「社会システム変革への貢献」をミッションに掲げ、日本・世界で挑戦を続ける

1872年の創業以来、炭鉱業からインフラ開発、医療、教育、人材開発へと、時代とともに事業を進化させてきた株式会社麻生。「地域社会への貢献」という創業以来の志のもと、社会の変化に対応しながら、世の中に新しい価値を提供してきた。 株式会社麻生は、「社会システム変革への貢献」をミッションに掲げ、医療関連事業や不動産関連事業を中心に幅広い事業を展開。福岡を拠点に、日本全国、さらには海外へとビジネスを広げ、地域社会の発展に貢献し続けている。 株式会社麻生では、医療機関の運営を通じて長年にわたり病院経営のノウハウ蓄積しており、同社の「医療関連事業」ではその知見を外部の医療機関にも展開。単なるコンサルティングにとどまらず、実行力を伴う病院経営支援を推進することで、医療の質向上と健全経営の両立に取り組んできた。 「不動産関連事業」では、麻生グループが保有する広大な不動産資産を活用し、賃貸マンション、オフィスビル、工場など多様な施設を管理・運営。既存資産の価値最大化に努めるとともに、海外不動産の取得にも積極的に取り組み、事業の可能性を広げてきた。 株式会社麻生における理系の活躍フィールドとしては、医療関連事業における病院コンサルティング、不動産関連事業での不動産取得や投資業務、経営支援関連事業でのグループ会社向けコンサルティングやM&A業務など、多岐にわたる。 地域に根差し、「良質な医療サービスを届けたい 」、「安心して暮らせる街をつくりたい 」といった価値提供に貢献したいという理系学生のエントリーを同社は待っている。

• 27卒採用

電力・エネルギー分野の研究開発で日本や世界をリードする学術研究機関

電力中央研究所（電中研）は、非営利の学術研究機関および電力業界の中央研究機関という二つの側面を持ち、電気事業会社が直面している経営課題や、地球規模のエネルギー・資源、環境、持続的経済発展をめぐる諸問題の抜本的な解決を図るべく、広域な技術の研究開発に取り組んでいる。 脱炭素化へ向けた世界的な動きは加速しており、社会は大きな変革期にある。その中で電中研は、「持続可能で社会に受容されるエネルギーシステム」を2050年の日本の目指す姿の一つとして定め、その実現に向けた取り組みを進めている。脱炭素技術の開発に加え、エネルギーの新しい利用のあり方や供給の強靭化に関わる研究を推進し、得られた知見を社会実装することで電気事業や社会の発展に貢献することを目指している。 そんな電中研を支えているのは、幅広い分野の専門性を有した研究者達だ。電中研では、電気や原子力専攻だけでなく、多岐にわたる領域の研究者が約650名属しており、そのうち博士号取得者は400名を超える。電気、情報通信、機械、化学、原子力工学分野などを核とする「エネルギー産業技術研究」や、土木・建築、環境分野を中心とした「自然・環境科学研究」、さらには経済学、経営学、法律学などの「社会科学研究」に関して、各研究拠点を形成し、電力を筆頭としたエネルギーに関する基礎研究から実用化研究まで幅広く取り組んでいる。新卒採用においても、電中研は各領域の学生を歓迎しており、エネルギー社会の未来に貢献したいという学生との出会いを期待している。

• 27卒採用
• インターン

国民の安心・安全のために幅広いフィールドに挑む

社会保障政策と労働政策を一体的に推進し、「国民生活の保障・向上」と「経済の発展」の実現に取り組む厚生労働省。理系出身者を積極的に採用し、中でも「働く人の安全と健康の確保」については、「総合職技術系」と「労働基準監督官」の職員が活躍している。 総合職技術系のメインフィールドは労働安全衛生行政であり、働く人の安全と健康を守る施策の立案に取り組む。日本の産業競争力を支える「ものづくり人材の育成」も重要なミッションであり、機械、電気、建築土木から調理に至る様々な領域の技能者の育成や評価を行う。また、外国人労働者が適切に働ける制度づくり、在外公館や国際機関（ILO）などの外国勤務、介護ロボットの開発といった先端技術と接する業務など、総合職技術系の活躍フィールドは広がり続けている。 労働基準監督官は、あらゆる企業に立ち入り、賃金、労働時間、安全管理などに法令違反がないか確認し、必要な指導を行うこと（立入調査）が主な職務。工学、建築、土木、機械、化学等の専門性の高い知識に加え、労働災害の発生現場を調査して効果的な再発防止を指導するには筋道立った論理的な思考力が必要なことから、理系学生を積極的に採用している。 「理系の思考を活かし、よりよい国民生活を実現したい」「専門分野以外にも果敢に挑戦したい」そんな想いに共感する理系人材を厚生労働省は待っている。

