦略的にも非常に重要なポジションといえます。その他にも、理系の専門知識を活かして国や地方自治体で政策の立案・実行を推進していく技術系公務員という活躍フィールドもあります。

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日鉄エンジニアリング株式会社

世界最高水準の総合エンジニアリング技術

有史以前より人類の文明に寄与し、今日も広範囲な産業を支える“鉄”。日鉄エンジニアリングは国内初の製鉄所建設に携わり、“鉄”の製造技術、プロセス技術、加工技術、熱・防食・溶接・鋼材などの要素技術における世界トップクラスの水準を誇っている。 近年、同社は製鉄プラント領域を飛び出し、環境負荷の低減・省エネ対策・地域社会にも貢献しており、環境ソリューション領域では、ごみを溶融して再資源化するプロセスを実用化。エネルギー領域では顧客ニーズに合致したトータルエネルギーソリューションを提案。海洋領域では国内外で海洋インフラ建設などを請け負い、羽田空港D滑走路建設にも参加。2024年1月に商業運転を開始した北海道石狩湾新港洋上風力発電所の建設プロジェクトにも参画している。建築・鋼構造領域では、建築総合請負のほか特殊鋼構造物の設計・施工を世界で手掛けており、同社の技術力は国内外からの注目度も高い。 同社が手掛けるプロジェクトに一つとして同じものはなく、クライアントごとに受注後から納品までのEPCプロセス(設計 engineering、調達 procurement、建設 construction)をオーダーメイドでプランニングし、各フェーズのプロフェッショナルたちが一気通貫で付加価値を生み出してる。 日鉄エンジニアリングの強みは多様な事業領域とビジネスを創り出す力であり、それを支えているのは多様な専門性を有した理系人材たちだ。機械、電気、化学、衛生、建築、土木、情報など、広域な活躍フィールドがあり、近年ではデータサイエンスやAIを活用したDX推進など、理系人材の活躍の場は広がり続けている。

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防衛省

唯一無二の使命を担う日本の「最後の砦」。技術の力で、平和と独立に貢献。

国際社会は混沌に包まれており、安全保障のフィールドは陸海空に限らず、宇宙・サイバーを始め様々な領域へと拡大している。そのような情勢下で、日本の平和と独立、安全を守り抜く最後の砦が防衛省・自衛隊といえるだろう。日本の防衛は、駐屯地や飛行場などの「防衛施設」や、ミサイル・船舶・航空機などの「防衛装備品」といった物的基盤があってこそ実現される。その物的基盤を支えているのが、理系の専門性を活かして防衛政策に携わる「防衛技官」だ。 防衛省総合職における防衛技官の職種は大きく分けて二つ。自衛隊や在日米軍の活動基盤である防衛施設を対象として政策の企画・立案や建設工事・基地周辺行政などを実施する「施設系技官」と、自衛隊の能力発揮の根幹である様々な防衛装備品の取得や防衛生産・技術基盤の維持・強化に資する政策、諸外国と防衛装備技術協力などを担う「装備系技官」が存在している。 自衛隊の重要性が増す中、施設系技官・装備系技官は自らの専門性を駆使して防衛政策を形にするという経験を重ね、蓄積した知見をもとに前例のない課題にも果敢に挑戦し、解決していくことが期待されている。安全保障という「究極のインフラ」を整備し、日本の平和と独立を守るという唯一無二のフィールドで理系の力を活かしてほしい。

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27卒採用
総合職技術系(施設系/装備系)
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三菱UFJ信託銀行株式会社

