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- 職種
- 企画・事務系
マーケティング、商品企画、調達、知的財産、経営企画といった企画・事務系部門でも理系の活躍フィールドは数多く存在します。メーカーやIT業界におけるこれら職種において、理系の専門性があることは大きな武器となり、企業戦略的にも非常に重要なポジションといえます。その他にも、理系の専門知識を活かして国や地方自治体で政策の立案・実行を推進していく技術系公務員という活躍フィールドもあります。
損害保険料率算出機構
数理・工学・ITスキルを活かし、損害保険を通じ人々の生活を支える
企業活動や社会生活のあらゆるリスクをカバーする損害保険。その損害保険を中立・公正な非営利の立場から支えているのが、損害保険料率算出機構（以下：損保料率機構）である。同団体は、「保険契約者等の利益を守り、損害保険業の健全な発達に寄与する」という社会的な使命を果たすため、主に３つの業務に取り組んでいる。 『料率算出』では、会員保険会社等から収集した大量のデータをもとに科学的・工学的手法や保険数理などの合理的な手法を用いて、自動車保険・火災保険・傷害保険などの参考純率および自賠責保険・地震保険の基準料率を算出し、会員保険会社に提供している。『損害調査』では、自賠責保険（共済）の損害調査（傷害等による損害と事故との間に因果関係があるかどうか、後遺障害がどの等級に該当するか等）を行い、その結果を保険会社等に報告している。『データバンク』では、保険に関する数多くのデータを収集・整備して料率算出や保険統計の作成に活用するとともに、様々なリスクの分析・研究も行っている。 損保料率機構では、精度の高い統計に基づく適正な参考純率と基準料率を算出し、金融庁や会員保険会社に説明できるアクチュアリー正会員を筆頭に多くの理系人材が活躍している。大量のデータを使用した統計表の作成・公表や各種調査・研究活動では、数学や統計・工学的知識、プログラミングやデータ分析のスキルが活かされており、社内インフラ（情報システム部）領域でも、ITスキルを有した理系人材を歓迎している。
- 27卒採用
- インタビュー
- 27卒採用
- 総合職員A（転居転勤あり）、総合職員B（転居転勤なし） ※転居転勤あり・なしで職務内容に違いはありません
ソニー生命保険株式会社
先駆的な挑戦と技術革新で生命保険業界の垣根を超えた新たな価値を創造する
ソニー生命は、「ひとのやらないことに挑戦し、社会に貢献する」というソニーのDNAを受け継ぎ、1979年に生命保険業界へ革新を起こすべく誕生した。お客さま一人ひとりの人生に寄り添うオーダーメイドの生命保険を強みとし、顧客データの分析・活用を通じて、新商品開発やビジネス戦略の立案を推進している。品質に徹底的にこだわる姿勢は、顧客満足度評価で常に上位にランクインしているなど、お客さまからの評価も高い。 同社において、理系人材が活躍する代表的な分野は「IT部門」と「アクチュアリー」である。IT部門では本社の一部門としてビジネス部門と協業し、企画から要件定義、マネジメントを通してシステム開発の上流に関与することで、技術を軸にビジネス全体を俯瞰できる力を養える。また、グループ各社との連携を通じて、金融の枠を超えた技術活用にも挑戦が可能だ。 アクチュアリーは業界トップクラスの商品数を支え、新商品開発や先進的な会計対応に挑戦している。業界で初めてMCEV（市場整合的エンベディッド・バリュー）に取り組み、米国会計やIFRSにも対応した。ソニー生命には、専門性を磨くだけでなく、数理素養を活かして経営領域へとキャリアを広げられる環境が整っている。
- インターン
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- 【The Beginning Seminar ～What is Sony Life's Value?～】《28卒対象》 ※ITコース、アクチュアリーコースなど、専門的な仕事体験コースも別途開催予定です。
株式会社かんぽ生命保険
日本最大級の生命保険会社で専門家（アクチュアリー・クオンツ・デジタル・資産運用）として活躍
