クレジットカード決済システムで圧倒的シェア DNPグループのシナジーを活かして成長を加速

日本のソフトウェア産業が黎明期だった1984年に創業したインテリジェント ウェイブ。当時は国内でクレジットカードのオンライン決済が広く普及していなかったが、同社は業界に先駆けて24時間365日発生する大量の通信データを正確かつリアルタイムに処理するネットワークゲートウェイシステムを開発。その後も、クレジットカードの認証機能や不正検知機能を備えたシステム開発で市場を開拓し、国内大手カード会社向けクレジットカード決済システムで圧倒的なシェアを有する金融ネットワーク開発会社としてのポジションを確立している。 近年はキャッシュレス社会の推進を背景に同社の事業機会はますます拡大し続けており、金融業界向けシステム開発で培った技術力を活かして大量なデータの高速処理が必要となる社会インフラ関連領域などへの参入を推進。2010年にはDNP（大日本印刷）グループとなり、互いの強みを活かしながら最新鋭の技術と商品、提携先の拡大を進めることで事業成長をさらに加速させている。 「質の高いシステムを提供するためには社員が各自の能力を最大限発揮できるような環境整備が必要」と考え、「働きがい」と「働きやすさ」を追求している同社。ワークライフバランス充実のための各種制度に加え、朝型勤務を推奨する「朝食無料サービス」などユニークな制度も導入することで、柔軟性の高いワークスタイル実現に取り組み、「健康経営優良法人（ホワイト500）」にも認定されている。

• 27卒採用

「PC上に全ての物理現象を再現する」「ものづくり」をシミュレーションで加速させる

「ものづくり」における研究・開発工程において、振動、強度、熱の伝わり方などをPC上でシミュレーションすることで仕様を検討するCAE（Computer Aided Engineering）。CAE解析によって、テストや実験にかかる工数は劇的に削減され、試作実験による廃材も激減しており自然環境にも貢献している。いまや自動車、自動車部品、原子力プラント、鉄道車両、家電機器、土木建築など、あらゆるものづくり現場においてCAE技術は不可欠な存在となっているのだ。 そのCAE領域で高い技術力を有し、様々なものづくり現場でCAEの受託解析やコンサルティングを行っているのが日本アムスコだ。CAEに特化した技術サービスを提供している同社の強みは、長年蓄積してきた高い技術力で、顧客企業のニーズに合わせて多彩なソリューションを提供できること。CAE解析関連ソフトウェアも多数取り扱っており、様々な業界・事象に対応が可能だ。世界的な自動車メーカーをはじめ、一流重工業メーカー、鉄道車両メーカー、大手電機メーカーなどから日本アムスコには直接依頼が寄せられており、同社の技術に対する評価は高い。モノづくりの根幹を支え、日本のものづくりにおける研究開発の一翼を担う存在と言えるだろう。 シミュレーション領域では、数学や物理といった理系的素養がカギとなる。理系素養を活かし、シミュレーションを通じてものづくりに貢献したいという理系学生を同社は歓迎している。

• 27卒採用

電力・エネルギー分野の研究開発で日本や世界をリードする学術研究機関

電力中央研究所（電中研）は、非営利の学術研究機関および電力業界の中央研究機関という二つの側面を持ち、電気事業会社が直面している経営課題や、地球規模のエネルギー・資源、環境、持続的経済発展をめぐる諸問題の抜本的な解決を図るべく、広域な技術の研究開発に取り組んでいる。 脱炭素化へ向けた世界的な動きは加速しており、社会は大きな変革期にある。その中で電中研は、「持続可能で社会に受容されるエネルギーシステム」を2050年の日本の目指す姿の一つとして定め、その実現に向けた取り組みを進めている。脱炭素技術の開発に加え、エネルギーの新しい利用のあり方や供給の強靭化に関わる研究を推進し、得られた知見を社会実装することで電気事業や社会の発展に貢献することを目指している。 そんな電中研を支えているのは、幅広い分野の専門性を有した研究者達だ。電中研では、電気や原子力専攻だけでなく、多岐にわたる領域の研究者が約650名属しており、そのうち博士号取得者は400名を超える。電気、情報通信、機械、化学、原子力工学分野などを核とする「エネルギー産業技術研究」や、土木・建築、環境分野を中心とした「自然・環境科学研究」、さらには経済学、経営学、法律学などの「社会科学研究」に関して、各研究拠点を形成し、電力を筆頭としたエネルギーに関する基礎研究から実用化研究まで幅広く取り組んでいる。新卒採用においても、電中研は各領域の学生を歓迎しており、エネルギー社会の未来に貢献したいという学生との出会いを期待している。