「人をつなぐ。未来をつなぐ。」信託型コンサルティング&ソリューション

三菱UFJ信託銀行は、三菱UFJフィナンシャル・グループの中核を担う信託銀行だ。同社が金融のプロフェッショナル集団として提供しているのは、資産運用・資産管理、不動産、年金、証券代行、相続関連業務など、信託ならではの高度な専門性に基づいた幅広い商品・サービス。多様化するお客さまのニーズや社会課題に対し、最善の解決策を提案する(コンサルティング)だけでなく、具体的手段の提供(ソリューション)まで、一気通貫で実現する「信託型コンサルティング&ソリューションビジネス」を展開している。 同社には理系の素養を活かし、活躍する多くのプロフェッショナルが存在している。企業年金制度を支える年金アクチュアリー、膨大な資産をグローバルに運用するファンドマネージャー、緻密なリスク分析を行うリスク管理に加え、近年ではデジタルトランスフォーメーションやFinTechを用いた新ビジネスの展開まで、理系出身のプロ人財が活躍できる広大なフィールドが拡がっている。 高度な専門性を発揮するためには、課題解決に臨む個々人が持つ“基礎力”がさらに重要であると同社は考えている。基礎力とは、「情報やリスクを正しく評価・分析する力」や「課題を多角的に検討し、論理的に説明する力」など。まさに理系学生が学び培ってきた、この能力をフルに発揮し、自らを高め真のプロフェッショナルとして活躍してほしい。

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【1】ファンドマネジメントコース:5daysファンドマネジメント・インターンシップ【2】2days企業研究プログラム for 理系【3】アクチュアリー冬ワークショップ【4】5daysインターンシップ「TRUST TO LAST」【5】1day業務体感プログラム「センタクシンタク」 【6】5daysシステム・デジタルインターンシップ
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横河電機株式会社

「測る力」と「つなぐ力」で持続可能な価値を届けるYOKOGAWA

計測・制御・情報の技術をベースとして、1915年の創業から社会の変化をいち早くとらえ、自らを変革しながら成長を遂げてきた横河電機。100年以上にわたり、エネルギー、産業用素材、医薬品や食品といった幅広い産業のクライアントに最先端の製品やソリューションを提供し、社会の発展に貢献してきた。 主力の制御事業を中心に、売上の約7割は海外での売上で、グローバルでのエンジニアリング・サービス体制によるソリューション体制を構築。従業員もグループ約17,000人のうち6割が海外の社員となっており、今後もグローバル事業を拡大していく。 「YOKOGAWAは計測と制御と情報により持続可能な社会の実現に貢献する。YOKOGAWA人は良き市民であり勇気をもった開拓者であれ」という企業理念を掲げ、お客様の生産性向上とビジネス変革を支援するソリューションの提供を通じて社会を支えている同社。「測る力とつなぐ力で、地球の未来に責任を果たす。」は自らの存在意義をYokogawa’s Purposeとして定め、「その力を今日の社会課題の解決に生かし、人と地球が共生する未来をかなえたい」という想いが込められている。 横河電機は多様な理系専攻出身者を歓迎しており、研究開発、製品開発、ITエンジニア、マーケティングなど幅広いフィールドで活躍している。世界を舞台に様々な産業を支えるソリューションを提供したいという理系学生はぜひチェックしてほしい。

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27卒採用
技術系職種
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損害保険ジャパン株式会社

135年の伝統と革新、社会の安心を支える損害保険のリーディングカンパニー

損保ジャパンは1888年の創業以降、135年以上にわたり、損害保険を通じてお客さまの生活や産業の発展を支えてきた日本最大級の損害保険会社だ。日本初の火災保険会社として誕生して以来、「万が一のときにいち早くお客さまのもとに駆けつける火消し」のDNAを受け継ぎながら事業を拡大。現在は国内損害保険市場で約3割のシェア、約2,000万人の顧客基盤を有する業界のリーディングカンパニーへと成長した。 これまで保険が果たしてきた「マイナスをゼロにする」機能に加え、同社はその前の段階、例えば疾病やケガの予防、防災減災、安全運転といった「ゼロをプラスに変える」存在として、安心・安全・健康の領域で価値ある商品やサービスを創造している。さらに、先進的なAI技術を活用したDXサービス、世界29カ国・地域で展開する海外保険事業、宇宙ビジネス支援など、未来を見据えた新たな取り組みを積極的に実行している。 損保ジャパンの新卒採用では、幅広い経験を通して多様なキャリアを歩める「総合コース」と、専門性を深められる「ジョブ型コース」採用を実施。社会の複雑なリスクとデジタルトランスフォーメーションに対応するため、同社はジョブ型コースのなかでもアクチュアリー人材、データサイエンス人材、IT・システム人材といった領域で、特に理系人材の参画を歓迎している。