かんぽ生命は、資産規模、販売チャネル、顧客基盤が日本最大級の生命保険会社である。全国2万局を超える郵便局を通じて、お客さまに簡易で小口な保険商品を提供するという唯一無二のビジネスモデルで事業展開を図っており、これからもこのビジネスモデルを活かして、一人ひとりの人生を支え、お客さまの生涯にわたる安心を築いていく。 かんぽ生命のビジネスを支えているのが、専門コースの「アクチュアリー」「クオンツ」「デジタル」「資産運用」だ。「アクチュアリー」は、保険数理の知識を活かし、保険料率の設定や決算などに関わる生命保険事業の根幹を担う業務をはじめ、商品開発、長期の収支分析など活躍の場は多岐にわたる。「クオンツ」は、数理科学的な手法を用いて投資戦略の立案やリスク管理の高度化などの業務に取り組み、リスク管理や資産運用部門など幅広い専門業務を手掛けている。 「デジタル」は、マーケティング、顧客行動心理、データサイエンス、情報技術等の知識を活かし、ＤＸを推進。「資産運用」は、国内外の債券や株式等への投資やマーケット分析、リスク管理など幅広い専門知識とスキルを習得しながらアセットオーナーにおける資産運用の専門家として活躍するなど、理系人材の活躍フィールドが広がり続けている。
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- インタビュー
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- 【かんぽ2days仕事体験（総合職：専門コース）】アクチュアリーコース、クオンツコース、資産運用コース【かんぽ3days仕事体験（総合職：専門コース）】デジタルコース《全学年対象》
みずほフィナンシャルグループ（みずほ銀行、みずほ信託銀行、みずほ証券）
ともに挑む。ともに実る。
国内最大級の顧客基盤を持ち、銀行・信託・証券・アセットマネジメントに加え、リサーチ／コンサルティングと先端ITまでを擁する〈みずほ〉。グループの総合力を掛け合わせ、金融の枠を超えて企業・社会の変革に挑戦するなかで理系人材には幅広いフィールドで「深い」活躍が求められている。 金融の最前線では、クオンツとしてマーケット分析、金融商品・運用手法の開発、モデル検証、統合リスク管理などに挑戦。アクチュアリーは年金制度の設計や将来予測を担うなど、専門性を磨きながら社会を支える実感を得られるだろう。 また〈みずほ〉は、テクノロジーで金融そのものをつくり替えることにも挑んでいる。AI／DSによる審査・不正検知・業務高度化、サイバーセキュリティ強化、決済サービスの進化など、理系の力が競争力に直結しているのだ。 さらに非金融領域での活躍フィールドも広がっており、産業・政策リサーチ、GX／脱炭素、エネルギー、都市などの社会課題に対し、構想・分析にとどまらず、データ活用やシステム導入まで一気通貫で価値を届けている。金融機能とリサーチ×テクノロジーが同じグループにあるからこそ、実現できる変革がある。 採用コンセプトは「変化の穂先であれ」。未知の課題に仮説を立て、検証し、形にする――理系の専門性で人と社会の挑戦を後押しし、次の当たり前をつくる環境が〈みずほ〉にはある。
- 27卒採用
- インターン
- インターン
- 《昨年度募集実績》年金アクチュアリー、不動産ソリューション、システムエンジニア、サイバーセキュリティ、R&Dスペシャリスト、サステナビリティコンサルタント、Quants Digital Technology Internship、グローバル投資銀行、グローバルマーケッツ〈金融マーケット分析編・セールス＆トレーディング編・クオンツ編〉、リサーチ＆コンサルティング〈エコノミスト・債券アナリスト編〉 ※詳細はインターンシップページをご確認ください。《全学年対象》
- 27卒採用
- 【オープン型】 【キャリア特定型】グローバルマーケッツコース、アセットマネジメントコース、リサーチ＆コンサルティングコース、アドバンストテクノロジーコース、ITシステムコース等 【オーダーメイド型】 ※各型・各コースの概要については、「〈みずほ〉新卒採用情報サイト」をご覧ください。
損害保険ジャパン株式会社
135年の伝統と革新、社会の安心を支える損害保険のリーディングカンパニー