• 27卒採用

理工系のセンスを活かし、日本経済のかたちを創る

“金融は経済の血液”という例えになぞらえると、金融庁の任務は“経済の心臓を動かす”ことだといえる。 金融庁の最大のミッションは、金融の機能を充分に発揮させ、経済の安定化・活性化を図り、それによって国民一人ひとりの幸せに貢献すること。金融は、私たちが生活するためのインフラであり、社会のあらゆる経済活動の基盤といえる。金融システムを設計・運用することは、すなわち、日本経済を創り上げていく、ということにほかならない。 近年、ITや金融工学の発展が、金融をより高度化・複雑化させ、経済・社会の様相を変化させてきた。そうした時代の中で、金融行政も一層の進化が求められている。そこでは理工系の学問を専攻してきた学生が培ってきた思考力、分析力や創造力が必要とされている。 日々グローバルに進化を続ける金融・金融行政の最前線で、若手職員のうちから新たな課題に取り組める金融庁では、幅広い視野と専門性の両方を身に付けられる場が用意されている。理工系出身の職員がチームの中心となって法律を改正したり、留学して経済学の博士号を取得したりするなど、様々なフィールドで成長し、金融行政の第一線で活躍することが可能だ。

• 27卒採用

「世界と日本の課題に挑戦する」世界と日本の流れを変える、流れを創る

日本の経済・産業を活性化させ、社会を豊かにするための政策の企画・立案・実行を手掛けている経済産業省。実は同省への入省者の約4割は理系出身者だ。取り組む課題は、エネルギー・環境からロボット、AI・IoT・ビッグデータ、バイオ・ヘルスケアなど、経済に関わる全ての産業分野にまたがる。国益をかけた国際交渉、産学連携、中小企業・地域活性化まで、より良い社会を創るためには業務に限界は定めない。 気候変動などの世界的な課題の解決にリーダーシップを発揮するとともに、少子高齢化など他の海外諸国が将来直面する課題の解決策を示すことが世界から期待されている日本。経済産業省は、「国富の拡大」を追求する官庁として、政策の企画・実行（国内外のルール・仕組み・インフラの整備、税・予算・研究開発プロジェクトなど）を通じて、世界と日本の課題を解決する産業を創出・振興する経済社会システムを設計・運営することで、世界の期待に応え、豊かな日本社会の実現に取り組んでいく。 経済産業省が理系学生に期待しているのは、科学・技術に関する知識だけではなく、研究を通じて培ってきた論理的思考力ややりきる力だ。この激動の時代、国民がこの先10年50年と安心して豊かに暮らせるように、日本のみならず世界を舞台に、その能力を活かして、「流れを変え、流れを創る」ための国策作りに一緒に挑戦してほしい。

• 27卒採用

世界の海事産業のオープンイノベーションリーダー

1885年の創業以来海運を中心とした「モノ運び」を通じて、人々の暮らしや生活を支える総合物流企業である日本郵船。その日本郵船の技術開発を担っているのが株式会社MTI（Monohakobi Technology Institute）だ。MTIは日本郵船の世界最大の船隊＝“現場“を有する海事産業随一の実証環境をもつ研究機関であり、現場と共に挑戦し続けるオープンイノベーションリーダーとして船舶の脱炭素・省人化・性能シミュレーションなどの技術開発に取り組み、サステナブルな社会の実現に貢献している。 同社には、アカデミーとビジネスの融合の場として、多様な領域、分野、背景をもつ人材が集まり、個性を発揮して活躍している。明るく自由な風通しのよい社風で、互いを尊重しつつフラットに向き合うことで日々活発な議論が交わされており、新たな発想を生み出すことに繋がっている。 社員一人ひとりが、自ら学び、考え、発信することを大切にしている同社には、世界最先端の技術トレンド、プロジェクトマネジメントを学び、成長し続けられる環境がある。日本郵船グループにとどまらず、世界の海事産業の新たな可能性を切り拓く研究開発機関を目指す同社で、一緒にイノベーションを推し進める仲間を同社は待っている。