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インターン
SOMPO Academy ジョブ型 アクチュアリーコース、SOMPO Academy Specialityコース、SOMPO Academy 総合コース Innovative
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NOKグループ

世界トップクラスの技術力を持つ独立系総合部品メーカーNOK

あらゆる機械が十分に機能を発揮するために用いられている『オイルシール』は、潤滑油(オイル)が漏れないように密封(シール)するという重要な役割を担う製品だ。自動車や航空機、船舶、鉄道車輛、建設機械、農業機械、石油化学プラント、家電製品など、様々な分野における機械の密封装置としてオイルシールは用いられており、世界の産業や社会、現代の便利な生活を実現している。 そのオイルシール製品分野においてNOKは国内で約70%のシェアを持ち、海外市場でも高い存在感を示している。同社は1939年にオイルシールメーカーとして創業し、オイルシール産業の発展と歩みを共にしてきたといっても過言ではない。1960年代には、西ドイツ(当時)のメーカーとの技術提携や資本参加を開始し、以降、高品質なオイルシールの安定した量産体制を整えてきた。その結果、半世紀以上にわたり、オイルシールの分野で世界的な競争力を保ち続けるリーディングカンパニーとして知られている。 NOKには有機・高分子科学系や無機材料・金属工学系をはじめ、機械・電気、数学・物理、情報系など多様な理系専攻知識を生かせるフィールドが広がっている。グローバル市場で高いシェアを獲得し、ビジネスフィールドが広がり続けているNOKは、様々な専門性を有する理系人材からのエントリーを待っている。

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5daysインターンシップ、1dayオープンカンパニー
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損害保険料率算出機構

数理・工学・ITスキルを活かし、損害保険を通じ人々の生活を支える

企業活動や社会生活のあらゆるリスクをカバーする損害保険。その損害保険を中立・公正な非営利の立場から支えているのが、損害保険料率算出機構(以下:損保料率機構)である。同団体は、「保険契約者等の利益を守り、損害保険業の健全な発達に寄与する」という社会的な使命を果たすため、主に3つの業務に取り組んでいる。 『料率算出』では、会員保険会社等から収集した大量のデータをもとに科学的・工学的手法や保険数理などの合理的な手法を用いて、自動車保険・火災保険・傷害保険などの参考純率および自賠責保険・地震保険の基準料率を算出し、会員保険会社に提供している。『損害調査』では、自賠責保険(共済)の損害調査(傷害等による損害と事故との間に因果関係があるかどうか、後遺障害がどの等級に該当するか等)を行い、その結果を保険会社等に報告している。『データバンク』では、保険に関する数多くのデータを収集・整備して料率算出や保険統計の作成に活用するとともに、様々なリスクの分析・研究も行っている。 損保料率機構では、精度の高い統計に基づく適正な参考純率と基準料率を算出し、金融庁や会員保険会社に説明できるアクチュアリー正会員を筆頭に多くの理系人材が活躍している。大量のデータを使用した統計表の作成・公表や各種調査・研究活動では、数学や統計・工学的知識、プログラミングやデータ分析のスキルが活かされており、社内インフラ(情報システム部)領域でも、ITスキルを有した理系人材を歓迎している。

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27卒採用
総合職員A(転居転勤あり)、総合職員B(転居転勤なし) ※転居転勤あり・なしで職務内容に違いはありません
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株式会社かんぽ生命保険