損保ジャパンは1888年の創業以降、135年以上にわたり、お客さまの生活や産業の発展を支えてきた日本最大級の損害保険会社だ。日本初の火災保険会社として誕生して以来、「万が一のときにいち早くお客さまのもとに駆けつける火消し」のDNAを受け継ぎながら事業を拡大。現在は国内損害保険市場で約3割のシェア、約2,000万人の顧客基盤を有する業界のリーディングカンパニーへと成長した。 これまで保険が果たしてきた「マイナスをゼロにする」機能に加え、「ゼロをプラスに変える」存在として、疫病やケガの予防、防災減災、安全運転といった領域で価値ある商品やサービスを創造している。さらに、先進的なAI技術を活用したDXサービス、海外保険事業、宇宙ビジネス支援など、未来を見据えた新たな取り組みを実行している。 損保ジャパンの新卒採用では、幅広い経験を通して多様なキャリアを歩める「総合コース」と、専門性を深められる「専門キャリアコース」採用を実施。総合コースでは、学生時代の研究や学びを活かせる部門への初期配属を確約する『スキルマッチコース STEM』を新設。社会の複雑なリスクとDXに対応するため、同社は専門キャリアコースのなかでもアクチュアリー、データサイエンス、IT・システムといった領域で、特に理系人材の参画を歓迎している。
- 27卒採用
- インターン
- インターン
- SOMPO Academy 専門キャリアコース『アクチュアリーコース』・『資産運用コース』、SOMPO Academy Specialityコース『次世代モビリティ編』・『グローバルリスクコンサルティング編』、SOMPO Academy 総合コース『Basic』・『Innovative』 《全学年対象》 ※コースは追加／削除される場合があります
- 27卒採用
- 総合コース（全国コース、ブロック勤務コース、本拠地勤務コース）、専門キャリアコース
株式会社第一ライフグループ
人生をまもる会社から、人生をひろげる会社へ。
日本初の相互会社「第一生命保険相互会社」として創業して以来、2010年の株式会社化、2016年の持株会社体制への移行といった変革を経て、第一ライフグループは生命保険事業を中心に、資産形成・承継事業、さらには非保険事業へと事業領域を拡大しながら常に挑戦を続けてきた。 昨今では、事業を生命保険領域にとどまらない「保険サービス業」へと進化させ、一人ひとりに寄り添い、「人生」の可能性をひらく企業へと変革を遂げることで、「グローバルトップティアに伍する保険グループ」への成長を目指している。 第一ライフグループにおいて、理系人財に期待される役割は非常に大きく、保険料計算を担うアクチュアリー、長期的な不確実性を定量分析するクオンツ、機械学習を活用してビッグデータ解析や営業活動の高度化に取り組むデータサイエンティストなど、専門性を発揮できるフィールドは拡大し続けている。ニーズに適した商品設計や的確な資本管理、さらには中長期的な視点に基づく分析なくして、このビジネスは成り立たないからだ。 加えて、資産運用、M&A、海外事業、アンダーライティング、IT・デジタルといった領域においても、数理能力や分析力を備えた理系人財が強く求められている。理系素養を活かしながら、専門性を深め、グローバルな舞台で多様な挑戦をしたい学生にとって、第一ライフグループには無限の可能性が広がっているのだ。
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- アクチュアリーコース、クオンツ&データサイエンティストコース、IT・デジタルコース、資産運用コース《28卒対象》
アニコム損害保険株式会社
道なき未知を進む。人とどうぶつの100年先の世界を創るために。
「どうぶつが、ケガや病気をせずいつも“笑顔”で“健康”でいてほしい」という願いを企業活動の根源に据えているアニコム損害保険株式会社。同社は130万件以上の契約を保有し、15年連続でシェアNo.1（※）を維持するペット保険のリーディングカンパニーだ。 アニコム最大の強みは、ペット保険において日本で初めて構築した「窓口精算システム」だ。全国7,000以上の対応病院で、国民健康保険のように保険証を提示するだけで精算が完了するその利便性は、お客様の大きな安心につながっている。また、ペットショップやブリーダーとの強力な販売チャネルを確立するとともに、四半世紀の保険事業で得られたデータベースを基に、遺伝子検査事業、動物病院事業、腸内・口腔ケア商材開発といったグループ全体でのシナジー創出を追求し、すべての命の幸せを追求している。 そして、これら革新的な取り組みを支えるのが、多様なポジションで活躍している理系人財だ。同グループには、データサイエンティスト、アクチュアリー、薬剤師、獣医師などが在籍し、専門性を融合させている。例えば、データサイエンス領域では年間450万件超の医療データを活用したビッグデータ解析に取り組み、予防型保険商品の開発などに応用。さらに、AI診断、ロボット手術といった先進医療技術への展開、および研究所の解析システム構築やIT戦略の立案など、高度な研究成果をサービスとして実装するフィールドが広がっている。 ※シェアは各社の2010～2024年の契約件数から算出。株式会社富士経済発行「ペット関連市場マーケティング総覧」調査