• 27卒採用
• インターン

世界の最先端のソフトウェアに触れながら、理系のナレッジを活かせる企業

エクセルソフト株式会社は、世界中の優れたソフトウェアを日本およびアジア市場に展開するグローバル ソフトウェア ディストリビューターだ。創業から30年以上にわたり、ソフトウェア開発者や研究者を対象とした業務効率化・アジリティ向上を実現する開発支援ツールと専門的な技術サポートを提供し続けている。取り扱い製品は、コンパイラーや解析ツールなどのパフォーマンス最適化ソフトウェアをはじめ、AI／機械学習向けの開発環境、DevOpsやクラウドサービス関連ツール、テスト自動化、APIプラットフォーム、DX推進支援ツールなど多岐にわたる。 特定分野にとらわれることなく、顧客ニーズに応じて柔軟に製品を拡充できることが同社の強みであり、「変化に強い」企業として顧客からの評価は高い。 同社ではテクニカルサポートやセールスエンジニアとして理系人材が多数在籍しており、製品導入支援、導入後の技術支援、環境構築、技術啓発活動といった業務で専門知識を活かして活躍している。今後も最先端のテクノロジーを取り入れた製品とサービスを通じ、ソフトウェアエコシステムにおける重要な役割を担いながらエクセルソフトは成長を続けていく。

• 27卒採用

お客さま一人ひとりの「想い」に寄り添う生命保険会社 アクチュアリーとIT職で理系人材が活躍中

人々のライフスタイルや価値観が多様化するなかで、『想いを、心に響くカタチに。』を理念に掲げ、お客さま一人ひとりの「想い」に寄り添い、価値の提供に取り組むオリックス生命。時代の変化とともに多様化するニーズに対応するため、前例にこだわらず新しいことにチャレンジし続ける姿勢を大切にし、契約件数を飛躍的に伸ばしている。 生命保険業界内の商品ランキングで8年連続1位（『価格.com 保険アワード 2025年版』より）に選出されている終身保険を中心に、保険代理店による販売、電話やインターネットを通じた通信販売など、複数の販売チャネルを展開。さらに、販売チャネルを連動させたオムニチャネル体制を構築しており、お客さまに最適な商品・サービスを提供できる仕組みとなっている。 中でも同社が理系領域で人材採用に力を入れているのが、アクチュアリー領域とIT領域の人材だ。保険商品の開発、収支分析、ALM推進といった生命保険事業の中核業務で数理能力を活かして活躍する金融専門職アクチュアリー。そして、ITスキルを駆使して新サービスの構築やIT戦略の立案・推進などを担い、ビジネスを加速させるIT専門職。理系の素養を活かして活躍したいという方はぜひチェックしてほしい。

• 27卒採用

「測る力」と「つなぐ力」で持続可能な価値を届けるYOKOGAWA

計測・制御・情報の技術をベースとして、1915年の創業から社会の変化をいち早くとらえ、自らを変革しながら成長を遂げてきた横河電機。100年以上にわたり、エネルギー、産業用素材、医薬品や食品といった幅広い産業のクライアントに最先端の製品やソリューションを提供し、社会の発展に貢献してきた。 主力の制御事業を中心に、売上の約7割は海外での売上で、グローバルでのエンジニアリング・サービス体制によるソリューション体制を構築。従業員もグループ約17,000人のうち6割が海外の社員となっており、今後もグローバル事業を拡大していく。 「YOKOGAWAは計測と制御と情報により持続可能な社会の実現に貢献する。YOKOGAWA人は良き市民であり勇気をもった開拓者であれ」という企業理念を掲げ、お客様の生産性向上とビジネス変革を支援するソリューションの提供を通じて社会を支えている同社。「測る力とつなぐ力で、地球の未来に責任を果たす。」は自らの存在意義をYokogawa’s Purposeとして定め、「その力を今日の社会課題の解決に生かし、人と地球が共生する未来をかなえたい」という想いが込められている。 横河電機は多様な理系専攻出身者を歓迎しており、研究開発、製品開発、ITエンジニア、マーケティングなど幅広いフィールドで活躍している。世界を舞台に様々な産業を支えるソリューションを提供したいという理系学生はぜひチェックしてほしい。