日本最大級の生命保険会社で専門家(アクチュアリー・クオンツ・デジタル・資産運用)として活躍

かんぽ生命は、資産規模、販売チャネル、顧客基盤が日本最大級の生命保険会社である。全国2万局を超える郵便局を通じて、お客さまに簡易で小口な保険商品を提供するという唯一無二のビジネスモデルで事業展開を図っており、これからもこのビジネスモデルを活かして、一人ひとりの人生を支え、お客さまの生涯にわたる安心を築いていく。 かんぽ生命のビジネスを支えているのが、専門コースの「アクチュアリー」「クオンツ」「デジタル」「資産運用」だ。「アクチュアリー」は、保険数理の知識を活かし、保険料率の設定や決算などに関わる生命保険事業の根幹を担う業務をはじめ、商品開発、長期の収支分析など活躍の場は多岐にわたる。「クオンツ」は、数理科学的な手法を用いて、リスク管理の高度化や、投資戦略の立案などの業務に取り組み、リスク管理や資産運用部門など幅広い専門業務を手掛けている。 「デジタル」は、マーケティング、顧客行動心理、データサイエンス、情報技術等の知識を活かし、DXを推進。「資産運用」は、国内外の債券や株式等への投資やマーケット分析、リスク管理など幅広い専門知識とスキルを習得しながらアセットオーナーにおける資産運用の専門家として活躍するなど、理系人材の活躍フィールドが広がり続けている。

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【かんぽインターンシップ(総合職:専門コース)】アクチュアリーコース、クオンツコース、資産運用コース、デジタルコース
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株式会社麻生

「社会システム変革への貢献」をミッションに掲げ、日本・世界で挑戦を続ける

1872年の創業以来、炭鉱業からインフラ開発、医療、教育、人材開発へと、時代とともに事業を進化させてきた株式会社麻生。「地域社会への貢献」という創業以来の志のもと、社会の変化に対応しながら、世の中に新しい価値を提供してきた。 株式会社麻生は、「社会システム変革への貢献」をミッションに掲げ、医療関連事業や不動産関連事業を中心に幅広い事業を展開。福岡を拠点に、日本全国、さらには海外へとビジネスを広げ、地域社会の発展に貢献し続けている。 株式会社麻生では、医療機関の運営を通じて長年にわたり病院経営のノウハウ蓄積しており、同社の「医療関連事業」ではその知見を外部の医療機関にも展開。単なるコンサルティングにとどまらず、実行力を伴う病院経営支援を推進することで、医療の質向上と健全経営の両立に取り組んできた。 「不動産関連事業」では、麻生グループが保有する広大な不動産資産を活用し、賃貸マンション、オフィスビル、工場など多様な施設を管理・運営。既存資産の価値最大化に努めるとともに、海外不動産の取得にも積極的に取り組み、事業の可能性を広げてきた。 株式会社麻生における理系の活躍フィールドとしては、医療関連事業における病院コンサルティング、不動産関連事業での不動産取得や投資業務、経営支援関連事業でのグループ会社向けコンサルティングやM&A業務など、多岐にわたる。 地域に根差し、「良質な医療サービスを届けたい 」、「安心して暮らせる街をつくりたい 」といった価値提供に貢献したいという理系学生のエントリーを同社は待っている。

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27卒採用
総合職【理系ナビ特別エントリー】
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一般財団法人 電力中央研究所

電力・エネルギー分野の研究開発で日本や世界をリードする学術研究機関

電力中央研究所(電中研)は、非営利の学術研究機関および電力業界の中央研究機関という二つの側面を持ち、電気事業会社が直面している経営課題や、地球規模のエネルギー・資源、環境、持続的経済発展をめぐる諸問題の抜本的な解決を図るべく、広域な技術の研究開発に取り組んでいる。 脱炭素化へ向けた世界的な動きは加速しており、社会は大きな変革期にある。その中で電中研は、「持続可能で社会に受容されるエネルギーシステム」を2050年の日本の目指す姿の一つとして定め、その実現に向けた取り組みを進めている。脱炭素技術の開発に加え、エネルギーの新しい利用のあり方や供給の強靭化に関わる研究を推進し、得られた知見を社会実装することで電気事業や社会の発展に貢献することを目指している。 そんな電中研を支えているのは、幅広い分野の専門性を有した研究者達だ。電中研では、電気や原子力専攻だけでなく、多岐にわたる領域の研究者が約650名属しており、そのうち博士号取得者は400名を超える。電気、情報通信、機械、化学、原子力工学分野などを核とする「エネルギー産業技術研究」や、土木・建築、環境分野を中心とした「自然・環境科学研究」、さらには経済学、経営学、法律学などの「社会科学研究」に関して、各研究拠点を形成し、電力を筆頭としたエネルギーに関する基礎研究から実用化研究まで幅広く取り組んでいる。新卒採用においても、電中研は各領域の学生を歓迎しており、エネルギー社会の未来に貢献したいという学生との出会いを期待している。