- 27卒採用
- 27卒採用
- 全国型総合職（全国転勤の可能性あり）、エリア型総合職（勤務地を限定）【理系ナビ特別エントリー】
株式会社エム・シー・アイ
ヘルスケア領域特化「データ×マーケティング」で社会的価値を創出する
今世紀、さらなる成長とイノベーションが期待されるヘルスケア業界。エム・シー・アイ（MCI）はヘルスケア領域に特化し、医薬品をマーケティング戦略で開発促進・市場流通させ、効率的な活用を実現することで社会的インパクトのある価値を創出しているコンサルティングファームだ。 同社は独自の医師調査パネルを保有し、製薬業界から年間900本以上のプロジェクトを実施しているマーケティングリサーチ事業と、製薬企業のCRM活用を中心にマルチチャネルマーケティングを手掛けるデジタルマーケティング事業を展開。国内外の製薬企業が抱える課題把握から、企画提案、分析、提言まで一貫して支援することで、マーケティングに関する戦略パートナーとしての役割を担っている。 2012年には米国最大のマーケティングコミュニケーショングループであるオムニコムグループ（NY証取上場）に参画、グローバル市場への成長機会、新たな事業開拓の可能性をさらに広げている。 研究で磨いた論理的思考力や仮説検証の思考プロセスをマーケティング戦略にシフトさせ、社会貢献性の高いフィールドで価値創出したいという理系人材からのエントリーを同社は待っている。
- 28卒採用
- 27卒採用
- インターン
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- マーケティングコンサルタントの分析力と戦略立案力を学ぶ仕事体験【理系ナビ特別エントリー】《28卒以降対象》
- 28卒採用
- マーケティングコンサルタント【理系ナビ特別エントリー】
株式会社日本政策金融公庫
「政策×金融」政策金融機関の業務を体験
日本政策金融公庫（以下、日本公庫）は、『政策金融の担い手として、安心と挑戦を支え、共に未来を創る。』を使命に掲げる政策金融機関だ。民間金融機関が行う金融機能を補完し、日本経済の活力の源泉である中小企業・小規模事業者や、日本の食を供給する農林漁業者など、日本を支えるあらゆる分野の人々を、政策金融という手法で支えている。 「政策金融の的確な実施」という基本理念のもと、自然災害からの復興支援や日本経済発展のための対応に力を注いできた日本公庫。小企業・創業企業等向け融資を担う「国民生活事業」、農林水産業・食品産業向け融資を担う「農林水産事業」、中小企業向け融資を担う「中小企業事業」の３事業が長年培ってきた専門性とノウハウを活かし、三位一体となって日本経済の成長･発展に貢献すべく、これからも日本公庫の挑戦は続いていく。 日本公庫では、IT部門に代表される情報システム関係の部署や、リスク管理分野の領域で理系の専攻分野を発揮することが可能。それ以外にも多種多様なお客様に対して融資を行う日本公庫では、様々な領域の理系人材を歓迎している。
- インターン
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- 政策金融機関業務体験ワークショップ《全学年対象》
総務省
国家の基盤と人々の暮らしを支える総務省
日本の国家基盤と国民生活の安定を支える重要な行政機関であり、幅広い機能を担っている総務省。その管轄分野は多岐にわたり、国の基本的な行政制度の管理・運営、公的統計の総合的な品質向上に向けた取組の推進、地方自治制度の企画、消防・防災への対応や、情報通信技術（ICT）を活用した様々な政策の推進など、国民生活の根幹に関わる業務を担っている。 少子高齢化や地方間格差の拡大、国際競争力強化といった様々な課題に対応すべく、総務省は行政改革や政策評価、地方分権改革、地方税財源の充実、地域活性化、安全・安心な社会基盤の確保に取り組んでいる。特に政策立案（Evidence-based Policy Making）を支える公的統計の整備、防災・減災対策、国土強靭化、ICT産業の国際競争力向上や地域デジタルトランスフォーメーション（DX）推進など、幅広い施策を通じて社会経済システムの改善や改革を進めることで次世代における新たな発展基盤の構築を図っている。 総務省のこれらの取組みには数学、物理、情報工学など、幅広い理系領域の専門知識が必要であり、多様なバックグラウンドを持つ人材を求めている。理工系の専門性を活かし、国民の生活を支えるために新たな挑戦をしたいと考える人々にとって、魅力的なフィールドといえるだろう。
