大和証券株式会社(大和証券グループ)

金融市場の第一線で、理系の素養を活かす

国内180店舗、海外24ヵ国・地域に展開する大和証券グループ。リテール部門、ホールセール部門、アセット・マネジメント部門を中核に据え、国内の強力な顧客基盤とグローバルネットワークを擁する総合証券グルー ...
国内180店舗、海外24ヵ国・地域に展開する大和証券グループ。リテール部門、ホールセール部門、アセット・マネジメント部門を中核に据え、国内の強力な顧客基盤とグローバルネットワークを擁する総合証券グループだ。各事業を担うグループ会社は高い専門性を有し、強い結束力のもとにグループ全体の相乗効果を高めることでクライアントの多彩なニーズに応える幅広い金融サービスを提供している。大和証券グループの国内外における多くの実績を支えているのは、役職やセクション間の敷居が低いフラットなカルチャーだ。特に同社は若手に対し積極的に仕事を任せ、あらゆるシーンに対応し得る視野とスキルを持った人材を育成する環境を整えている。

大和証券がこの冬実施するインターンシップは、コースごとに設定された証券ビジネスに関する実践的なワークに取り組むプログラムとなっている。仕事理解を深めるだけでなく、社員との交流を通じ、リアルな証券ビジネスを知ることができる絶好の機会となるだろう。

大和証券では理系人材が活躍できるフィールドが広がり続けている。理系で培った論理的思考力や数理解析力を最大限に活かせるビジネスフィールドで、自分の将来の可能性を見出してほしい。

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先輩インタビュー

米澤 未沙希

よねざわ・みさき

金融市場営業第二部 地域金融法人二課 課長代理

大阪大学大学院 基礎工学研究科 システム創成専攻 修了

金融のプロフェッショナルとして、
多様な人材が能力を発揮・活躍できる環境

現在の仕事について教えてください
地方銀行や信用金庫といった地域金融機関のお客様に対して、債券売買に関わる情報提供や投資の提案を行っています。超低金利時代と言われる今、どの金融機関も投資先に頭を悩ませており、そうしたお客様のニーズと現在の市場環境を考慮して、お客様が抱える課題に対してベストなソリューションを提供することが求められます。地域経済を支えるプロの投資家から評価していただき、一番に相談してもらえるような信頼関係を構築できることに、大きなやりがいを感じています。
理系のバックグラウンドをどのように活かせますか
時代の変化とともに金融商品が複雑になる中で、それら商品について説明する時に、理系の素養を活かせていると感じます。商品の設計や価格決定は、数学のスペシャリストが手掛けています。しかし、そのロジックが書かれている資料をお客様がご覧になっても、理解するのは容易ではありません。そこで私のように数学のバックグラウンドがあれば、お客様にわかりやすく解説することができ、説得力のある提案が可能になると考えています。
働く環境はいかがですか
社員がポテンシャルを最大限発揮できるよう、勤務体系やキャリアの選択肢拡充など様々な施策が実施されているので、ライフステージに応じた多様な働き方が可能になっています。そして社員一人ひとりの個性を尊重し、多様性を許容する文化があることも大和証券の魅力です。仕事の進め方も、働き方でも、様々なタイプのロールモデルがいるので、気さくにアドバイスをくれる同僚に相談をしながら、自分なりのベストな働き方を見つけられます。また気にかけてくれる上司の存在も大きく、近い距離でサポートを受けながら、
成長できる環境があります。

先輩インタビュー

堀川 亮

ほりかわ・りょう

コーポレートIT部 コーポレートIT課 主任

東京大学 工学部 都市工学科 卒業

金融のプロフェッショナルとして、
多様な人材が能力を発揮・活躍できる環境

大和証券に入社を決めた理由は
大学では都市工学を専攻し、人やモノ、IT、経済など、都市に関わる様々なインフラについて学びました。その中でも、都市の根幹を成すインフラとしての金融に魅力を感じ、金融業界に絞って就職活動に臨みました。大和証券に入社を決めたのは、若手社員の成長をサポートする教育体制や積極的にチャレンジする風土に惹かれたからです。
現在の仕事について教えてください
コーポレートIT部で金融規制に関するシステムの開発・保守を担当しています。これは、証券会社の経営と切り離せないシステムで、若いうちにこうした重要なシステムに上流から関わる経験は、貴重だと感じています。仕事を進めるためには、ITに関わる知識や証券の業務知識、他部門と折衝を行うための論理的なコミュニケーション力はもちろん、システムのロジックへの理解など、理系の学問で培った素養が発揮できています。
大和証券の魅力とは
チャレンジを歓迎する風土を強く感じています。当社は早期の段階から持ち運び可能な業務端末の開発に取り組んでいたので、全社員へのテレワーク制度のスムーズな導入につながりました。現在では、クラウド活用も積極的に進めています。現場の社員だけではなく、トップが積極的に様々な考え方や新しいアイデアを取り入れ、変革を推進する意識を持っていることが、スピーディーな変化に繋がっていると感じます。経済産業省などが選定する「デジタルトランスフォーメーション銘柄(旧:攻めのIT経営銘柄)」を3年連続で受賞していることも、当社の風土を裏付けていると思います。また、当社ビジネスを変革できる人材を育成する「デジタルITマスター認定制度」や、新しい技術を習得していくための資格取得支援など、人材育成においても高い意識を感じます。