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インターン
研究職(研究テーマごと)
27卒採用
研究職、事務職【理系ナビ特別エントリー】
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オリックス生命保険株式会社

お客さま一人ひとりの「想い」に寄り添う生命保険会社 アクチュアリーとIT職で理系人材が活躍中

人々のライフスタイルや価値観が多様化するなかで、『想いを、心に響くカタチに。』を理念に掲げ、お客さま一人ひとりの「想い」に寄り添い、価値の提供に取り組むオリックス生命。時代の変化とともに多様化するニーズに対応するため、前例にこだわらず新しいことにチャレンジし続ける姿勢を大切にし、契約件数を飛躍的に伸ばしている。 生命保険業界内の商品ランキングで8年連続1位(『価格.com 保険アワード 2025年版』より)に選出されている終身保険を中心に、保険代理店による販売、電話やインターネットを通じた通信販売など、複数の販売チャネルを展開。さらに、販売チャネルを連動させたオムニチャネル体制を構築しており、お客さまに最適な商品・サービスを提供できる仕組みとなっている。 中でも同社が理系領域で人材採用に力を入れているのが、アクチュアリー領域とIT領域の人材だ。保険商品の開発、収支分析、ALM推進といった生命保険事業の中核業務で数理能力を活かして活躍する金融専門職アクチュアリー。そして、ITスキルを駆使して新サービスの構築やIT戦略の立案・推進などを担い、ビジネスを加速させるIT専門職。理系の素養を活かして活躍したいという方はぜひチェックしてほしい。

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27卒採用
総合職、総合職(アクチュアリー)、IT専門職
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株式会社FUTUREWOODS

「売れる」の未来を 『カガク』する

企業のマーケティングにデータサイエンスのアプローチを活用することで、成果の最適化に取り組んでいるFUTUREWOODS。自社開発のプロダクトの営業支援サービスである『FutureSearch』と『SalesRadar』を運営しており、東証一部上場の大手企業から中小企業まで、3,000社以上の幅広いクライアントに採用されている。 さらに進化を加速させる情報技術を最大限に活用しながら、マーケティング・営業の領域に存在する問題を段階的に解決していきたいというのが、FUTUREWOODSのビジョンだ。AI技術を活用した多面的な企業データベースや、セールス推進やマーケット分析に必要な様々なソリューションの独自の仕組みを構築しているという強みを生かし、その結果として世の中の営業やマーケティングに関わるすべての人の「不」の解消にIT技術を駆使して取り組んでいる。 同社のソリューションを支えているのは、データ解析、機械学習、ディープラーニングからWebのフロントエンドとバックエンドの開発といった幅広い技術領域だ。Webのフロントエンドとバックエンドの開発スキルに加えてデータサイエンス領域にも知見があり、エンジニアとして成長したい方や、スキルを活かして社会の仕組みを変えるサービスを提供したい方、成長企業と共に自身も成長したい方の挑戦を同社は待っている。

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インターン
Webエンジニア
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株式会社インテリジェント ウェイブ

クレジットカード決済システムで圧倒的シェア DNPグループのシナジーを活かして成長を加速

日本のソフトウェア産業が黎明期だった1984年に創業したインテリジェント ウェイブ。当時は国内でクレジットカードのオンライン決済が広く普及していなかったが、同社は業界に先駆けて24時間365日発生する大量の通信データを正確かつリアルタイムに処理するネットワークゲートウェイシステムを開発。その後も、クレジットカードの認証機能や不正検知機能を備えたシステム開発で市場を開拓し、国内大手カード会社向けクレジットカード決済システムで圧倒的なシェアを有する金融ネットワーク開発会社としてのポジションを確立している。 近年はキャッシュレス社会の推進を背景に同社の事業機会はますます拡大し続けており、金融業界向けシステム開発で培った技術力を活かして大量なデータの高速処理が必要となる社会インフラ関連領域などへの参入を推進。2010年にはDNP(大日本印刷)グループとなり、互いの強みを活かしながら最新鋭の技術と商品、提携先の拡大を進めることで事業成長をさらに加速させている。 「質の高いシステムを提供するためには社員が各自の能力を最大限発揮できるような環境整備が必要」と考え、「働きがい」と「働きやすさ」を追求している同社。ワークライフバランス充実のための各種制度に加え、朝型勤務を推奨する「朝食無料サービス」などユニークな制度も導入することで、柔軟性の高いワークスタイル実現に取り組み、「健康経営優良法人(ホワイト500)」にも認定されている。