- 28卒採用
- 27卒採用
- 28卒採用
- 統計行政（総合職事務系（理工系））、消防行政（総合職（行政職、研究職））、情報通信行政（総合職技術系）
- 27卒採用
- 統計行政（総合職事務系（理工系））、消防行政（総合職技術系）、情報通信行政（総合職技術系）
株式会社日立製作所
社会イノベーション事業で、環境・幸福・経済成長が調和する未来を創造する。
日立は1910年の創業以来、「優れた自主技術・製品の開発を通じて社会に貢献する」を企業理念として、損得よりも善悪を尊び社会やお客さまの課題解決を第一とした社会イノベーション事業を展開している。 5馬力モーターの製造から事業を開始した日立には、プロダクトをつくる力はもちろんのこと、100年を超えるモノづくりの歴史の中で培ってきた制御・運用技術（OT：Operational Technology）と、50年以上にわたる情報技術（IT）の蓄積がある。このOT、IT、プロダクトを結びつけて新たな価値を生み、社会課題を解決していくのが日立の社会イノベーション事業である。 2025年度以降はデジタルをコアに各事業がより一層連携して日立ならではの価値を創出するとともに、新たな成長機会を獲得し、将来の基盤を築くことで、世界各地で社会イノベーション事業を拡大し、持続的な成長を加速させ、企業価値の向上をめざす。 また、日立では人こそが価値の源泉であると考え、「人財」を重要な経営資本の一つとして強化している。その一環として、ダイバーシティ・エクイティ・インクルージョンを推進し、多様な人財が協力し支え合う環境をつくり、サステナブルな成長を続ける。
- インターン
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- Hitachi Internship《全学年対象》
三菱UFJ信託銀行株式会社
「人をつなぐ。未来をつなぐ。」信託型コンサルティング＆ソリューション
三菱UFJ信託銀行は、三菱UFJフィナンシャル・グループの中核を担う信託銀行。リテール、法人、不動産、証券代行、受託財産、市場、システムデジタルなど10の事業領域を展開。「信託型コンサルティング＆ソリューション」をビジネスモデルとして掲げ、コンサルティングのみならず、お客さまにとって最適なサービスを提供し、課題解決後もサポートできるのが強み。複雑化する社会課題の中で、信託の「専門性」を活かし、グローバルビジネスや、新規ビジネスの創出にも目を向け、時代を先取りする「先進性」を強みに、お客さま・社会の想いを次世代につなぐ存在を目指す。 同社には理系の素養を活かし、活躍する多くのプロフェッショナルが存在している。企業年金制度を支える年金アクチュアリー、膨大な資産をグローバルに運用するファンドマネージャー、緻密なリスク分析を行うリスク管理に加え、近年ではDX化、AIを用いた新ビジネスの展開など多岐にわたる。 「情報やリスクを正しく評価・分析する力」や「課題を多角的に検討し、論理的に説明する力」など、まさに理系学生が学び培ってきた能力を発揮し、自らを高め真のプロフェッショナルとして活躍できるフィールドが広がっている。
- 27卒採用
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- イベント
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- 【1】2days企業研究プログラム for 理系【2】ファンドマネジメントコース：5daysファンドマネジメント・インターンシップ【3】アクチュアリーコース5daysインターンシップ【4】システムデジタルコース5daysインターンシップ【5】5daysインターンシップ「TRUST TO LAST」《全学年対象》
- 27卒採用
- 全国コース、地域特定コース ※全国コース、地域特定コースは入社後3年目以降、転換の応募が可能になります。
株式会社三菱UFJ銀行
世界に選ばれる、信頼のグローバル金融グループへ
