≪システムエンジニア(SE)≫理系の仕事・職種研究

理系の仕事・職種研究 ≪システムエンジニア(SE)≫

システムエンジニア(SE)の具体的な仕事内容や業務のやりがい、新卒採用で求められる応募資格(学部・専攻など)や採用実績のある企業などを解説します。理系が活躍できるシステムエンジニア(SE)の魅力とは。


システムエンジニア(SE)の仕事内容とは

システムエンジニアとは、ビジネス展開に直結する基幹システムや、業務効率化・サービス利便性を向上させるための様々な情報システムを作り出す技術者全般を指す職種ですが、一口にシステムエンジニアと言っても、システムの種類やプロジェクトにおける担当業務、責任範囲などによって仕事の内容や呼び方が変わります。一般的にシステムエンジニアは略称でSEと呼ばれることが多く、実際にプログラミングを担当するプログラマー(PG)とは担当する業務内容が異なります。


一般的なシステム開発の流れとSEとPGの仕事の違い

一般的なシステム開発は、要件定義、設計、開発、運用・保守といったタスクフェーズがあります。まずは「何を実現するシステムが必要なのか、そのためにはどのような機能が必要なのか」といった内容を決めていく要件分析や“要件定義”からスタートします。クライアントのシステムを作る場合は、クライアントの情報システム部門の担当者や現場担当者、自社のシステムを作る場合はシステムを必要としている部門の社員などからヒアリングを行います。要件が固まった後は、システムの全体像が記された仕様書を作成し、どのようなシステム構成にするかを決める“基本設計”、プログラムの方法を細かく決めていく“詳細設計”を行い、実際のシステム“開発”やテストの工程に進みます。

これらの工程の中で、SEは要件分析から詳細設計、動作テストを担当し、PGはSEが作成した詳細設計書をもとにプログラムの作成を担当することが一般的です。プロジェクトの規模や内容によっては、要件分析や要件定義をITコンサルタントが行うケースもあるほか、テストについては専門のテストエンジニアが担当することもあります。

また、システムをリリースした後も円滑に稼働するよう“運用・保守”を担います。多くの開発プロジェクトでは、プロジェクトリーダー(PL)やプロジェクトマネージャー(PM)と呼ばれる進行管理や人員管理といったプロジェクトマネジメント業務をメインに行うポジションがあり、SEとして豊富な経験を積んだエンジニアがそれらのミッションを担当します。


システムエンジニア(SE)の仕事のやりがい

所属する企業、組織によって様々なキャリアが考えられるシステムエンジニアですが、大きくマネジメント系とスペシャリスト系に分けられます。マネジメント系はプロジェクトを統括するPLやPMを目指すキャリアであり、プロジェクト進行や人員管理の他に予算管理を行う場合もあるなど、ベースとなる技術力に加え、クライアントを含めたプロジェクトに関わるあらゆる人との折衝・調整を行うためのコミュニケーション能力が必要になります。一方、スペシャリスト系に関しては特化する方向性によって身に付けるべき能力が変わってきます。技術的なスペシャリストであれば、常に最先端技術をキャッチアップしてスキルを磨き続ける必要があり、業界・業務知識のスペシャリストであれば該当領域に関してクライアントの担当者以上の豊富な知見が求められます。

いずれのキャリアであっても、自らのITスキルを活かして開発したシステムが、自社やクライアントのビジネスを大きく変えていくという仕事のやりがいを得られるでしょう。現在、情報システムなしで成り立つビジネスはありえないため、システムエンジニアは今後もあらゆる業界・領域での活躍が期待される職種であることは間違いありません。


システムエンジニア(SE)に求められる専攻・スキル・知識

システムエンジニアの新卒採用においてプログラミングのスキルが活かせるのは言うまでもありませんが、その他にも理系として培われた論理的思考力や数理的素養を活かしやすい職種といえます。情報系を中心として理系学生が歓迎されますが、プログラミングに関する基礎知識があれば専攻や学部・修士に関して問わない企業が多いようです。また、海外の先端技術のトレンドを把握したり、海外との共同開発案件やオフショア開発が行われることも多いため、英語も重要なスキルとなります。


システムエンジニア(SE)において出身者が多い学部学科

情報系はもちろん、数学系、物理系、電気工学系などの専攻出身者が多く活躍しています。とはいえ、システムエンジニアの新卒採用においてはプログラミングに関する知識が一定あれば学部学科は問わない企業も珍しくありません。

システムエンジニア(SE)の採用実績がある企業

Google、ヤフー株式会社、日本アイ・ビー・エム株式会社、日本マイクロソフト株式会社、日本オラクル株式会社、株式会社NTTデータ、NTTコミュニケーションズグループ、新日鉄住金ソリューションズ株式会社、伊藤忠テクノソリューションズ株式会社、富士通株式会社、株式会社野村総合研究所、アクセンチュア、本田技研工業株式会社、日本電気株式会社(NEC)、株式会社東芝、株式会社日立製作所、KDDI株式会社 ほか多数

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