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27卒採用
エンジニア、セールス、コーポレート
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ソニー損害保険株式会社

ソニーグループの技術と金融サービスの融合で、ダイレクト損保の頂点へ

「他人のやらないことをやる」というソニーグループの精神を受け継ぎ、常に創造と革新にチャレンジしながら、お客様のニーズにマッチした「新しい顧客価値の創造」に挑み続けて来たソニー損害保険。同社はダイレクト型損害保険において”22年連続売上NO.1”を達成。お客様に合理的で質の高い保険商品を提供し、安全で安心できるパーソナルライフの実現に貢献することを目指している。 ソニー損保は、ソニーグループが保有するAIやセンシング、クラウドコンピューティングなどのテクノロジーを活用した運転特性連動型自動車保険を開発・販売。ダイレクト型損保のリーディングカンパニーとして業界の成長を牽引するべく、自動車保険の成功モデルの横展開推進や、顧客体験の最大化、ソニーグループのもつテクノロジーの活用を積極的に推進していく。 同社はアクチュアリー関連部門およびIT・システム部門で理系人材を積極採用しているという。新商品やシステムの開発および企画業務を担う両部門では一定の経験を積んだのち、希望に応じて他部門へ異動し、前部門で培った専門性を経営、企画分野等の他領域で活かせる幅広い活躍フィールドが広がっている。

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27卒採用
全国勤務型社員:GS社員(アクチュアリーコース、IT・システムコース、総合コース)
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株式会社日本ベネックス

再エネ業界に変革を起こす屋根設置型太陽光発電のリーディングカンパニー

「屋根設置型」太陽光発電のリーディングカンパニーとして急成長を遂げている日本ベネックス。最先端技術とアイディアを駆使し、持続可能な社会の実現を目指している同社は、2012年の再エネ業界への参入から約10年で、屋根借り太陽光発電所の発電出力で国内トップ4を独占。再エネ普及のリーダーとして確固たる地位を築いている。 再エネ市場はFIT制度(固定価格買取制度)の終焉や適地の減少といった課題がある中で、日本ベネックスは圧倒的な競争力を持って、新規太陽光発電所の開発を推進している。同社の競争力の源泉は、「自分たちで考え、工夫し続ける」点だ。太陽光発電所の設計から施工、運営まで一貫して自社で行っており、すべてのプロセスにおいて社内で徹底的に工夫を積み重ねることにより、圧倒的な競争優位性を築き上げ、再エネ業界を牽引する企業として発展してきたのだ。 今後は再エネ業界のキーカンパニーとして、従来の枠にとらわれない環境ソリューションを提供し、太陽光発電を通じて国内の再エネ普及に取り組む。引き続き、より良い環境を次世代に残すために再エネを活用したクリーンで持続可能な社会の実現に貢献していく。

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27卒採用
【事業推進、設計・開発エンジニア】 新規再生可能エネルギー案件の開発を担当し、設計その他の専門チームと連携しプロジェクトを推進。再生可能エネルギーを通じ自らの成長を、持続可能な未来へつなげるお仕事です。
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株式会社三菱UFJ銀行