世界最大級の総合金融グループである三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）。同グループの中核銀行である三菱UFJ銀行は、邦銀随一の顧客基盤と強固な財務基盤を併せ持ち、決済サービスや融資といった重要な社会インフラ機能を通じて日本の経済発展に貢献してきた。 同社は中長期的に目指す姿に「世界に選ばれる、信頼のグローバル金融グループ」を掲げており、グローバルに変化する多様なニーズに対して、グループ全員の力で世界水準のトップクオリティを追求していく。そのビジョン実現のために最も大切なのは人材であると同社は考えており、「銀行員としての見識の広さと深さに加え、人間としても成長してほしい」という想いのもと人材育成を推進。日々の職務経験を主軸に、充実した人材育成制度で行員の『成長と挑戦』を支援している。 近年、金融業界におけるITの重要性は高まり続けており、“FinTech（金融×テクノロジー）”によって新たなサービスが次々に生み出されている。三菱UFJ銀行においても、数理能力やITスキル、論理的思考力といった理系素養を活かして多くの理系出身者が活躍中だ。同社ではフィナンシャル・エンジニアリングコースやシステム・デジタルコースなどを筆頭に様々な採用コースで理系人材を歓迎しているので、理系素養を活かして多様なフィールドで活躍したいという理系学生はぜひチェックしてほしい。
- 28卒採用
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- インターン
- 金融×IT インターンシップ、システム・デジタルインターンシップ、サイバーセキュリティインターンシップ、サイバーセキュリティワークショップ、データサイエンスワークショップ、デジタルIS（2ヵ月就労型） ［昨年度実績］フィナンシャル・エンジニアリングSummerセミナー、フィナンシャル・エンジニアリングIS、市場エンジニアリング有償長期IS《28卒対象》
- 28卒採用
- ［昨年度実績］フィナンシャル・エンジニアリング、システム・デジタル、オープン、グローバル、グローバル・マーケッツ、ウェルスマネジメント、戦略財務（会計・税務）、カスタマーサービス、トレードビジネス）
株式会社Z会
「百の聴講より一の実践」を刻み、教育のDXで未来を切り拓く
1931年の創業以来、「最高の教育で、未来をひらく。」というグループ理念を追求し続けてきたZ会。「難関大合格を目指すならZ会」と評される圧倒的な実績を誇り、1974年以降の東大合格者数累計No.1（※）を維持するなど、日本の教育を牽引する老舗にしてイノベーターだ。 同社の根幹にあるのは、創業者 藤井豊が提唱した「百の聴講より一の実践」という徹底した実践主義だ。単に知識を授けるのではなく、添削指導を通じて「自ら考え、調べ、表現する力」を養う。この教育方針は時代と共に進化を遂げ、現在は通信教育、出版、教室、アセスメント、公民連携の5事業を展開。幼児から社会人まで、人生のあらゆるステージで「本物の学力・思考力」を届ける総合教育企業へと発展を遂げている。 近年、同社はサービスのデジタルシフトを強力に推進中だ。AI技術を活用した個別最適化学習やデジタル添削による早期フィードバックなど、伝統的な教育ノウハウと先端テクノロジーの融合に挑んでいる。 この変革期において、理系素養を持つ人材の活躍フィールドは多岐にわたる。数学・物理・化学・生物といった理系科目の高度な教材開発をはじめ、学習アプリ設計や、教育に関する膨大なデータ分析、アルゴリズム実装など、教育の質を科学的に高める役割が期待されている。 ※自社調べ。1974～2024年度の累計で、公表されている他塾の合格実績と比較。
- インターン
- インターン
- 教育業界や企業の研究に役立つ！Webセミナー《全学年対象》
株式会社日本ベネックス
再エネ業界に変革を起こす屋根設置型太陽光発電のリーディングカンパニー
「屋根設置型」太陽光発電のリーディングカンパニーとして急成長を遂げている日本ベネックス。最先端技術とアイディアを駆使し、持続可能な社会の実現を目指している同社は、2012年の再エネ業界への参入から約10年で、屋根借り太陽光発電所の発電出力で国内トップ5を独占。再エネ普及のリーダーとして確固たる地位を築いている。 再エネ市場はFIT制度（固定価格買取制度）の終焉や適地の減少といった課題がある中で、日本ベネックスは圧倒的な競争力を持って、新規太陽光発電所の開発を推進している。同社の競争力の源泉は、「自分たちで考え、工夫し続ける」点だ。太陽光発電所の設計から施工、運営まで一貫して自社で行っており、すべてのプロセスにおいて社内で徹底的に工夫を積み重ねることにより、圧倒的な競争優位性を築き上げ、再エネ業界を牽引する企業として発展してきたのだ。 今後は再エネ業界のキーカンパニーとして、従来の枠にとらわれない環境ソリューションを提供し、太陽光発電を通じて国内の再エネ普及に取り組む。引き続き、より良い環境を次世代に残すために再エネを活用したクリーンで持続可能な社会の実現に貢献していく。