• 27卒採用
• インタビュー

世界を変える、一人になろう。

NTTグループ全体の経営戦略を担うNTT株式会社で基盤的研究開発を推進する世界屈指の研究所「NTT R&D」。未来を見据えた革新的な研究開発に加え、海外起点の基礎研究や社外機関との共同研究、新たな成長領域への投資などに注力している。 NTT R&Dの研究は4つの主要領域と14の研究所から構成される。「IOWN総合イノベーションセンタ」では、ネットワーク、ソフトウェア、高性能デバイスの研究とサービス化戦略を推進し、トラフィック急増やIoTの進展といった社会の変貌に対応。「サービスイノベーション総合研究所」は、人間情報やAI・セキュリティの研究を通じて、人間中心で安心・安全な豊かな社会の実現を目指す。「情報ネットワーク総合研究所」では、ネットワーク基盤に加え、地球環境への影響をプラスマイナスゼロにする環境負荷ゼロ技術などで地球規模の課題に取り組み、「先端技術総合研究所」は、通信、デバイス、コミュニケーション、物性科学の基礎研究を通じ、新原理・新コンセプトの創出といった未来創造に挑んでいる。 NTT R&Dにおける研究職のミッションは、次世代情報通信の根幹を成す基礎・基盤研究から商用化開発、知的財産を取り扱う業務まで多岐にわたる。自身が生み出した技術を学会発表や論文に留めるだけでなく、社会変革に貢献するサービスとして世に送り出すという、影響力の大きな仕事に携われるだろう。

• 27卒採用

世界の海事産業のオープンイノベーションリーダー

1885年の創業以来海運を中心とした「モノ運び」を通じて、人々の暮らしや生活を支える総合物流企業である日本郵船。その日本郵船の技術開発を担っているのが株式会社MTI（Monohakobi Technology Institute）だ。MTIは日本郵船の世界最大の船隊＝“現場“を有する海事産業随一の実証環境をもつ研究機関であり、現場と共に挑戦し続けるオープンイノベーションリーダーとして船舶の脱炭素・省人化・性能シミュレーションなどの技術開発に取り組み、サステナブルな社会の実現に貢献している。 同社には、アカデミーとビジネスの融合の場として、多様な領域、分野、背景をもつ人材が集まり、個性を発揮して活躍している。明るく自由な風通しのよい社風で、互いを尊重しつつフラットに向き合うことで日々活発な議論が交わされており、新たな発想を生み出すことに繋がっている。 社員一人ひとりが、自ら学び、考え、発信することを大切にしている同社には、世界最先端の技術トレンド、プロジェクトマネジメントを学び、成長し続けられる環境がある。日本郵船グループにとどまらず、世界の海事産業の新たな可能性を切り拓く研究開発機関を目指す同社で、一緒にイノベーションを推し進める仲間を同社は待っている。

• 27卒採用

社会の“かなえたい”を共創（エンジニアリング）する

日本企業が受注したLNGプラントでは過去最大級となるカタールの天然ガス液化処理・出荷拠点、カタール・ラファン第2製油所、サウジアラビア・アル・ジュベールにおける大型製油所の重質油分解装置――千代田化工建設は、石油・ガスといったエネルギー領域におけるプラント設計・調達・建設（EPC）を中心に、大規模プロジェクトを世界各地で担ってきた総合エンジニアリング企業だ。 近年はカーボンニュートラルな社会の実現を目指し、水素サプライチェーン事業、バイオディーゼル事業、蓄電池・太陽光発電・風力発電などの再生可能エネルギー事業、二酸化炭素の液化・貯蔵・輸送の社会実装化、医薬・再生医療・食品・自動車関連などのライフサイエンス事業、AI技術による既存プラントの生産性向上・環境負荷低減なども積極的に推進。グローバルな競争環境において技術力・遂行力を研鑽し、「エネルギーと環境の調和」により持続可能な社会の発展に貢献すべく、社会課題の解決に挑戦している。 幅広い事業領域を有する同社では、化学・機械・材料・電気・電子・土木・建築・情報・農学・生物など、多様な専門性を有した理系人材を広く歓迎している。「エネルギー×環境×IT」に関心を持っている理系学生はぜひ知ってほしい。

• 27卒採用

宇宙航空分野における日本で唯一の研究開発機関

日本で唯一の宇宙航空分野における研究開発機関であるJAXAは2003年の発足以来、宇宙科学技術および航空科学技術水準の向上に取り組み、日本の宇宙航空政策を牽引してきた。世界トップレベルの研究開発能力を有する組織として、ロケット・人工衛星の開発・運用、有人宇宙開発、宇宙科学・探査、航空科学技術や宇宙航空産業の発展において多くの実績を挙げ、宇宙航空分野での技術革新はもちろん、産業界や社会との連携を一層強めることで安全でより豊かな社会の実現に貢献していく。 JAXAの技術系職員は、高い専門知識と研究能力を活かして先導的な技術研究や技術開発に取り組んでいる。具体的には、人工衛星・探査機やロケットの開発～運用、地球観測衛星のデータ解析、国際宇宙ステーションの有人宇宙環境利用、月・惑星の探査など、先導的かつ基盤的で多様なミッションが存在している。 それゆえJAXAでは多種多様なバックグラウンドを持った職員が様々な知見や技術を集結させることでプロジェクトを推進している。期待される専攻知識は航空宇宙専門だけでなく、機械、電気・電子、情報、通信、制御、材料、物理、化学、生物など多岐にわたり、様々な専門性を有した職員が活躍中だ。JAXAの仕事とは、人類の進歩のいちばん先端で未来をきりひらくこと。この知的で壮大なミッションに、ともに挑む仲間を求めている。