世界に選ばれる、信頼のグローバル金融グループへ

世界最大級の総合金融グループである三菱UFJフィナンシャル・グループ(MUFG)。同グループの中核銀行である三菱UFJ銀行は、邦銀随一の顧客基盤と強固な財務基盤を併せ持ち、決済サービスや融資といった重要な社会インフラ機能を通じて日本の経済発展に貢献してきた。 同社は中長期的に目指す姿に「世界に選ばれる、信頼のグローバル金融グループ」を掲げており、グローバルに変化する多様なニーズに対して、グループ全員の力で世界水準のトップクオリティを追求していく。そのビジョン実現のために最も大切なのは人材であると同社は考えており、「銀行員としての見識の広さと深さに加え、人間としても成長してほしい」という想いのもと人材育成を推進。日々の職務経験を主軸に、充実した人材育成制度で行員の『成長と挑戦』を支援している。 近年、金融業界におけるITの重要性は高まり続けており、“FinTech(金融×テクノロジー)”によって新たなサービスが次々に生み出されている。三菱UFJ銀行においても、数理能力やITスキル、論理的思考力といった理系素養を活かして多くの理系出身者が活躍中だ。同社ではフィナンシャル・エンジニアリングコースやシステム・デジタルコースなどを筆頭に様々な採用コースで理系人材を歓迎しており、理系素養を活かして多様なフィールドで活躍したいという理系学生はぜひチェックしてほしい。

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27卒採用
※昨年度実績:フィナンシャル・エンジニアリング、システム・デジタル、オープン、グローバル、グローバル・マーケッツ、ウェルスマネジメント、戦略財務(会計・税務)、カスタマーサービス、トレードビジネス)
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ソニー生命保険株式会社

先駆的な挑戦と技術革新で生命保険業界の垣根を超えた新たな価値を創造する

ソニー生命は、「他人のやらないことに挑戦し、社会に貢献する」というソニーのDNAを受け継ぎ、1979年に生命保険業界に革命を起こすべく誕生した。お客さま一人ひとりの人生に寄り添い、オーダーメイドの生命保険を提供している同社には、お客さまに関する定量・定性データが膨大に蓄積されており、これらデータを分析・活用することで新商品開発やビジネス戦略の新規立案を積極的に推進している。“質”にこだわる同社は生命保険の顧客満足度評価で常に上位にランクインしているなど、お客さまからの評価も高い。 そのソニー生命において理系人材が活躍している代表的な部門/職種は、「IT部門」と「アクチュアリー」だ。同社のIT部門は、システム子会社としてではなく本社内の一部門として存在し、ビジネス部門と協業する形でビジネスの企画段階からITの立場としてプロジェクトに参画している。また、デジタル新技術の研究やAI開発、ソニーグループ各社の先端技術を活用したDX推進など、先駆的なプロジェクトも数多く進行中だという。同社は利活用可能なデータと先端テクノロジーの掛け合わせにより、お客さまに対する更なる感動体験の創出に向けて日々模索している。 IT部門社員においては、システム開発の上流から下流まで一気通貫で携わる環境にてIT技術に携わることで、若手の段階からシステム開発全体を俯瞰して捉えながらスキルアップすることが可能となる。また、金融領域以外のグループ連携も強化されており、活躍フィールドは業界の垣根を超える。 アクチュアリーの特色は、オーダーメイドの生命保険を実現するため多様な新商品開発のチャンスが豊富な点だ。現在も同社は業界トップクラスの商品数を誇る。決算業務においても、業界で初めてMCEVに取り組み、米国会計やIFRSにも対応するなど、チャレンジングなミッションがあるという。同社では「アクチュアリー+1」という言葉で表現されるように、アクチュアリーの専門性・スキルを活かして、経営管理や報酬制度の企画といった領域で活躍するなど、幅広いキャリアを歩むことも可能だ。

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インターン
【The Beginning Seminar ~What is Sony Life's Value?~】 ※ITコース、アクチュアリーコースなど、専門的な仕事体験コースも別途開催予定です。
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総務省