- 27卒採用
- インターン
- 会社説明会
- インターン
- 再エネ開発コース プロジェクト推進、設計・開発エンジニア《28卒対象》
- 27卒採用
- 【事業推進、設計・開発エンジニア】 新規再生可能エネルギー案件の開発を担当し、設計その他の専門チームと連携しプロジェクトを推進。再生可能エネルギーを通じ自らの成長を、持続可能な未来へつなげるお仕事です。
防衛省
技術の知識と行政官の広い知見を駆使し、不変の使命を担う日本の「最後の砦」
国際情勢が混迷を深め、未知の脅威が次々と生まれるこの時代。国防の最前線は宇宙やサイバーなど、かつてない領域へと広がっている。その最前線に立ち、望ましい安全保障環境を創出することで日本の平和と独立を守る「最後の砦」。それが防衛省・自衛隊だ。 約25万人が多様なフィールドで活躍する力を結集し、政策立案から現場での任務遂行まで、不変の使命を胸に複雑化する課題に挑み続けている。変化を恐れず歩みを進める中で、一人ひとりが紡ぐ無限の可能性が明日を切り拓いていく。 防衛省の総合職技術系は、駐屯地・基地などの防衛施設や戦闘機・護衛艦といった防衛装備品など、日本の平和と安全を支える物的基盤を安定的に確保するため、政策の企画・立案を主導している。具体的には、防衛施設を対象として政策の企画・立案や建設工事、基地周辺行政などを実施する「施設系技官」と、防衛装備品の取得や防衛生産・技術基盤の維持・強化に資する政策、諸外国との防衛装備・技術協力などを担う「装備系技官」という2つの職種が存在している。 いずれも関わる業務は幅広く、国際的な取り組みから国内の産業政策まで多岐にわたる。防衛施設や防衛装備品に関する固有の技術や最先端の専門的な知見に触れながら、新たな分野への理解力や応用力を培い、拡大を続ける安全保障領域に挑戦できる仕事といえるだろう。
- 28卒採用
- 27卒採用
- 会社説明会
- 28卒採用
- 総合職技術系（施設系／装備系）
- 27卒採用
- 総合職技術系（施設系／装備系）
日本銀行
日本経済の最適解を導き出す理系の力
日本銀行は1882年の設立以来、日本の中央銀行として「物価の安定」と「金融システムの安定」という二つの使命を担ってきた。営利を目的とする民間企業とは異なり、その行動原理は「公共性」にある。具体的には、日本で唯一の「発券銀行」として現金を供給するほか、経済の体温計とも言える物価の安定を図る「金融政策」の立案、さらに「銀行の銀行」として決済システムの安全性を確保し、金融機関の健全性を維持している。中長期的な視点から日本経済の礎を築き、人々が安心してお金を使える環境を維持することが日本銀行に課せられた役割なのだ。 これら高度な公共的任務を遂行する上で、理系人材の専門性は不可欠な武器となっている。国内外の膨大な統計データを用いた経済・金融情勢の緻密な分析や、複雑な社会課題を読み解く統計作成業務には、データサイエンスや統計学の知見が欠かせない。また、デジタル社会を支える大規模な決済インフラの設計・開発や、最新のIT技術を用いた業務効率化には、コンピュータサイエンスの専門力が求められている。 自ら仮説を立て、数理的なアプローチで論理的に最適解を導き出す理系特有のセンスは、変化の激しい現代の金融環境において、政策の客観性を担保する重要な鍵といえるだろう。多様なバックグラウンドを持つ理系人材の数理的素養が日本の未来を支えているのだ。
- 27卒採用
- 27卒採用
- 総合職、特定職（業務分野特定タイプ）、特定職（専門分野特定タイプ）、一般職
ソニー損害保険株式会社
ソニーグループの技術と金融サービスの融合で、ダイレクト損保の頂点へ