• 27卒採用

理系の能力を駆使して日本の治安を守る

警察の使命は「国民一人ひとりの安全・安心を守る」ことだ。警察庁は、全国約30万人を擁する警察組織の中枢官庁として、各種政策の立案・立法作業に当たるとともに、都道府県警察の指揮監督を通じて様々な治安課題に対処している。 近年はサイバー犯罪や先端技術を利用した犯罪など、その脅威の形も変貌しつつある。スマホ決済サービスの不正利用、企業や公共機関を狙うランサムウェア攻撃、先端技術の機密情報の窃取を目的とした不正アクセスなど、サイバー犯罪への対応は喫緊の課題だ。さらに複雑化する道路交通事情や激甚化する自然災害などに対し、技術革新をもって対応していくことが求められている。 警察庁はそのような状況に対応していくために様々な専門知識を有した理系人材の採用を積極化している。「総合職技術系」は理系の素養を活かし、生活安全、刑事、交通、警備、サイバーといった幅広い部門で政策の企画立案を担うほか、第一線の現場で指揮官として活躍している。「一般職技術系」は技術をキャリアの軸として、デジタルシステムの構築やデジタルフォレンジック（犯罪立証のための電磁的記録の解析技術）などによるサイバー事案への技術的支援を通して警察活動を高度化・合理化している。 国家公務員としてかけがえのない安全・安心な暮らしを守り、社会の活性化に貢献したいという意欲ある理系人材のチャレンジを警察庁は期待している。

• 27卒採用

社会イノベーション事業で、環境・幸福・経済成長が調和する未来を創造する。

日立は1910年の創業以来、「優れた自主技術・製品の開発を通じて社会に貢献する」を企業理念として、損得よりも善悪を尊び社会やお客さまの課題解決を第一とした社会イノベーション事業を展開している。 5馬力モーターの製造から事業を開始した日立には、プロダクトをつくる力はもちろんのこと、100年を超えるモノづくりの歴史の中で培ってきた制御・運用技術（OT：Operational Technology）と、50年以上にわたる情報技術（IT）の蓄積がある。このOT、IT、プロダクトを結びつけて新たな価値を生み、社会課題を解決していくのが日立の社会イノベーション事業である。 2025年度以降はデジタルをコアに各事業がより一層連携して日立ならではの価値を創出するとともに、新たな成長機会を獲得し、将来の基盤を築くことで、世界各地で社会イノベーション事業を拡大し、持続的な成長を加速させ、企業価値の向上をめざす。 また、日立では人こそが価値の源泉であると考え、「人財」を重要な経営資本の一つとして強化している。その一環として、ダイバーシティ・エクイティ・インクルージョンを推進し、多様な人財が協力し支え合う環境をつくり、サステナブルな成長を続ける。

Creating for Tomorrow　昨日まで世界になかったものを

「化学」技術をベースに、石油化学製品・繊維事業のみならず医薬・医療、住宅、電子部品事業まで幅広い事業を展開している世界に類を見ない総合“科学”メーカー「旭化成」。リチウムイオン電池の基礎技術やグリーン水素製造システムなど、最先端の技術開発に注力し続けてきた。 現在の主力事業領域は三領域。高度な技術と新たな発想で環境に優しく付加価値の高い素材・製品を開発する「マテリアル」。戸建住宅「へーベルハウス」や高品質・高信頼性を誇る建築材料など、安全・安心で快適な建造物に貢献する「住宅」。高度な専門技術を進化・融合させて社会が求める医療ニーズに応える「ヘルスケア」領域を展開している。 同社の最大の強みは、その技術領域の広さと技術力の高さ、そして事業の融合により新たな事業創出を可能にする「総合力」だ。社会変化に適応しながら幅広い事業を展開してきただけでなく、技術の掛け合わせによって新たな価値を生み出し、世に提供し続けている旭化成。グループスローガン「Creating for Tomorrow」を掲げ、いつの時代でも世界の人びとが“いのち”を育み、より豊かな“くらし”の実現に向けて取り組んでいく。