国家の基盤と人々の暮らしを支える総務省

日本の国家基盤と国民生活の安定を支える重要な行政機関であり、幅広い機能を担っている総務省。その管轄分野は多岐にわたり、国の基本的な行政制度の管理・運営、公的統計の総合的な品質向上に向けた取組の推進、地方自治制度の企画、消防・防災への対応や、情報通信技術(ICT)を活用した様々な政策の推進など、国民生活の根幹に関わる業務を担っている。 少子高齢化や地方間格差の拡大、国際競争力強化といった様々な課題に対応すべく、総務省は行政改革や政策評価、地方分権改革、地方税財源の充実、地域活性化、安全・安心な社会基盤の確保に取り組んでいる。特に政策立案(Evidence-based Policy Making)を支える公的統計の整備、防災・減災対策、国土強靭化、ICT産業の国際競争力向上や地域デジタルトランスフォーメーション(DX)推進など、幅広い施策を通じて社会経済システムの改善や改革を進めることで次世代における新たな発展基盤の構築を図っている。 総務省のこれらの取組みには数学、物理、情報工学など、幅広い理系領域の専門知識が必要であり、多様なバックグラウンドを持つ人材を求めている。理工系の専門性を活かし、国民の生活を支えるために新たな挑戦をしたいと考える人々にとって、魅力的なフィールドといえるだろう。

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27卒採用
統計行政(総合職事務系(理工系))、消防行政(総合職技術系)、情報通信行政(総合職技術系)
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国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構(JAXA)

宇宙航空分野における日本で唯一の研究開発機関

日本で唯一の宇宙航空分野における研究開発機関であるJAXAは2003年の発足以来、宇宙科学技術および航空科学技術水準の向上に取り組み、日本の宇宙航空政策を牽引してきた。世界トップレベルの研究開発能力を有する組織として、ロケット・人工衛星の開発・運用、有人宇宙開発、宇宙科学・探査、航空科学技術や宇宙航空産業の発展において多くの実績を挙げ、宇宙航空分野での技術革新はもちろん、産業界や社会との連携を一層強めることで安全でより豊かな社会の実現に貢献していく。 JAXAの技術系職員は、高い専門知識と研究能力を活かして先導的な技術研究や技術開発に取り組んでいる。具体的には、人工衛星・探査機やロケットの開発~運用、地球観測衛星のデータ解析、国際宇宙ステーションの有人宇宙環境利用、月・惑星の探査など、先導的かつ基盤的で多様なミッションが存在している。 それゆえJAXAでは多種多様なバックグラウンドを持った職員が様々な知見や技術を集結させることでプロジェクトを推進している。期待される専攻知識は航空宇宙専門だけでなく、機械、電気・電子、情報、通信、制御、材料、物理、化学、生物など多岐にわたり、様々な専門性を有した職員が活躍中だ。JAXAの仕事とは、人類の進歩のいちばん先端で未来をきりひらくこと。この知的で壮大なミッションに、ともに挑む仲間を求めている。

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27卒採用
技術系、事務系
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警察庁

理系の能力を駆使して日本の治安を守る

警察の使命は「国民一人ひとりの安全・安心を守る」ことだ。警察庁は、全国約30万人を擁する警察組織の中枢官庁として、各種政策の立案・立法作業に当たるとともに、都道府県警察の指揮監督を通じて様々な治安課題に対処している。 近年はサイバー犯罪や先端技術を利用した犯罪など、その脅威の形も変貌しつつある。スマホ決済サービスの不正利用、企業や公共機関を狙うランサムウェア攻撃、先端技術の機密情報の窃取を目的とした不正アクセスなど、サイバー犯罪への対応は喫緊の課題だ。さらに複雑化する道路交通事情や激甚化する自然災害などに対し、技術革新をもって対応していくことが求められている。 警察庁はそのような状況に対応していくために様々な専門知識を有した理系人材の採用を積極化している。「総合職技術系」は理系の素養を活かし、生活安全、刑事、交通、警備、サイバーといった幅広い部門で政策の企画立案を担うほか、第一線の現場で指揮官として活躍している。「一般職技術系」は技術をキャリアの軸として、デジタルシステムの構築やデジタルフォレンジック(犯罪立証のための電磁的記録の解析技術)などによるサイバー事案への技術的支援を通して警察活動を高度化・合理化している。 国家公務員としてかけがえのない安全・安心な暮らしを守り、社会の活性化に貢献したいという意欲ある理系人材のチャレンジを警察庁は期待している。

  • 27卒採用
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27卒採用
総合職技術系、一般職技術系
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