大和証券株式会社(大和証券グループ)
専攻を活かせる
- 数学・物理系
- 電気・電子系
金融市場の第一線で、理系の素養を活かす
大和証券グループは、ウェルスマネジメント部門、グローバル・マーケッツ&インベストメント・バンキング部門およびアセット・マネジメント部門を中核に据え、日本全国182の店舗網による国内基盤と世界24の国・地域を拠点としたグローバルネットワークを有する総合証券グループだ。
国内外の各事業部門を通した強い結束力をもとにグループ全体の相乗効果を高めることで、お客様の多様なニーズに応える幅広い金融サービスを提供している大和証券グループ。同グループの国内外における多数の実績を支えているのは、役職やセクション間の垣根が低いフラットなカルチャーだ。特に若手に対し積極的に仕事を任せる風土があり、あらゆるシーンに対応できる視野とスキルを持った人材として成長できる環境を整えている。
大和証券では理系人材が活躍できるフィールドが広がり続けている。インベストメント・バンキング、マーケット、リサーチ、フィナンシャル・テクノロジー、リスク管理、IT、投資業務など、理系として培った論理的思考力や数理解析力を最大限に活かせるビジネスフィールドで、自分の将来の可能性を見出してほしい。


大和証券株式会社(大和証券グループ)の募集情報
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金融のプロフェッショナルとして、多様な人材が能力を発揮・活躍できる環境
- 嚴嶋 藍いつくしま・らん
- リスクマネジメント部 課長代理
- 東京理科大学 工学部 工業化学科 有機化学専攻 卒
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大和証券に入社を決めた理由は
就活開始当初は研究職を志望していましたが、先輩から「技術が優れていても、費用の制約で研究が進まない現実がある」と聞き、お金の流れに関心を持ち、金融の力で科学技術を支えたいと考えるようになりました。
そして、金融業界の中でも投資家と企業を直接つなぎ、成長を支援できる証券会社の役割に魅力を感じました。大和証券を選んだ決め手は、働きやすい制度が整っていたこと、座談会などで交流した社員の方々の対応が温かかったことです。 -
現在の仕事について教えてください
大和証券グループ全体のオペレーショナルリスクを管理しています。オペレーショナルリスクとは、ヒューマンエラー、システム障害など、業務遂行に必要な仕組みが正常に機能しないことで生じる損失リスクです。
私は社内外からリスク情報を収集・分析し、リスク管理策の策定支援や経営層への情報提供、金融庁への提出資料作成などを行っています。リスクを適切にマネジメントすることで、金融インフラの基盤を支えるという大きなやりがいを感じています。社長や役員が参加する会議で議題を提案する機会もあり、責任の大きさと同時に成長を実感しています。 -
理系のバックグラウンドをどのように活かせますか
オペレーショナルリスク管理は定量分析やデータ処理を多用する分野です。私が大学で専攻した有機化学と金融は一見結びつきが薄いように見えますが、膨大なデータを分析して原因や傾向を探るプロセスは理系の学問と共通しています。また、複雑な業務プロセスを理解する論理的思考力、表面的な原因の奥にある根本的な課題を突き止める力など、理系の素養が求められる場面は多いと感じています。
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金融のプロフェッショナルとして、多様な人材が能力を発揮・活躍できる環境
- 堀川 亮ほりかわ・りょう
- コーポレートIT部 コーポレートIT課 主任
- 東京大学 工学部 都市工学科 卒
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大和証券に入社を決めた理由は
大学では都市工学を専攻し、人やモノ、IT、経済など、都市に関わる様々なインフラについて学びました。その中でも、都市の根幹を成すインフラとしての金融に魅力を感じ、金融業界に絞って就職活動に臨みました。大和証券に入社を決めたのは、若手社員の成長をサポートする教育体制や積極的にチャレンジする風土に惹かれたからです。
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現在の仕事について教えてください
コーポレートIT部で金融規制に関するシステムの開発・保守を担当しています。これは、証券会社の経営と切り離せないシステムで、若いうちにこうした重要なシステムに上流から関わる経験は、貴重だと感じています。仕事を進めるためには、ITに関わる知識や証券の業務知識、他部門と折衝を行うための論理的なコミュニケーション力はもちろん、システムのロジックへの理解など、理系の学問で培った素養が発揮できています。
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大和証券の魅力とは
チャレンジを歓迎する風土を強く感じています。当社は早期の段階から持ち運び可能な業務端末の開発に取り組んでいたので、全社員へのテレワーク制度のスムーズな導入につながりました。現在では、クラウド活用も積極的に進めています。現場の社員だけではなく、トップが積極的に様々な考え方や新しいアイデアを取り入れ、変革を推進する意識を持っていることが、スピーディーな変化に繋がっていると感じます。経済産業省などが選定する「デジタルトランスフォーメーション銘柄(旧:攻めのIT経営銘柄)」を3年連続で受賞していることも、当社の風土を裏付けていると思います。また、当社ビジネスを変革できる人材を育成する「デジタルITマスター認定制度」や、新しい技術を習得していくための資格取得支援など、人材育成においても高い意識を感じます。