• 27卒採用

宇宙航空分野における日本で唯一の研究開発機関

日本で唯一の宇宙航空分野における研究開発機関であるJAXAは2003年の発足以来、宇宙科学技術および航空科学技術水準の向上に取り組み、日本の宇宙航空政策を牽引してきた。世界トップレベルの研究開発能力を有する組織として、ロケット・人工衛星の開発・運用、有人宇宙開発、宇宙科学・探査、航空科学技術や宇宙航空産業の発展において多くの実績を挙げ、宇宙航空分野での技術革新はもちろん、産業界や社会との連携を一層強めることで安全でより豊かな社会の実現に貢献していく。 JAXAの技術系職員は、高い専門知識と研究能力を活かして先導的な技術研究や技術開発に取り組んでいる。具体的には、人工衛星・探査機やロケットの開発～運用、地球観測衛星のデータ解析、国際宇宙ステーションの有人宇宙環境利用、月・惑星の探査など、先導的かつ基盤的で多様なミッションが存在している。 それゆえJAXAでは多種多様なバックグラウンドを持った職員が様々な知見や技術を集結させることでプロジェクトを推進している。期待される専攻知識は航空宇宙専門だけでなく、機械、電気・電子、情報、通信、制御、材料、物理、化学、生物など多岐にわたり、様々な専門性を有した職員が活躍中だ。JAXAの仕事とは、人類の進歩のいちばん先端で未来をきりひらくこと。この知的で壮大なミッションに、ともに挑む仲間を求めている。

• 27卒採用

高い技術力と一貫体制で、エネルギーインフラに新たな価値を創造する

1946年の創業以来、世界160以上の国と地域で国づくりを支え、国内建設コンサルタント業界において売上高第1位を誇るID&Eグループ。その中でエネルギー分野の社会課題解決を担うのが日本工営エナジーソリューションズだ。電力・エネルギー事業が変革期を迎える今、同社は長年培った知見を武器に、再生可能エネルギー導入やアグリゲーション事業など、カーボンニュートラル実現に向けた次世代事業を強力に推進している。 最大の強みは、調査・設計から製造、保守までを網羅する垂直統合型の一貫体制だ。グループで唯一自社工場を保有し、水車・発電機などの機械設備から、それらを制御・遠隔監視するソフトウェアまで自社で開発・設計・製造を行うメーカー機能を有している。また、大手電力会社管内の超高圧変電所において維持管理を任されている数少ない企業の一つであり、その技術的信頼性は極めて高い。 機電系コンサルタントをはじめ、施工管理、ハード・ソフトの開発設計など、理系出身者が専門性を活かせるフィールドは多岐にわたる。上流から下流までワンストップで関与できる環境だからこそ、技術の真価を発揮できるはずだ。社会資本整備という重責に応える情熱を胸に、世界のエネルギー基盤を自らの手で創造したいという志を持つ技術者を同社は求めている。

社会イノベーション事業で、環境・幸福・経済成長が調和する未来を創造する。

日立は1910年の創業以来、「優れた自主技術・製品の開発を通じて社会に貢献する」を企業理念として、損得よりも善悪を尊び社会やお客さまの課題解決を第一とした社会イノベーション事業を展開している。 5馬力モーターの製造から事業を開始した日立には、プロダクトをつくる力はもちろんのこと、100年を超えるモノづくりの歴史の中で培ってきた制御・運用技術（OT：Operational Technology）と、50年以上にわたる情報技術（IT）の蓄積がある。このOT、IT、プロダクトを結びつけて新たな価値を生み、社会課題を解決していくのが日立の社会イノベーション事業である。 2025年度以降はデジタルをコアに各事業がより一層連携して日立ならではの価値を創出するとともに、新たな成長機会を獲得し、将来の基盤を築くことで、世界各地で社会イノベーション事業を拡大し、持続的な成長を加速させ、企業価値の向上をめざす。 また、日立では人こそが価値の源泉であると考え、「人財」を重要な経営資本の一つとして強化している。その一環として、ダイバーシティ・エクイティ・インクルージョンを推進し、多様な人財が協力し支え合う環境をつくり、サステナブルな成長を続ける。