気象庁
専攻を活かせる
自然と向き合う。明日を守る。
気象・海洋・地震・火山などの自然現象を常に監視し、観測・予測・情報提供を通じて国民の生命・財産を守る気象庁。全国に広がる緻密な観測網と長年蓄積された膨大なデータ、そして高度な演算能力を誇るスーパーコンピュータを用いた数値予報技術を基盤に、自然災害の軽減や交通安全の確保、産業の発展に直結する情報を社会へ発信している。
同庁では理系人材の専門知識が多様なプロジェクトを支えている。例えば、気象学・物理学・数学系は、流体力学や物理法則に基づく数値予報モデルの高度化、シミュレーション技術の研究、台風や豪雨の予測精度向上などを担う。また、情報科学やデータサイエンス分野では、人工衛星や地上観測データを用いた高度な解析、AIを活用した革新的な予測手法の研究開発。さらに、電気・電子・通信工学系の知見は、気象レーダーや各種観測機器、それらを支える通信システムの整備・運用などを通じて、24時間365日の監視を可能にする強固な技術基盤を支えている。
近年は気候変動の影響による災害の激甚化や局地的豪雨の予測精度向上といった課題に対し、産学官や国際連携を通じたより高度な科学技術の導入が求められている。専門性を社会課題の解決にダイレクトに結びつけ、安全な社会を構築するフィールドが気象庁には広がっているのだ。
- 設立
- 1875年6月
- 事業内容
- 気象業務の健全な発達を図ることにより、災害の予防、交通の安全の確保、産業の興隆等公共の福祉の増進に寄与するとともに、気象業務に関する国際協力を行う。
- 代表者
- 気象庁長官 野村 竜一
- 本社所在地
- 〒105-8431 東京都港区虎ノ門3-6-9
- 事業所
- 気象庁本庁、各管区気象台(札幌・仙台・東京・大阪・福岡)、沖縄気象台、地方気象台(55か所)、測候所(2か所)、施設等機関(気象研究所・気象衛星センター・高層気象台・地磁気観測所・気象大学校)
- 資本金
- 国の機関のためなし
- ビジョン
-
安全、強靱で活力ある社会を目指し、国民とともに前進する気象業務
◯産学官や国際連携のもと、最新の科学技術を取り入れ、観測・予報の技術開発を推進する。
◯社会の様々な場面で必要不可欠な国民共有のソフトインフラとして気象情報・データが活用されることを促進する。 - 社風
- 多様な専門分野を持つ職員が協力し合いながら業務に取り組んでいます。気象、地震、火山、情報通信など、それぞれの知識や技術を活かし、高度な技術開発や解析を行っています。新しい技術に挑戦し続ける風土があり、困ったことがあれば周囲と相談しながら解決できる環境です。
- 企業URL
-
https://www.jma.go.jp/jma/index.html
- 動画