「他人のやらないことをやる」というソニーグループの精神を受け継ぎ、常に創造と革新にチャレンジしながら、お客様のニーズにマッチした「新しい顧客価値の創造」に挑み続けて来たソニー損害保険。同社はダイレクト型損害保険において”22年連続売上NO.1”を達成。お客様に合理的で質の高い保険商品を提供し、安全で安心できるパーソナルライフの実現に貢献することを目指している。 ソニー損保は、ソニーグループが保有するAIやセンシング、クラウドコンピューティングなどのテクノロジーを活用した運転特性連動型自動車保険を開発・販売。ダイレクト型損保のリーディングカンパニーとして業界の成長を牽引するべく、自動車保険の成功モデルの横展開推進や、顧客体験の最大化、ソニーグループのもつテクノロジーの活用を積極的に推進していく。 同社はアクチュアリー関連部門およびIT・システム部門で理系人材を積極採用しているという。新商品やシステムの開発および企画業務を担う両部門では一定の経験を積んだのち、希望に応じて他部門へ異動し、前部門で培った専門性を経営、企画分野等の他領域で活かせる幅広い活躍フィールドが広がっている。
- 27卒採用
- 27卒採用
- 全国勤務型社員：GS社員（アクチュアリーコース、IT・システムコース、総合コース）
日鉄エンジニアリング株式会社
世界最高水準の総合エンジニアリング技術
有史以前より人類の文明に寄与し、今日も広範囲な産業を支える“鉄”。日鉄エンジニアリングは国内初の製鉄所建設に携わり、“鉄”の製造技術、プロセス技術、加工技術、熱・防食・溶接・鋼材などの要素技術における世界トップクラスの水準を誇っている。 近年、同社は製鉄プラント領域を飛び出し、環境負荷の低減・省エネ対策・地域社会にも貢献しており、環境ソリューション領域では、ごみを溶融して再資源化するプロセスを実用化。エネルギー領域では顧客ニーズに合致したトータルエネルギーソリューションを提案。海洋領域では国内外で海洋インフラ建設などを請け負い、羽田空港D滑走路建設にも参加。2024年1月に商業運転を開始した北海道石狩湾新港洋上風力発電所の建設プロジェクトにも参画している。建築・鋼構造領域では、建築総合請負のほか特殊鋼構造物の設計・施工を世界で手掛けており、同社の技術力は国内外からの注目度も高い。 同社が手掛けるプロジェクトに一つとして同じものはなく、クライアントごとに受注後から納品までのEPCプロセス（設計 engineering、調達 procurement、建設 construction）をオーダーメイドでプランニングし、各フェーズのプロフェッショナルたちが一気通貫で付加価値を生み出してる。 日鉄エンジニアリングの強みは多様な事業領域とビジネスを創り出す力であり、それを支えているのは多様な専門性を有した理系人材たちだ。機械、電気、化学、衛生、建築、土木、情報など、広域な活躍フィールドがあり、近年ではデータサイエンスやAIを活用したDX推進など、理系人材の活躍の場は広がり続けている。
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- 日鉄エンジニアリング 理系学生対象 夏季インターンシップ《全学年対象》
原子力規制委員会
理系の専門性や知見が人と環境を守る力になる
2011年3月11日に発生した東京電力福島第一原子力発電所事故。その教訓を踏まえ、原子力規制委員会は設置された。「二度とあのような事故を起こしてはならない」原子力規制委員会はこの強い決意を胸に、科学・技術的根拠に基づいて日々「安全」を追求している。「原子力規制」という「人と環境を守る力」を通じて安全な社会を実現するために、理系人材が積み重ねてきた知識や知見を必要としている。 原子力規制委員会は、「原子力発電所の規制」だけではなく、「原子力利用の安全性・セキュリティに関する規制」「原子力災害対策・放射線の監視に関する政策立案」、「核拡散防止に関する取組」、「放射線利用に関する規制」「原子力の安全に関する研究活動」など、幅広い業務に取り組んでいる。 組織名称から「原子力分野の専門知識がないと活躍できない」と思われがちだが、原子力施設はあらゆる分野の技術が集まって成り立っているため、様々な分野の科学・技術的な知識が不可欠。原子力規制委員会は幅広い分野の専門性を活かせる職場であり、かつ研修制度も充実していて多岐にわたる分野を学べることから、多様なバックボーンの人材を歓迎している。理系の専門性を活かし、国家公務員として、「人と環境を守る」仕事に取り組んでみてはいかがだろうか。
- 28卒採用
- 27卒採用
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- 国家総合職・国家一般職・研究職／全部署
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